出版者

日経BP社

雑誌

日経コミュニケーション (ISSN:09107215)

巻号頁・発行日

no.478, pp.46-51, 2007-01-15

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「これほど急激に広がるとは思っていなかった」──。社内ブログ/SNSの威力について,導入企業の担当者の多くがこう話す。ユーザーであると同時にベンダーでもある富士通ソフトウェアテクノロジーズ(FST)も驚きを隠さない。FSTでは,同社だけでなく富士通グループの約6000人が一つのSNSを利用しているという。

出版者

万屋清兵衛

巻号頁・発行日

vol.[3],

著者

三沢 宏 石川 英司 織田 邦明

出版者

日本食品保蔵科学会

雑誌

日本食品保蔵科学会誌 = Food preservation science (ISSN:13441213)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.215-222, 2007-07-31

参考文献数

10

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最近、健康志向食品の市場は急速な成長を続けている。多くの人々が自身の健康に不安をもち、疾病の予防や健康増進に大きな関心を寄せていることを鑑みれば、健康・長寿に関連した機能性食品に加え栄養補助食品等のいわゆる健康食品への需要はさらに拡大すると考えられる。クロレラは、健康食品の草分け的存在で約40年前からローヤルゼリー、朝鮮人参と並ぶ健康食品の御三家として定着している。クロレラには、ビタミン・ミネラル・必須アミノ酸などが豊富であるため、栄養補助食品として利用されることが多いが、一方で、豊富に含まれるファイトケミカルによる生活の質(QOL)の改善作用や生活習慣病の予防といった作用も期待されている。クロレラを安心して供給できる生産体制を構築するためには、光合成に依存しない培養技術の開発が必要であった。そこで私たちは、無菌かつ密閉系のタンクを用いた従属栄養的培養法によるクロレラの生産性向上と品質改善法を開発し、当該培養法によって製造されたクロレラの機能評価を行うため、臨床試験を実施した。以下にその経緯を概説する。

著者

野間 晴雄 香川 貴志 土平 博 河角 龍典 小原 丈明

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨 2011年 人文地理学会大会

巻号頁・発行日

pp.48, 2011 (Released:2012-03-23)

