著者

DHOMBRES J.

出版者

日本科学史学会

雑誌

Historia scientiarum : international journal of the History of Science Society of Japan (ISSN:02854821)

巻号頁・発行日

no.28, pp.91-137, 1985-03-25

著者

[下田村教育委員会編]

出版者

下田村教育委員会

巻号頁・発行日

1990

著者

倉茂 好雄

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衞生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, 1965-05-31

巻号頁・発行日

vol.[63] 地所之部, 1000

著者

高木 正洋

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

日本衛生動物学会全国大会要旨抄録集

巻号頁・発行日

vol.61, pp.7, 2009

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日本の疾病媒介蚊研究は、多くの先人により業績が積み上げられてきた。国内や台湾などで繰り広げられたマラリア防遏事業に関わっての媒介蚊研究から数えれば、その歴史は今やほぼ一世紀である。特に第二次世界大戦後の1950年頃からの進捗はめざましく、日本衛生動物学会もこの時期に大いなる充実を果たした。中でも山田信一郎博士らに始まり戦後に跨る日本脳炎の疫学とその媒介蚊の研究の成果は、広範かつ組織的に行われた研究スタイルと共に、世界に誇るべき学術的果実のひとつといってよいであろう。<BR> それから約半世紀、日本の環境は大きく変わった。それに伴って蚊媒介性感染症と媒介蚊の発生様相も劇的に様変わりしてきた。国内のマラリアや日本脳炎は駆逐、或いは激減した。しかし一方では、温暖化の進行と軌を一にして、デング熱やチクングニャ熱を媒介するヒトスジシマカの北方への分布拡大が確認されている。また海の向こう、熱帯を中心として数々の感染症とその媒介蚊が相変わらず我々を取り囲んでおり、しかもその間を半世紀前とは比較にならない規模で人と物が行き交うという現実もある。今の日本は不気味な空白のただ中に置かれている、という表現が当たっているように感じるのである。間断無き侵入監視の強化とともに、1960年代に負けない活発な研究を、グローバルな視点で再構築することが何よりも大切な時期にさしかかっているのではないだろうか。<BR> このシンポジウムは、上記のような認識に立って企画された。我々には、日本における媒介蚊研究の隆盛期以来ずっと今日まで日本の蚊学を支え、余人及ばぬ造詣を蓄えられた先輩があり、他方、気鋭の蚊学者による国際的な評価に能うべき研究成果も次々に挙がってきている。ここでは、それらの蚊学者のうち5名の会員にお願いし、媒介蚊の研究は過去どのように進展してきたかについて学び、加えて今、そして未来に向けグローバルな視野に立った蚊研究は何をすべきなのだろうかを、二、三の疾病を例にあげて討議を試みる。<BR> この討議が今後斯学の発展に寄与するだけではなく、多くの疾病流行地での研究向上に資すること、そして疾病対策や媒介蚊駆除戦略の再検討に役立つことを期待している。

著者

山口 葉子 尾関 雅彦

出版者

日本歯科理工学会

雑誌

日本歯科理工学会誌 = The journal of the Japanese Society for Dental Materials and Devices (ISSN:18844421)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.169-172, 2017-05

著者

小池 誠

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.117, no.20, pp.19-23, 2017-05-11

著者

加納 六郎 二田原 正憲 粟谷 壽郎

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.14-20, 1954

被引用文献数

1

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之まで日本に於いて報告されているCulex属, Culiciomyia亜属の蚊は2種あつて, その1つはアカクシヒゲカCulex pallidothorax Theobald, 1905であり, 他はキョウトクシヒゲカCulex kyotoensis Yamaguiti et Lacasse, 1952であり, いずれも暖地性の種で, 九州及び本州西南部に多産し, 東北地方及び北海道からは未だ発見されていない.なお琉球諸島には近似種リュウキュウクシヒゲカCulex ryukyensis Bohart, 1946を産する.著者等及び林滋生氏, 小出春記氏は, 1948年以来, 本州(伊香保, 富士山麓, 三ツ峠, 湯河原, 熱海, 箱根, 日光菖蒲カ浜等)及び九州(鹿児島県, 宮崎県等)に於いて, 成虫, 幼虫共に明かにCuliciomyia亜属の特徴を示し, しかも以上3種のいずれにも該当しない蚊を多数採集している.之を諸外国産の近似種と比較検討したが, 該当するものはなく, 之までに記載のない種と考えられるので, 茲に新種として記載し, 和名をヤマトクシヒゲカとする.なお学名の種小名sasaiは, 第二次大戦中から戦後にかけて, マラリヤ及び蚊の研究面における大なる進歩に著しい貢献をされた東京大学助教授佐々学博士の名を記念したものである.

