著者

神奈川大学日本常民文化研究所 神奈川大学国際常民文化研究機構編

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所 : 神奈川大学国際常民文化研究機構

巻号頁・発行日

2017

著者

福井 憲彦

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.119, no.11, pp.1843-1845, 2010-11-20 (Released:2017-12-01)

著者

横畑 知己

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.258-267, 1987-09-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

57

著者

مومن محی‌الدین

出版者

نقش کوکن پبلیکیشن ٹرسٹ

巻号頁・発行日

1969

著者

上垣 渉 山本 裕子 Uegaki Wataru Yamamoto Yuko

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要. 教育科学 (ISSN:0389925X)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.1-45, 1996-03-28

著者

鈴木 和樹

出版者

電気通信大学

巻号頁・発行日

2019-03-25

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本研究では,少林寺拳法における逆突きを題材として,学習支援に用いることを想定した熟練度評価モデルの構築を目指した. まず,計測実験で得られた参加者のデータに対して,事前に熟練者7 名に対して行った調査アンケートで,少林寺拳法において重要とされる指標について調べた.その結果,複数の熟練者が指摘する注目すべき重要な指標を選別した.その後,未経験者群と経験者群,熟練者群の3 つのグループの被験者を対象に,加速度センサーを体に装着させモーションキャプチャも併用して逆突きの計測実験を行った.事前調査の指標に着目して分析を行った結果,全ての指標において未経験者群と経験者群・熟練者群の間で有意な差を確認した.また,一部の指標においては,経験者群と熟練者群の間でも有意な差を確認した.この結果から,経験者が熟練者になるうえで注意を払うべき指標を推定した. 次に,実験によって未経験者群と経験者群・熟練者群の間で有意な差がみられた指標を用いて熟練度評価モデルを提案した.提案した評価モデルは,正規分布の性質を利用して経験者群の平均値を用いて経験者の平均値に近いほど高い点数を,遠いほど低い点数を算出するようにした.この熟練度評価モデルによって正しく参加者の熟練度を評価できるかを検証するために,6 名の熟練度の異なる参加者について熟練者の主観評価との比較実験を行った.結果として,構築した評価モデルは参加者の熟練度が上がるにつれて高い点数を付けることを確認した.また,熟練者の主観評価との平均二乗誤差平方根(RMSE)を算出した結果,熟練者3 人中2 人の評価との誤差が0.9 であり,最も大きな誤差でも2.1 であった.スピアマンの順位相関係数も,各熟練者との間で0.7 以上の強い相関が見られた.このことから,提案の評価モデルが熟練者の主観評価に近い評価を行える可能性を確認し,本研究で用いた熟練度評価モデルの提案手法の有効性が示唆された.

著者

平林 治徳

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

家事と衛生 (ISSN:18836615)

巻号頁・発行日

vol.4, no.9, pp.2-7,12, 1928-09-01 (Released:2010-10-13)

著者

藤井 守一

出版者

The Textile Machinery Society of Japan

雑誌

繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.30, no.9, pp.P378-P386, 1977-09-25 (Released:2009-10-27)

著者

蔵原惟人監修

出版者

新日本出版社

著者

大熊武雄 著

出版者

新生閣

巻号頁・発行日

1943

著者

東原 義訓

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.39-42, 1998-06-13 (Released:2017-11-17)

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小・中学校における情報教育、コンピュータ利用教育を推進するための人的環境整備として、メディア・コーディネータの果たす役割が大きく、その成果が注目されつつある。ここでは、長野県内のメディア・コーディネータ(コンピュータ加配教員)の役割とその効果を報告する。

著者

鈴木 啓子

出版者

城西国際大学日本研究センター

雑誌

城西国際大学日本研究センター紀要 (ISSN:18816665)

巻号頁・発行日

no.7, pp.13-26, 2012

著者

松田 正照

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.120-85, 2015-07

著者

晉郭璞傳

巻号頁・発行日

1000

著者

石田 泰弘 Isida Yasuhiro

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター 天然放射性元素測定小委員会

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.5, pp.98-120, 1994-03

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名古屋大学タンデトロン加速器質量分析計シンポジウム報告 [タンデトロン加速器質量分析計を用いた14C年代測定の利用による考古学・文化財科学研究の新展開] Proceedings of Symposium on Tandetron Accelerator Mass Spectrometer, Nagoya University\“New Developments in Studies on Archeology and Cultural Assets by Using 14C dates Measured with the Tandetron Accelerator Mass Spectrometer”