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1.目的・視角と本発表の経緯 大学学部専門レベルの地理学研究の知識と技術を網羅した教科書・副読本として1993年刊行の『ジオグラフィック・パル 地理学便利帖』(海青社)1)は,情報アップデート化2)を除いて,2001年に『ジオ・パル21 地理学便利帖』3)以降,大きな改訂をしてこなかった。この間,日本の大学地理学教育をめぐる環境変化,IT技術の急速な変化,高等学校での「地理」の未履修者の増加とその対応,隣接分野への地理学的アプローチの拡がりと地域学・観光などのコース・学科や学部の新設などにより,提供すべき知識・内容を抜本的に改訂・一新する必要が生じてきてきた。 本発表の目的は,2012年春の刊行をめざした全面改訂版である『ジオ・パルNeo 地理学・地域調査便利帖』(仮題)の要諦を,旧版と比較して解説し,現代の大学生が身につけるべき地理学の基礎知識や技術や情報について考察することである。副次的な意図としては,改訂内容への忌憚のない意見・情報を学会参加者から求め,最終稿へ導くことである。 2.大学の地理学教育をめぐる環境変化 この約20年間,アカデミック地理学の動きとしては、環境論が装いを新たにして再浮上してきたこと,計量・モデル志向の方法論の相対的後退,自然地理学の細分化,新しい文化社会地理学・政治地理学の隆盛,場所・地域論の見直し,地理思想の拡がりなどである。技術論としては,GIS,ITの目覚ましい発達,とりわけインターネットを通じた大量かつ広範囲の情報の入手,加工が容易になったことがあげられる。 日本の大学における地理学の立場も大きく変わった。大学「大綱化」による教養課程の廃止と専門科目の低学年次への繰り下げ,大学における組織改組,多様な(一部には意味不明な)専攻・専修・コースの設立や改称,地理学やその隣接分野を学べる専攻の多様化・分散化などがあげられる。高等学校「地理」が必修科目からはずれたことによる学生の基礎知識の低下と格差拡大,ゆとり教育の推進による常識・学力の低下,学生の内向化,フィールドワークや基礎的技術を疎んじるインターネット過信などの状況がある。 3.全面改訂作業の内容 ―旧版との比較を通じて― 旧版『ジオ・パル』の趣旨には,故・浮田典良氏の地理教育・地理学への高い志が凝縮されている。詭弁を排し,徹底して大学生が学ぶべき内容をコンパクトに盛り込む便覧を意図し,2~4年ごとの改訂によって最新情報の提供をめざした。その構成は,地理学史などの本質論から,地理学の諸分野,研究ツール,文献,分析手法,キーワードに及んだ。今回の全面改訂は,旧執筆者の意見を汲み込みながら,現役で学部の実習や演習を担当している若手・中堅4名の十数回にわたる討議・共同作業により,3部構成(イントロ,スタディ,アドバンス)に全体を組み替えた。 「イントロ」は,高校「地理」を履修せずに入学する多様な学生の注意をひき,現在の学生の最大の関心である就職や資格にも配慮した入口~出口解説である。本論が「スタディ」で,さまざまな授業で随時参照でき,かつ4年間あるいは卒業後も使える有用性をめざした。地図の利用と自ら主題図を作成する技術,地域データの入手法,地域調査事例,GISの入門などを充実させるとともに,学生がプレゼンテーションや卒業論文を書く際の注意事項などを追加した。その一方で,地理学史や著名学者,学会など,大学院をめざす人,より高い専門性を追求する学生向きの事項は「アドバンス」にまわした(図1)。 4.今後のよりよき改良と修正に向けて 研究発表時には野間が全体の概要とねらいを,香川が具体的な改訂版の新機軸や内容の一端を紹介する。まだ,全体に盛り込むべき内容が完全には確定していない。情報として盛り込むべき事項(専攻名称や地方学会の雑誌情報)も変化が激しい。会場入口に置いた追加資料に挟み込まれたアンケート(無記名)と情報提供について,ご協力を賜れば幸いである。 注・文献 1)浮田典良編『ジオグラフィック・パル 地理学便利帖』海青社,1993年[白表紙]。2)浮田典良編『ジオグラフィック・パル 地理学便利帖1998-1999年版』海青社,1998年[紫表紙]。3)浮田典良・池田碩・戸所隆・野間晴雄・藤井正『ジオ・パル21 地理学便利帖』海青社,2001年[赤表紙]。

著者

榊原 彰

出版者

The Society of Powder Technology, Japan

雑誌

粉体工学会誌 (ISSN:03866157)

巻号頁・発行日

vol.25, no.10, pp.681-686, 1988-10-10 (Released:2010-04-30)

参考文献数

13

著者

今井 亮太 大住 倫弘 平川 善之 中野 英樹 福本 貴彦 森岡 周

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.1-7, 2015-02-20 (Released:2017-06-09)

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【目的】術後急性期の痛みおよび運動に対する不安や破局的思考は,その後の痛みの慢性化や機能障害に負の影響を及ぼす。本研究は,術後急性期からの腱振動刺激による運動錯覚の惹起を起こす臨床介入が痛みの感覚的および情動的側面,ならびに関節可動域の改善に効果を示すか検証することを目的とした。【方法】対象は,橈骨遠位端骨折術後患者14名とし,腱振動刺激による運動錯覚群(7名)とコントロール群(7名)に割りつけて準ランダム化比較試験を実施した。課題前後に,安静時痛,運動時痛,Pain Catastrophizing Scale, Hospital Anxiety and Depression Scale,関節可動域を評価した。介入期間は,術後翌日より7日間,評価期間は,術後1日目,7日目,1ヵ月後,2ヵ月後とした。【結果】反復測定2元配置分散分析の結果,VAS(安静時痛,運動時痛),関節可動域(掌屈,背屈,回外,回内),PCS(反芻),HADS(不安)の項目で期間要因の主効果および交互作用を認めた(p<0.05)。期間要因では,両群ともに術後1日目と比較し,7日目,1ヵ月後,2ヵ月後に有意差を認めた(p<0.05)。【結論】術後翌日から,腱振動刺激を用いて運動錯覚を惹起させることで,痛みの程度,関節可動域,痛みの情動的側面の改善につながることが明らかにされた。また,痛みの慢性化を防ぐことができる可能性を示唆した。

