出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.284-292, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

著者

阪田 弘一 柏原 士郎 吉村 英祐 横田 隆司

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.60, no.474, pp.75-82, 1995-08-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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The Aim of this study is to develop a method of predicting the spatial distribution of leisure facilities in urban areas to realize their desirable location planning. In this study, sports facilities in Osaka City are selected for survey. The actual conditions of spatial distribution of various sports facilities are analyzed by employing the theory of quantification 2. A model is devised which predict the number of facilities. Finally the adaptability of the model is reviewed in the case of sports facilities in Osaka City.

著者

嚴 先鏞 山村 拓巳 鈴木 勉

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1442-1447, 2018-10-25 (Released:2018-10-25)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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近年,コンパクトシティ・プラス・ネットワーク型の都市構造における多様な都市サービス施設の集積が議論されているが,既存施設の分布の考慮が不十分であること,郊外での新規開発も進んでいることの問題が指摘されている.本研究では,国土交通省が誘導施設として挙げている機能を対象とし,商業施設の集積度に基づいた公共施設の空間的な関係についての近年の変化を明らかにすることを目的とする.第一に,施設数が少ない病院,図書館,行政サービス施設といった公共施設が,商業集積度の高い場所に立地する傾向がある.第二に,総合立地合致度がもともと大きい市町村では総合立地合致度が減少した市町村の割合が大きい一方で,総合立地合致度がもともと小さい市町村では,施設の数が少ないものの,増加した市町村が多く,公共施設の立地が商業集積地に立地する方向へ変化している傾向が見られる.第三に,施設種類別に立地合致度の変化を見ると,行政サービス施設,幼・保育所,図書館の場合は商業集積地に立地する傾向が強く,駅前の再開発などにより,図書館や市役所が商業集積度の非常に高い地点に移転したケースも見られるなど総合立地合致度の増加に寄与している.

著者

毛利和弘

出版者

国立国会図書館

雑誌

参考書誌研究 (ISSN:18849997)

巻号頁・発行日

no.10, 1974-11-30

著者

三浦 泰 舛本 和輝 佐藤 圭 大槻 明

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.174-179, 2016-05-14 (Released:2016-07-15)

参考文献数

19

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今,日本では首都圏と地方との間で地域格差が広がっている.内閣に「まち・ひと・しごと創生本部」が設置され,様々な取り組みが行われていることからもこの問題の重要性がうかがえる.地域格差を分析する際にはジニ係数がよく用いられるが,この係数は,国民の所得に焦点をあてたものが多い.そこで我々は公共インフラの観点から地域格差を分析するために,公共施設数に焦点をあてた新たなジニ係数モデルを開発した.そして本モデルを用いて,47 都道府県の主要駅周辺の公共施設数データを元に分析を行った結果,主要駅周辺の公共インフラという観点では地域格差がないことが明らかとなった.

著者

岸同門会 編

出版者

岸同門会

巻号頁・発行日

1939

著者

西野 順二 西野 哲朗

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.11-21, 2010-03-17

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本論文では簡略化した評価値を導入することで,不決定性を持つため探索がしにくい多人数ゲームの終盤データベースを構築した.さらに,これを用いて多人数不完全情報ゲームの意思決定を行うプレイヤモデルへ適用し,コンピュータ大貧民大会サーバを用いた実験によりデータベースの有効性を示した.多人数ゲームには自己の判断によって利得を制御できず,第三者の合理的でない判断によって左右される不決定という状態を持つ.これに対して大貧民のサブセットである単貧民化を行って手の縮約を施し局面を限ったうえで,シングルトンにより単純化した評価を用いることで最終 10 枚の終盤データベースの構築を行い,3 人の場合で 38%,4 人で 25% の場合について必勝手を発見した.不完全情報の局面を必勝手に帰着することで着手決定を行うプレイヤモデルを構築し,対戦実験によりパフォーマンスの向上がみられ,有効なモデルであることを示した.

