著者

若月紫蘭 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

vol.下の巻, 1911

著者

宋歐陽修撰

出版者

河内屋源七郎等補刊

巻号頁・発行日

vol.[13], 1773

著者

生稲 史彦

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.33-66, 2002-04-25 (Released:2018-03-20)

参考文献数

28

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本研究では、アンケート調査と売上データを用いた分析によって、どのような企業がデジタルコンテンツ(ゲームソフト市場)で効果的な製品開発を行い、高い企業成果をあげうるのかが検討されている。デジタルコンテンツの製品開発では、個人の能力・クリエイティビティが脚光を浴び、取り上げられることが多い。だが、分析の結果によると、ゲームソフトでも一定の範囲内の製品では、従来製造業などで見られたように、組織的な開発ノウハウの蓄積・活用が有効であり、高い成果に結びつくことが示されている。

著者

澤田 可洋 涌井 仙一郎 小宮 学

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山.第2集 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.195-202, 1982

被引用文献数

4

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Atmospheric pressure waves generated by the big eruption of Mount St. Helens at 15 32 GMT on May 18, 1980 are recorded with microbarographs at eight stations of Japan Meteorological Agency in Japan of about 7, 000-9, 000 km in great circle distance from the volcano. The wave train is also detected with World Wide Standard Seismograph (long period and vertical component) settled at Matsushiro, Nagano Prefecture. It is the third time since the 1883 Krakatau Eruption and the 1956 Bezymianny Eruption that atmospheric pressure waves caused by volcanic eruptions at long distance are recorded with barograph or micrographs in Japan. The barograms of atmospheric pressure waves begin with increase of atmospheric pressure and distinct waves which give the maximum amplitude of 3-5 minutes of period. The mean of the maximum amplitude of records is 0.10 mb and the mean propagation velocity 308 m/sec. The antipodean wave train (A₂) and the third one (A₃) are not detected. The estimated energy of the eruption by applying the results by HUNT et al. (1960) and WESTON (1961) is at least 10²³ ergs. This estimated energy almost coincides to the energy of the 1956 Bezymianny Eruption estimated by MURAYAMA (1969). It would not be appropriate to directly compare with the kinetic energy of the eruption estimated through the amount of ejecta, but the above-mentioned estimated energy is almost same order of the mechanical energy of the blast according to DECKER R. and DECKER B. (1981). Comparing with records of atmospheric pressure waves detected in the United States, West Germany and the Netherlands, the maximum amplitude of barograms obtained in Japan is less about 10%. This may be caused by prevailing westward winds in the upper atmosphere on the propagation path from Mt. St. Helens to Japan, but the remarkable difference of propagation velocity is not seen.

著者

久保寺 章

出版者

日本地震学会

雑誌

地震 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, 1960-12

著者

宗前 清貞 Kiyosada Somae

雑誌

総合政策研究 (ISSN:1341996X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.105, 2016-09-20

著者

国崎 敬一 Keiichi Kunisaki 松山大学人文学部 Matsuyama UniversityCollege of Humanities

雑誌

松山大学論集 = Matsuyama University review (ISSN:09163298)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.139-163, 2007-08-01

著者

武市 周作

出版者

沖縄大学

雑誌

地域研究 (ISSN:18812082)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.197-204, 2006-03-31

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本件は、沖縄戦で家族などを失うなどした沖縄県出身者や沖縄在住の宗教活動を行う者が、小泉純一郎内閣総理大臣による靖国神社参拝(2001年8月13日および2002年4月21日)に対して、参拝行為が日本国憲法の規定する政教分離原則に違反し、また、参拝によって、原告らの政教分離を厳格に求める法的権利、信教の自由、思想信条の自由、平和的生存権が侵害され、精神的苦痛を被ったとして、民法709条および国家賠償法1条1項に基づいて損害賠償請求を提起した事件である。小泉首相による靖国神社参拝に対する訴訟は、全国で提起された(東京、千葉、大阪、松山、福岡、沖縄)が、なかでも沖縄靖国訴訟は、唯一の地上戦を経験した地において提起されたもので、靖国神社の歴史的な経緯などからみても、特別の意味を持つものであるとして注目を浴びてきた。原告が主張する法的利益侵害も、沖縄戦を経験した者であるからこその視点も含まれており、その意味で、本判決を考察することは地域研究にとって重要な意味を持つ。ただし、その際、靖国神社成立の歴史的経緯や、参拝の政治的・社会的意味については極力触れず、那覇地方裁判所の法的論理について評釈するにとどめた。