著者

井上 雅子

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.177-179, 2002 (Released:2011-07-05)

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[113],

著者

伊藤圭介 編

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[15],

著者

眞鍋 貞樹

出版者

拓殖大学地方政治行政研究所

雑誌

拓殖大学政治行政研究 = The journal of politics and administration (ISSN:24239232)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-34, 2018

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長く軍政が続いたミャンマーは,2008 年に憲法を改正し,大きく民主化へと舵を切った。そして,2015 年の総選挙により野党国民民主連盟の大統領が誕生するなど,ミャンマーは民主化に向けて確実に歩み始めている。だが,ミャンマーの民主化と発展にとっての最大の壁の一つが,少数民族による自治権の問題である。ミャンマー国内の民主化が成功するか否かのバロメーターは,少数民族の自治権を認めた「連邦制」を樹立できるかどうかにある。ミャンマーにとって,この少数民族問題を解決することには困難なディレンマに直面している。政府が強行に国家統合を図るとすれば,少数民族は政府から離反し,再び対立関係に戻る可能性を孕んでいる。一方で,少数民族の「自治権」を認めれば,民族的に複雑な国だけに国家としての統合を欠いてしまう。本稿では,ミャンマーにおける「統合」と「自治」という解決困難なディレンマを解消する唯一の方法論は,文字通りの民主化であるとともに,少数民族の高度な自治を認めた上で国家に内包される「連邦制」にしていくことしかないとの認識を示すものである。だが,ミャンマーの未来は複雑性と不確実性に満ちている。民主化と連邦制を進める前にも,多くの課題が残されたままなのである。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.13-14,

著者

上別府 隆男

出版者

福山市立大学都市経営学部

雑誌

都市経営 : 福山市立大学都市経営学部紀要 = Urban management : bulletin of the Faculty of Urban Management, Fukuyama City University (ISSN:2186862X)

巻号頁・発行日

no.10, pp.15-25, 2018

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東南アジアに位置するミャンマーにおいては,軍政から民政に移管した2011年以降,開放政策の下,外国投資は拡大し外国企業の進出も増加してきた.高等教育の改革も2011年に始まったが,大学は軍政時代に大きなダメージを受けたことから,外国投資・企業が必要とする高度人材の育成が追い付いていないのが実態である.2016年3月には国民民主連盟(National League for Democracy: NLD)による政権が発足し,以来,アウンサンスーチー氏が事実上の国のトップとして政府運営を行ってきている.しかしながら,同氏の権限の制限, NLDの経験不足と人材不足などのために行政も停滞しており,政権発足当時の期待に応えているとは言い難い.緊急の課題の1つである高等教育改革も進捗が遅く,高等教育法も未制定のままである.本稿では,まず,ミャンマーにおける政権の変遷を追った後,高等教育の現状と改革の動きを概観する.次に,海外企業が求める人材について日本を例に検討し,日本語学習の高まりと日本留学の増加の状況とともに様々な日本企業就職ルートを整理し,人材ニーズに対応した高等教育改革の方向性を探る.In Myanmar, located in Southeast Asia, the amount of foreign investments and the number of foreign companies have increased since 2011 when the quasi-democratic government replaced the military regime and an open country policy began. Higher education reform also started in 2011. However, universities were seriously damaged under the military governments, and have thus been unable to meet the human resource needs of foreign investments and companies.With the new administration formed by the National League for Democracy (NLD) in March 2016, Aung San Suu Kyi has led the country as a de facto head of state. However, owing to her restrained power, coupled with the lack of experience and the shortage of human resources in NLD, the administration has been unable to effectively deliver vital services. It seems the high expectations at the start of the new administration are fading. Higher education reform, another urgent priority, has also been slow in coming and the Higher Education Law has not yet been enacted.This paper first reviews the transformation of Myanmar governments, and the current higher education and reform initiatives. Then, it explores the needs for human resources by foreign companies using Japan as an example. In order to find out popular ways for Myanmar people to find a job in Japanese companies, this paper then looks at the Myanmar's boom in Japanese language learning and its study abroad programs to Japan. This paper concludes by considering the possible future orientation of higher education reforms needed to meet these human resource demands.