著者

神山 智美

出版者

九州国際大学

雑誌

九州国際大学法学論集 (ISSN:1341061X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.103-128, 2013-03

著者

藤井 仁美

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.101-104, 2017-09-25 (Released:2018-09-25)

参考文献数

8

著者

前田 嘉明

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学年報 (ISSN:00035130)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.97-102, 1957-04-25 (Released:2009-10-14)

著者

日本医史学会 [編]

出版者

日本医史学会

巻号頁・発行日

no.849, 1915-08

著者

水谷 由美子 岡部 泰民 高畠 海 山崎 忠道 新留 直人 ニイニコスキ ノーラ リンネ ピイア

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学大学院論集

巻号頁・発行日

no.4, pp.59-80, 2003

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This essay concerned with Practical reserch through cooperation between industry and universty on international exchange and Fashion design. In particular, it is concerned with the case of the activities of the Yamaguchi Culture Lunge and Exshange between

著者

水野年方

出版者

博文館

雑誌

双六

巻号頁・発行日

1898

著者

佐藤,利行

出版者

広島大学文学部中国中世文学研究会

雑誌

中国中世文学研究

巻号頁・発行日

no.40, 2001-11-16

著者

佐々木 昇一

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.39-52, 2017 (Released:2017-09-30)

参考文献数

23

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本論文は、日本の労働市場における男性の学歴や就業形態間の賃金格差、また男女間の 賃金格差や女性の労働市場への参入障壁といったジェンダー格差が結婚行動を通じて家計 間の階層選別に与える影響について検証することを目的とする。 そこで、日本の夫婦の結婚、出産などに関する国内最大規模の個票データを用いて理論仮説を実証的に検証した。 その結果、男性の学歴間または就業形態間の賃金格差が大きいほど結婚を通じた家計の階層選別の程度を有意に高める効果を持つことが確認された。また、賃金や雇用に関するジェンダー格差が大卒女性の結婚行動に与える効果については、既婚女性の正規就業率が高いほど結婚を通じた階層選別の程度を緩和させる可能性が示された。 さらに、理論仮説に忠実に就業形態に基づく女性の下方婚についての推計を行った。 その結果、非正規就業男性と正規就業女性の所得の上昇が階層選別の程度を緩和する可能 性を有することが示された。 これらのことから、結婚を通じた階層選別の程度を緩和するためには、学歴間の賃金格 差を縮小させることに加え、就業形態間の賃金格差を縮小させることや結婚後の女性の正 規就業率を上昇させるといったジェンダー格差を是正する政策が必要であることが示唆さ れる。

著者

今泉 光雅 大森 孝一

出版者

日本音声言語医学会

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.209-212, 2015

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外傷や炎症,術後に形成される声帯瘢痕は治療困難な疾患である.その治療は,動物実験や臨床応用を含めて,ステロイド薬や成長因子の注入,種々の細胞や物質の移植などにより試みられているが,現在まで決定的な治療法がないのが実情である.2006年,山中らによってマウス人工多能性幹細胞(iPS細胞)が報告された.2007年,山中らとウイスコンシン大学のDr. James Thomsonらは同時にヒトiPS細胞を報告した.iPS細胞は多分化能を有し,かつ自己由来の細胞を利用できるため声帯組織再生の細胞ソースの一つになりうると考えられる.本稿では,幹細胞を用いた声帯の組織再生について述べるとともに,ヒトiPS細胞を,in vitroにおいて声帯の上皮細胞に分化誘導し,声帯上皮組織再生を行った研究を紹介する.

著者

J.ハックスリA.ハッドン著 小泉丹訳

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1940

著者

小泉 武栄

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.73-81, 1989-02-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

7

著者

榎本 淑子 神谷 綾子 宗岡 克政 玉木 利和 村山 隆志 木下 敏子 北村 蓉子 末松 弘行 溝口 徹

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.55, no.9, pp.1075, 2015-09-01 (Released:2017-08-01)

著者

村越 行雄

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学文学部紀要 = JOURNAL OF ATOMI UNIVERSITY FACULTY OF LITERATURE (ISSN:13481444)

巻号頁・発行日

no.48, pp.A141-A157, 2013