著者

ダール ソフィア 三浦 雅展

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.421-426, 2011-09-01 (Released:2017-06-02)

参考文献数

19

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[44] 新類〔第二輯〕 三十 穢多非人之部 支配難請旨申立候類・巧事取拵之類・盗賊之類・盗物怪敷品取扱候類・人殺并狼藉之類・不,

著者

John A. Rice

出版者

University of Chicago Press

巻号頁・発行日

1998

著者

池辺義象 著

出版者

田中宋栄堂

巻号頁・発行日

1923

著者

速川 和男

出版者

日本英語教育史学会

雑誌

日本英語教育史研究 (ISSN:0916006X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.181-206, 1989-05-01 (Released:2012-10-29)

著者

水野忠央 編

出版者

中屋徳兵衛[ほか]

巻号頁・発行日

vol.[81], 0000

著者

武田 満

出版者

公益社団法人 日本実験動物学会

雑誌

実験動物 (ISSN:00075124)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.104-106, 1959-07-30 (Released:2010-08-25)

参考文献数

3

---

ss系マウスの生時に乳子数を4匹 (2: 2) に制限し, 容積の異る4種の飼育箱に飼育して生産能力として, 成長・性成熟及び産子能力を観察した成績は次の如くである。1) 飼育密度の低いほど成長はよい。2) ♀の膣開口日令においては差はなかつたが, 受胎日令では飼育密度が低いほど長い傾向があつた。♂の精巣下降日令では差は見られなかつた。3) 産子数・産子体重及び生時体重の夫々と飼育密度の間には特に明かな関係は見られなかつた。

著者

Hirano Ryuichi

出版者

The Japan Society of Applied Physics

雑誌

Japanese Journal of Applied Physics

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.969-971, 1999

被引用文献数

6

---

Low Etch pit density 2<SUP>' '</SUP> InP crystals were grown by the liquid-encapsulated Czochralski (LEC) method using a newly developed thermal baffle. The average EPD of Sn-doped InP crystals was reduced to less than 3000 cm<SUP>-2</SUP>. The minimum average EPD was about 200 cm<SUP>-2</SUP>. Visible facets were observed and the crystal was somewhat rectangular. No lineage-type defects were observed even in the last portion of the crystal. Dislocation-free (DF) (EPD&le;500 cm<SUP>-2</SUP>) S-doped InP crystals were also obtained with lower S concentration using the newly developed baffle. The minimum S concentration for growing the DF crystal was 1.7×10<SUP>18</SUP> cm<SUP>-3</SUP>.

著者

内藤 実加 加賀田 恒 若原 浩義 桂 圭佑 齊藤 大樹 中崎 鉄也 北島 宣

出版者

京都大学農学部附属農場

雑誌

京大農場報告 = Bulletin of the Experimental Farm, Kyoto University (ISSN:09150838)

巻号頁・発行日

no.20, pp.43-45, 2011-12

---

イネにおいて,夏期の高温による玄米品質の低下が問題となっている。特に2010年の夏期は北日本から西日本にかけて記録的猛暑となった。そこで,2010年に当農場の大規模圃場において播種期を変えて作付けした複数の品種のイネについて,玄米の外観品質の変異とそれをもたらした要因を解析し,水稲栽培における温暖化対策を検討した。2010年における玄米品質は例年よりも大きく低下したものの,作期や品種によって大きな変異があり,穂揃い後20日間の登熟初期の気温の影響を強く受けていた。今後,より多くの品種,栽培条件下でデータを蓄積していく必要がある。

著者

関 満博

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.219, pp.66-68, 2002-12

---

数年前、仙台で開催されたある会議で同席した坂本賢二氏(一九五三年生まれ)のことが気になっていた。同氏は、ハーバード大学から戻ってきて、秋田県の雄和町で「坂本バイオ」というバイオベンチャーを経営している。山間部にある秋田空港から、東北の農村の良さを感じさせる集落をいくつか通り抜け、同社にたどり着いた。