著者

洲脇 一郎

出版者

神戸親和女子大学

雑誌

神戸親和女子大学研究論叢 = Review of Kobe Shinwa Women's University (ISSN:13413104)

巻号頁・発行日

no.49, pp.13-28, 2016-03-01

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神戸空襲の帰結は神戸の戦時体制の崩壊であり,戦後神戸の出発点となった。占領の最初期に行われた米国戦略爆撃調査団の調査は神戸空襲をどう分析したのか,空襲被害の概要,防空体制の欠陥,民心の動向,都市からの疎開,労働者の士気などを明らかにする。

著者

野村 万作

出版者

文芸春秋

雑誌

文芸春秋

巻号頁・発行日

vol.90, no.12, pp.305-307, 2012-09

著者

芳虎

出版者

丸鉄

雑誌

江戸の花子供遊び

巻号頁・発行日

1860

著者

治部 哲也 沖田 庸嵩 八木 昭宏

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.367-375, 1998-12-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

36

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Phonological priming effects on auditory event-related brain potentials were compared across different numbers of syllables shared between target words and preceding prime words or pseudowords. All items of words and pseudowords consisted of 3 syllables, and the subject's task was to make a judgment whether the item belonged to a designated category. A large negative wave (N400), commencing at about 250ms poststimulus and lasting for about 700ms, was observed irrespective of primes and targets. When targets were preceded by word-primes that shared the first one or two syllables, the onset of N400 at the frontal site was earlier and the initial negative-going phase was steeper than in other conditions. In contrast, the magnitude of N400 to targets was reduced, when the primes were pseudowords that shared the first two syllables. These two types of early and later Phonological priming effects were interpreted to reflect facilitations during spoken word recognition at the pre-lexical (phonological) and post-lexical (semantic or contextual integration) levels, respectively.

著者

小宮山, 南梁

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[19],

著者

司法省會計課編纂

出版者

司法省會計課

巻号頁・発行日

1939

著者

又吉 均哉 水内 郁夫

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集 2016 (ISSN:24243124)

巻号頁・発行日

pp.2A1-09b1, 2016 (Released:2017-06-19)

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Harvesting is a hard work among farm works. Although one of means to reduce time and effort is automation, there are very little examples of automation for crops which are harvested carefully and politely. In case of harvesting such crops, moving obstacles such as leaves out of the way or holding a branch is required. We propose a dual-arm harvesting robot which can do such tasks. Moreover, we focus on a cherry. Holding a branch is required while pulling a cherry's pedicels to harvest a cherry. This paper describes a dual-arm robot which can hold a cherry tree's branch while harvesting cherries.

著者

Zawawi Ruhaifi Abdullah Zulkifli Tun Zainal Azni

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Electronics Express (ISSN:13492543)

巻号頁・発行日

vol.11, no.12, pp.20140383, 2014

被引用文献数

1

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A new CMOS bandgap voltage reference (BGR) is proposed and simulated using Silterra 0.13 µm CMOS technology. The proposed BGR utilizes 3 curvature-corrected current generators that compensate for the output voltage variation in an extended temperature range. The proposed circuit generates an output voltage of 1.181 V with a variation of 380 µV from −50 °C to 150 °C.