著者

徳久 謙太郎 松田 充代 松尾 篤 冷水 誠 庄本 康治 鶴田 佳世 宇都 いづみ 高取 克彦 梛野 浩司 生野 公貴 岡田 洋平 奥田 紗代子 竹田 陽子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.A0798, 2006

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【はじめに】ハンドヘルドダイナモメーター(以下HHD)は簡易かつ携帯性に優れた等尺性筋力測定器であり、先行研究によるとその再現性・妥当性は良好であるとの報告が多い。しかし従来の徒手による膝伸展筋力測定方法では、女性検者のHHD固定力に限界があり、筋力が強い場合には正確に測定できないことや、被検者の体幹筋力が弱い場合には、転倒防止のため2人のセラピストが必要になることなど、臨床的有用性にはまだ問題がある。そこで今回、HHD固定力を強化し、臨床において安全かつ簡易に測定できることを重視した測定方法である「H固定法」を考案し、その男女検者間再現性や、測定にベルトを使用した場合との同時妥当性、及び測定時間の比較により簡便性を検討した。<BR>【対象及び方法】対象は、当院通所リハビリテーション利用者の内、中枢神経疾患の既往のない者25名(男7名、女18名)である。検者は、HHD使用経験のある理学療法士男女2名で、HHDはアニマ社製μTas MF-01を使用した。測定は当院で考案したH固定法にて行った。H固定法は、被検者の肢位を車椅子座位にて下腿下垂位とし、検者のHHDを装着した上腕を同側下肢にて補強することにより、HHDの強力な固定を可能にしている。測定は、各被検者に対し男性検者・女性検者・ベルト使用にて1回ずつ、測定順序はランダムに実施した。測定結果は測定終了時まで、被検者および検者に知らせないことにより測定バイアスを排除した。測定時間は、オリエンテーションの開始から測定終了時までの所要時間を記録者が測定し、同じく検者には測定していることを知らせなかった。統計学的解析は、男女検者間の再現性を級内相関係数(以下ICC)にて、H固定法とベルトによる測定との同時妥当性をピアソンの積率相関係数にて検討した。<BR>【結果】男性検者と女性検者間のICCは0.96であった。ベルト使用時と男性検者、女性検者とのピアソンの積率相関係数は、それぞれ0.94、0.92であった。女性検者のH固定法による測定時間は平均2分26秒、ベルト使用時は平均4分9秒であった。<BR>【考察】山崎らは女性が徒手にてHHDを固定できる最大重量は平均19kgであったと報告している。本研究においては、筋力が19kgを超える被検者が7人いるにもかかわらず、1回の測定でICCが0.96という良好な検者間再現性が得られた。これはH固定法によるHHD固定力が、従来の測定方法よりも優れていることが一因であると考える。また、先行研究において妥当性が確認されているベルト使用による測定と高い相関がみられたことから、H固定法による測定は妥当性を有しているといえる。H固定法を使用した場合の測定時間は平均2分26秒であり、実際の臨床場面においても簡便に測定が可能である。H固定法による等尺性膝伸展筋力測定は、再現性・妥当性・簡便性のある臨床的に有用な測定方法である。

著者

渡邊 真治

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.29-32, 2018 (Released:2018-12-25)

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政府は「フィンテックの推進」を新しい成長戦略分野とし、フィンテックを用いたキャッシュレス化を推進しようとしている。ヨーロッパの一部の地域を対象とした分析からキャッシュレス化の推進が長期的に経済成長率に正に寄与することが判明している(Tee and Ong[2016])。本研究は、キャッシュレス化の推進が経済活動にどのような影響を与えるのか、時系列分析の手法を用いて分析することを目的としている。既存研究では、キャッスレス化が十分進んでいない国のみを用いた分析になっている。本研究では、分析対象国にキャッシュレス化が進んでいる国を含めることによって、キャッシュレス化と経済活動との間に安定的な因果関係があるのかを分析する。

著者

松田 太希

出版者

日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.407-420, 2016-12

著者

砂田 安秀 松岡 和生 伊藤 義徳

出版者

一般社団法人日本認知・行動療法学会

雑誌

日本行動療法学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.38, pp.222-223, 2012-09-21

著者

宇野米吉 編

出版者

紡織雑誌社

巻号頁・発行日

1918