著者

RND

出版者

日経BP社

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.346, pp.122-124, 2011-09

---

大学卒業後、会社員として働くが20代半ばで退職。学生時代から株式投資に興味を持ち、ピーター・リンチやウォーレン・バフェットなど投資の基本書を読み独学で投資手法を研究。選抜株式レース(下記参照)では優勝するなど腕前はプロ並み。8年半で資産を27倍にした。

著者

寒河江 和樹

出版者

中央大学法学会 ; 1891-

雑誌

法学新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.123, no.3, pp.131-161, 2016-08

著者

桑原 直行 越後谷 和美 藤田 正子 鳥海 雄好 湯澤 仁

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集

巻号頁・発行日

vol.56, pp.235, 2007

---

〈はじめに〉災害拠点病院とは、災害に対して24時間緊急対応し、災害発生時に被災地内の傷病等の受入れ及び搬出を行なうことが可能な体制を有し、 被災地外の場合も、被災地からの傷病者の受入れ拠点にもなる病院である。また、災害発生時における消防機関と連携した医療救護班の派遣体制があるのも条件となっている。秋田組合総合病院は平成12年新築移転後、秋田県災害拠点病院としての体制作りと活動を行っている。新潟中越地震が発生した際にも医療救護班を派遣しているが、当時の貴重な経験と現在の当院での災害拠点病院としての取り組みと問題点を報告する〈活動内容〉平成16年10月23日午後5時56分に小千谷市を震源として、新潟中越地震が発生したが、この時から本格的な災害拠点病院としての活動が始まった。秋田組合総合病院は歴史的に新潟大学医学部との関係が深く、新潟県出身の医師も多いため、地震発生当初から支援要請があれば直ちに医療救護班を派遣する準備をしていた。県からの派遣要請のもと、先遣隊の後を引き継ぐ形で、地震発生から10日目にあたる11月1日から医療救護班を現地に送った。当初は現在のように訓練された医療班はなく、すべてが手探りの状態であった。この貴重な災害医療を経験することで、被災地のニーズは時々刻々と変化しており、これを的確にかつリアルタイムに把握し対応することの大切さを実感した。この医療救護班を派遣した実績を認められ、DMAT(災害派遣医療チーム)指定病院となり、現在DMATとして1チームが活動している。DMATとは、災害の急性期(48時間以内)に活動できる機動性をもった、専門的トレーニングを受けた医療チームのことである。大規模災害等での非常時における医療活動を、いかに効率よく行っていくかを4日間の研修で学んできている。秋田空港での航空機事故を想定した災害訓練等にも参加しており、少しずつ、災害拠点病院としての役割をはたせる体制が整ってきた。しかし、病院としての被災地内の災害医療に対応できる体制は十分とは言えない。災害急性期には、特殊状況下で、傷病者が普段と桁違いに集中発生する一時的なニーズに応えなければいけない。つまりトリアージが重要で、これはDMAT隊員だけができればよいというものではない。当院では、事務職も含め、トリアージを実践できるように院内研修会をすすめている。また、 DMAT研修での知識を共有し、さらに、隊員を拡充することも必要である。また、災害時のマニュアルの整備と訓練、食料備品などの事前の準備と備蓄などの問題点も多くあり、一つずつ解決する努力を継続していかなければならない。〈結語〉災害拠点病院として機能するためには、マニュアルを整備することはもちろんであるが、災害急性期に対応するためには、大規模災害は他人事ではないという職員全員の自覚と日頃の訓練によるスキルアップが必要不可欠である。

著者

鈴木 洋子 福田 光祐 鶴見 隆正

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

臨床理学療法 (ISSN:02870827)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.56-62, 1976-03-15 (Released:2018-07-25)

著者

小林 かのこ

出版者

お茶の水地理学会

雑誌

お茶の水地理 (ISSN:02888726)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.96, 1994-09-01