巻号頁・発行日

vol.[35], 1000

著者

岸本 宗和 塩原 貫司 萩原 健一 今井 裕景 柳田 藤寿

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.107, no.12, pp.931-939, 2012 (Released:2017-12-18)

参考文献数

27

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1.セミヨン種ワイン発酵醪および醸造設備から乳酸菌を分離し,そのリンゴ酸分解能を検討した。前期醪から分離された22菌株中の18菌株に,後期醪から分離された24菌株すべてに,醸造設備から分離された10菌株中の1菌株,合計 43菌株にリンゴ酸の分解能が認められた。2.16S rDNAのPCR-RFLP解析および塩基配列解析の結果から,前期醪から分離されたリンゴ酸分解能を有する乳酸菌は,Lb. plantarumに,後期醪から分離された乳酸菌はO. oeniに,ワイナリー醸造設備から分離された乳酸菌はP. pentosaceusに分類される可能性が極めて高いことが示された。3.リンゴ酸分解率に及ぼすpHの影響について検討したところ,前期醪から分離された09Se-A1-4株はpH 2.9の条件下においても90%以上の高いMLF能を有していた。4.セミヨン種ブドウを原料とする小規模試験醸造において,09Se-A1-4株は速やかにMLFを生起し,さらには,クエン酸の消費が少ない特徴を有する菌株であることが認められた。

著者

伴 和幸 福井 篤

出版者

日本魚學振興會

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.45-48, 2012

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著者らは,房総半島沖,小笠原北東沖および九州南東沖から採集され,千葉県立中央博物館(CBM)および国立科学博物館(NSMT)に所蔵されていたトゲボウズギス属の4標本を精査した結果,これらはDysalotus oligoscolusに同定された。本報告では,これらの標本の形態を記載し,新標準和名を提唱する。

著者

三浦 乃莉子 三家 詩織 武田 庄平 加藤 陵 宇田 司 柾 一成

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, 2007-12-25

著者

倉田 和範 林田 一成 峪川 優希 渋谷 諒 安部 大昭 松本 和久 小幡 賢吾

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】患者の全身状態の把握や予後予測を行う上で,身体機能評価は重要である。その評価方法としてTimed-Up-and-Go-Test(TUG)やFunctional Balance Scale(FBS)など,転倒のカットオフ値が設けられたテストは複数存在するが,それぞれ患者に努力歩行を要求したり,評価に時間を要したりと,入院中の活動性が低下したリハビリテーション(リハ)開始早期の患者には適応できないことが多い。Short Physical Performance Battery(SPPB)は,地域高齢者を対象とした身体機能のスクリーニングテストの一つであり,死亡率や施設入所の予測因子になると報告されている。SPPBは①立位テスト②4m通常歩行テスト③5回の椅子起立着座テストから構成されており,その特徴として短時間に安全かつ簡便に評価できる点が挙げられる。そこで,SPPBとその他の評価法の関係性を調査し,入院患者におけるSPPBの有用性を検証することを本研究の目的とした。【方法】対象は平成27年9月から2か月間のうちに当院を退院した,65歳以上の患者67名。このうち急遽の退院,認知症および精神疾患,患者の同意が得られない,寝たきりを含む立位保持不可等の除外基準に該当した37名を除く,30名を調査対象とした。評価項目はSPPB,TUG,FBS,Functional Reach Test(FRT),Body Mass Index(BMI),握力,等尺性膝伸展筋力および30秒椅子立ち上がりテスト(CS-30)とした。それぞれの患者の退院前1週間を評価期間とし,原則1日で評価を行った。検者間測定誤差を防ぐため,検者は各評価方法を熟知した4名に限定した。TUG,FRT,握力および等尺性膝伸展筋力はそれぞれ2回ずつ行い,平均値を代表値とした。SPPBと各測定項目の関係性を,spearmanの順位相関係数を用い検討した。次に転倒のカットオフ値として報告されているFBS 45点によってROC曲線を求め,SPPBの転倒カットオフ値を算出した。【結果】男性9名女性21名,平均年齢82.9歳。下肢の骨折等による手術後11名,上肢や腹部など下肢以外の手術5名,その他保存療法14名。SPPBとの関係性はTUG(ρ=-0.82),FBS(ρ=0.89),CS-30(ρ=0.76),握力(ρ=0.60),FRT(ρ=0.65),等尺性膝伸展筋力(ρ=0.42)であり,すべて有意な相関を認めた。BMIは有意差を認めなかった。FBSの転倒カットオフ値から算出したSPPBの転倒カットオフ値は,7点であることが分かった。【結論】SPPBはFBS,TUG,FRTと強い相関関係にあることが示された。これにより,入院患者に対しSPPBを用いることで,より安全かつ簡便に客観的な評価を行える可能性が示された。SPPBは立位保持,歩行,起立から構成されているため,立位保持可能であればTUGやFBSでは困難な,リハ開始早期からの身体機能スクリーニングが可能である。また,このことから退院時評価と比較することで経時的な変化も捉えられる可能性がある。今後は症例を重ね,障害部位による違いや,これらの経時的な変化に関して検討したいと考える。