著者

安褧 著

巻号頁・発行日

vol.[28], 1848

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1949年02月23日, 1949-02-23

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1949年06月06日, 1949-06-06

著者

鈴木 麗璽

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

福島 大志 西川 敦 宮崎 文夫 関野 正樹 安室 喜弘 松崎 大河 細見 晃一 齋藤 洋一

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.122-131, 2011-02-10 (Released:2011-12-13)

参考文献数

16

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Repetitive Transcranial Magnetic Stimulation (rTMS) is effective for intractable diseases of the nervous system. As the effects of rTMS last only several hours, rTMS therapies need to be continued daily. Under present circumstances, it is difficult to use rTMS in patients' home, because only experienced physicians in limited hospitals can use the expensive and complicated rTMS system. Therefore, we developed a magnetic navigation system for home use of rTMS. The proposed system uses inexpensive and small magnetic sensors; hence it is suitable for home use. By using the proposed method, even people who have no medical knowledge and technique can easily navigate the coil to the optimal position preliminarily specified by expert physicians. Our system needs to collect some dataset which consists of magnetic field and the corresponding position of the coil at the patients' initial visit. Since it is bothersome to collect a large number of dataset, we reduced the dataset by approximation using multi-regression analysis.

著者

Shinohara Kazuko Kawahara Shigeto

出版者

日本認知言語学会

雑誌

日本認知言語学会論文集 Papers from the National Conference of the Japanese Cognitive Linguistics Association

巻号頁・発行日

vol.13, pp.183-193, 2013

著者

天児 由佳

出版者

公益社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.358-359, 2018-04-01 (Released:2018-04-06)

参考文献数

11

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PROTACs (proteolysis-targeting chimeric molecules), which comprise a target protein ligand, an E3 ubiquitin ligase ligand and a linker, induce selective degradation of the target protein by recruiting the E3 ubiquitin ligase. This approach is attracting attention as an alternative of traditional inhibitor-based therapeutics by small molecules. This review briefly summarizes the development and advances of PROTACs.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[4],