著者

是真

雑誌

双六

著者

山下 静也

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.98, no.2, pp.306-315, 2009 (Released:2012-08-02)

参考文献数

10

被引用文献数

1

---

欧米に比し冠動脈疾患の発症頻度が低い我が国でも,HMG-CoA還元酵素阻害薬(スタチン)投与の有効性のエビデンスが出てきている.特に,MEGAスタデイーでは食事療法単独よりも食事療法に加えてプラバスタチンを投与し,LDLコレステロール(LDL-C)を低下させた方が冠動脈イベントの発症を抑制させることが多数例で証明された.有名なJ-LIT研究でも約5万人規模の高コレステロール血症患者にシンバスタチンを投与し,投与中のLDL-Cレベルが高いと冠動脈イベントリスクが増加した.多価不飽和脂肪酸EPAをスタチンに追加投与したJELISではスタチン単独群に比し,LDL-C値とは無関係に冠動脈イベント抑制が認められた.このように欧米と同様に我が国でも脂質異常症治療の独自のエビデンスが得られてきており,脂質異常症治療の重要性が証明された.

著者

[Noel Chomel] 編

巻号頁・発行日

vol.[2], 1800

著者

Krebs John W. Strine Tara W. Smith Jean S. Noah Donald L. Rupprecht Charles E. Childs James E.

出版者

Japan Veterinary Medical Association

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.365-367, 1997

---

1995年に, 49州, コロンビア特別区, および自治領プエルトリコから, 疾病予防センターに対し, 動物の狂犬病症例7, 877件, 人間の狂犬病症例4件の報告がなされた. 全症例のうち, 92%近く (7, 247件) が野生動物で, 8%(630件) が家畜の症例であった. 報告された症例の総数は, 1994年の8, 230件から4.2%減少した. この減少は大部分, 北東部地域のアライグマの狂犬病報告症例が17.1%減少したことによる. この地域での狂犬病は現在, 同種動物間流行というより地域的流行となっている. 報告症例が例外的に増大している地域は, 狂犬病ウイルスが最近になってアライグマに入り込んだ地域, あるいは同種動物間流行が持続している地域である. この狂犬病ウイルス変異株に関連した同種動物間流行が増大した州 (狂犬病症例総数) は, メイン州 (1993年の3件から1995年には101件), ノースカロライナ州 (1990年の9件から1995年には466件), ロードアイランド州 (1993年の1件から1995年には324件), ヴァーモント州 (1993年の45件から1995年には179件) である. 狂犬病ウイルスのアライグマ変異株が現在見られるのは, アラバマ州, ペンシルヴェニア州, ヴァーモント州, ウェストヴァージニア州およびフロリダ州からメイン州にわたる大西洋岸諸州である. オハイオ州ではアライグマ変異株が1992年に1症例で発見されて以来みられなかったが, 1996年に再び発見されている.テキサス州中西部におけるキツネの狂犬病とテキサス州南部における犬とコヨーテの狂犬病の同種動物間流行は犬変異株によるもので, なお持続している. テキサス州で1995年に報告されたのは, キツネの狂犬病137件, 犬の狂犬病55件およびコヨーテの狂犬病80件 (全国では83件) である. コウモリの狂犬病の件数 (787) は25%近く増加し, 陸続きの48州中47州で報告されている. 全国の狂犬病の報告件数は牛136件 (前年比22.5%増), 猫288件 (同7.9%増), 犬146件 (同4.6%減) である. 猫は家畜の中では引き続き狂犬病症例の報告が最も多い動物であった. 人間について報告された狂犬病の症例はすべてコウモリに関連したウイルス変異株によるものであった. 18州と自治領プエルトリコで1995年に動物の狂犬病の減少が報告された. 1994年に減少が報告されていたのは, 28州とコロンビア特別区であった. 1995年に狂犬病の症例報告がなかったのはハワイ州だけである.

著者

国立国会図書館収集書誌部

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.2016年, no.(38), 2016-09-28