著者

川名 優孝 刑部 真弘 平沼 賢次 丸野 文弥 木船 弘康 本田 裕一 市ケ谷 公正 西田 一成

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

動力・エネルギー技術の最前線講演論文集 : シンポジウム

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.231-232, 2013

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This paper describes on the energy saving using ocean, and power management using ship at time of the disaster. Yokohama Green Valley is a concept for purpose of CO2 reduction and revitalization of the economy, using the city coastal area as a model In order to realize this concept model, we performed experiment at Yokohama Hakkeijima. Experiments were performed following concretely 1 Introduction of seawater heat pump. 2. Power supply from the ship in emergency. 3. Visualization of power. The seawater heat pump, we have energy-saving 20% cut off of power. We found that the power of ship to land is an effective method in emergency. In energy saving by smart meters, we found that there is an economic benefit to reduce the basic charge of power.

著者

広重,豊国

出版者

平のや

雑誌

書画五十三次

著者

高梨 賢英 利安 義雄

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.222-223, 1992-04-20 (Released:2017-07-13)

著者

清田 雅史 米崎 史郎 香山 薫 古田 彰 中島 将行

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.255-263, 2008-12-30

参考文献数

24

被引用文献数

2

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伊豆三津シーパラダイスにおいて飼育され1988年から2005年までに死亡した,ラッコ22個体の外部形態の計測値を解析した.年齢と体長から推定した成長式は,雄が雌より速く成長して大型になる傾向を示し,体サイズの性的二型が確認された.飼育下における雌雄の成長速度は,自然界の良好な栄養条件において記録された値と同等以上であった.体各部位の体長に対する相対成長に一般線形モデルをあてはめ,相対成長のパターンと雌雄差をモデル選択により分析した.雄には優成長を示す部位はなく,体の大型化以外に二次性徴は認められなかった.一般に頭,口,前肢は劣成長を示し,後肢や尾部は等成長を示した.頭部や前肢の相対成長パターンは,本種の早成性仔獣の水中生活への適応に関係している可能性が考えられる.<br>

著者

森口 佑介

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.30-38, 2016 (Released:2018-04-13)

参考文献数

34

被引用文献数

4

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The replicability and robustness of psychological research has been questioned in recent years. However, few researchers have addressed the issue in developmental science. In this article, I discuss the replicability and robustness of developmental science. Two examples are reviewed. First, I introduce experiments on infants and young children. Several factors that may affect the results of the experiments, therefore revised provided difficulty in replication. The ManyBabies project was launched to resolve the issue. Second, I introduce longitudinal research the that examines is long-term developmental trajectory. Longitudinal research may cost time and money, and therefore robustness rather than replicability may be assessed. Finally, I argue the situation in domestic developmental science, and propose that more efforts should be done to improve reliability in developmental research.

著者

箕田 行秀

出版者

アークメディア

雑誌

Bone joint nerve : BJN (ISSN:21861110)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.103-110, 2015-01

著者

明毛晉輯

巻号頁・発行日

vol.第215-216冊, 1000