出版者

叢文閣

巻号頁・発行日

vol.第7巻 [旧請求記号:520-7ロ], 1925

著者

前川 明彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.66, 2006

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<BR><B>1.はじめに</B><BR> 従来より、世界各国で直面している課題として地域コミュニティの再生という問題がある。我が国においても1960年代以降、工業化を中心とする経済成長による都市の膨張と地方の衰退などから地域コミュニティの衰退が叫ばれ、その再生が問われてから久しい。近年のグローバリズムや市場経済化の進展からNPO・NGOなどを始め、新たな市民活動の動きが世界各地で始まっている(前川,2005)。<BR> 一方、従来より地域コミュニティを支えている組織が疲弊し始めている。日本における、これらの組織には、自治会、町内会、老人会、婦人会など多くの地域組織があるが、多くの立場から、これらの組織がさまざまな理由から必ずしも十分に機能していないといわれている。例えば、自治会・町内会は、行政との助成金・会費等の問題、後継者育成の問題などが指摘されている(神戸新聞、2002ほか)。しかし、多くの諸問題が存在するには各組織の問題だけではなく、地域の構造的課題の存在する可能性もある。本報告では、これらの組織のなかで、少子高齢化のなかで構成員の減少が続く「子供会」を中心に、組織の現状と課題、さらには他の地域組織との課題などを市民活動という視点から既存資料と聞き取り調査など再考してみたい。また、同様に新たな市民活動の可能性もあると思われる、地域ネットコミュニティの動向を一部明らかにしていきたい。<BR><BR><B>2.地域コミュニティ組織の現状</B><BR> 子どもを対象に地域コミュニティとして支えている組織として、「子ども会」という組織がある。これには、社団法人「全国子ども連合会」に属する組織と様々な理由からこの組織に所属しない組織があるが、本報告では全書に所属する「子ども会」の現状で再考していきたい。<BR> 子ども会は、地域の子どもの成長を校外活動を中心に、遊びや行事など生かして育成しようということが主目的である。現在の構成員は,幼児、小学生、中学生が中心であるが、中学生、高校生はジュニアリーダーして参加しており、高校生は他の成人と同様に指導者として参加している。幼児、小学生、中学生の総数は、2000年の約462万人から2005年には約413万人、同様に組織(単位子ども会)数も約12.6万から約11.8と、減少傾向に構成員の加入率(2005年構成員/全就学者数)は、全国平均で小学生42.9%、中学生12.1%で、これらの推移も減少傾向にある。地域的な加入率を小学生から概観すると、福井県の93.9%など北関東、甲信越、北陸、九州地域は70%以上の県が多く、逆に最も低い東京都は11.7%と、都市部は低い傾向にある。<BR><BR><B>3.子ども会の課題と他の組織との問題</B><BR> 組織単体の課題として減少傾向があり、この要因として(1)少子化(2)協力者の問題(3)塾などの校外活動の多様化などがあるが、昨今の市町村合併の影響が出始めている。また、組織の活動の魅力から、子どもが中心ではない大人主導の活動、毎年の行事を消化することだけの活動などが挙げられる。<BR> こうした背景として、少子化、外部環境の変化の中で組織を支える親を中心とする協力者の減少や意識の低下などがあげられ、一番下位の子ども会を支える親たちの役員の輪番制から行事を消化することに向けられてしまうという現実などがある。<BR> また、下位のレベルでは、他の組織との課題として、(1)財政も含めた町内会など組織間の関係(2)青年指導員、体育指導員等との連携の課題(3)行政との課題(4)重複する人材難等の他の組織も関係する構造的諸問題が生じており、従来型組織の低迷が都市部を中心に地域コミュニティの低下の1つの要因とも考えられる。<BR><BR><B>4.地域ネットコミュニティによる新たな動き</B><BR> ネットによる「コミュニティサイト」は、現時点で商業的なものも含めると膨大なものになる。地理的空間の意味合いが強い地域コミュニティとは異なり、ネット上の「場」を用いたコミュニティとも解釈できるが、本報告では、地域発信型のコミュニティサイトから考えていきたい。約120の町内会サイトを町内会サイトを機能性と公式性の2つの面を中心に分析した武藤(2003)は、(1)アクセスが少ない(2)個人管理者も多く、作業、費用負担も多く、後継者が存在しないことなどを指摘しているが、新たに開発された住宅地域では今までとはやや異なる地域ポータルサイトの動きもみられる。これらの研究結果については報告時に詳細を述べたい。<BR><BR>参考文献等<BR>前川明彦(2005)コミュニティ・ビジネスの意義と課題。<BR>「コミュニティ・ビジネス&mdash;新しい市民社会に向けた多角的分析」。白桃書房<BR>武藤宏(2003)「町内会webサイトの実態と課題」http://www.hf.rim.or.jp/hmuto/

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.116-146, 2008-03

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笹森儀助(1845-1915)は『南嶋探験』の著者として著名である。『南嶋探験』は笹森が1893(明治26)年に約5ヶ月にわたって,沖縄本島はもとより宮古・石垣・西表・与那国,そして帰路に奄美の島々をまわり,辺境防備や資源探査,農村生活の視察,産業の実情などを調査した記録である。この記録は詳細であるが故に多くの影響をもたらした。 これまでの研究では,笹森の事績が徐々に明らかになっているものの,笹森はなぜ詳細な調査をすることができたのか,つまり調査以前と調査との関連,さらに詳細な調査はその後どのような影響を与えたのか,つまり調査後の展開などについては明らかになっていなかった。本稿では調査前については,士族授産事業(「農牧社」の運営)を通して多くの農業研究者や老農,そして農業研究施設から笹森が農業知識を吸収した点を明らかにして,南島調査に至ったことを説明した。さらに調査中には謝花昇(1865-1908)や知事の奈良原繁(1834-1918)とも会って,資料収集につとめるとともに,旧慣制度などについて議論している。こういったことが調査記録をさらに充実したものにしていた。 調査後の影響については,学問上の影響と政治上の影響があった。学問上の影響では,その後の沖縄研究の端緒を開いたといえる。これはその後に展開される「沖縄学」という柳田国男(1875-1962)や伊波普猷(1876-1947)などによる民俗学的な研究とは異なっていた。笹森の調査には地域振興や地域の自立という視点があったが,沖縄学ではそういった視点が希薄となる。笹森は南島調査の後,奄美大島で実際の行政に携わっているが,ここには地域振興や地域の自立という視点が遺憾なく発揮されている。また政治上の影響については,人頭税などの旧慣制度の廃止に大きな影響をもったということである。笹森によって記述された「圧倒的な事実」が政策批判につながった結果である。目 次1 はじめに2 士族授産と農業知識3 実態調査と詳細な記録 (1)調査の準備 (2)旧慣制度と生活実態 (3)糖業と土地制度 (4)調査の総括4 地域振興の実践5 地域振興と沖縄研究の展開

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[44] 自安政至万延,