著者
増淵 興一 小椋 陽 石原 芳忠 星野 二郎
出版者
The Japan Society of Naval Architects and Ocean Engineers
雑誌
造船協會論文集 (ISSN:18842062)
巻号頁・発行日
vol.1954, no.95, pp.161-171, 1954 (Released:2007-05-28)

In case of constructing the welded steel ships, the wavy deformation of the shell plate is liable to occur by the fillet welding of shell plates and frames or floor plates.This unfairness may not only spoil the appearance of the shell plate but also reduce the buckling strength of it.This study was performed for the purpose of surveying the mechanism of origination and the method of reducing this deformation.The specimen used in this experiment is a constrained frame works as shown in Fig. 1. The deformation and the reaction stress originated in the plate due to welding were measured by the dial gauge and the electric resistance wire strain gauges respectively. These measurement were performed after the welding of each layer.The results obtained are summarized as follows:-1) Fundamental nature of this problemThis problem of residual stress can be treated as the problem of reaction stress originated by constraining the angular change due to welding. Accordingly, the angular change and the reaction stress can be calculated from the measured deformation using“beam theory.”2) Effect of welding procedures on the angular change(i) Weight of deposit metalAngular change due to welding increases as the increase of the weight of the deposit metal. There approximately exists a linear relation between the logarithm of the weight of the rod consumption and the angular change. Accordingly, it seems to be a benefit-able practice for reducing the deformation and reaction stress to decrease the weight of deposit metal or the leg length.(ii) Effect of rod diameterSize of rod diameter seems to have little effect on the angular change when the weight of deposit metal is equal.(iii) Effect of the degree of constraintDegree of constraint seems to have a remarkable effect on the angular change.Accordingly, the additional constraint, such as a kind of strong backs, attached to the shell plate may reduce the deformation and reaction stress.
著者
平井 聖 水沼 淑子 磯野 さとみ 加藤 仁美
出版者
一般財団法人 住総研
雑誌
住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.201-211, 1996 (Released:2018-05-01)

明治維新後,東京の旧大名家の屋敷地の多くは官公庁舎用地や軍用地にされたが,有力な旧大名等の屋敷地の内には公収されず宅地化されたものも少なくなかった。明治末期,東京の宅地総面積の約1/4は,1万坪以上の宅地を所有する100人程度の大土地所有者-旧大名などの華族,財閥,豪商,新興富豪等によって支配されていた。この内,旧大名で最大の土地をもっていたのが,旧福山藩主の阿部正桓である。旧福山藩阿部家は,中屋敷のあった本郷西片町(現在の文京区西片1・2丁目)で明治期より賃地貸家経営を行なっていた。本稿では,規模的にも性格的にも東京の宅地形成に影響を与える存在であった大名屋敷跡地の一つである本郷西片町における明治年間の住宅地形成の経緯を阿部家蔵等の史料にもとづき追跡し,基盤整備及び建設家屋の実態,貸地貸家経営のしくみについて解明することを目的とした。その結果,以下の点が明らかとなった。(1)宅地の基盤整備は,従来からの屋敷地内の道路の骨格を基木として道路を開設し宅地割にあわせた街区を形成し,明治後半には下水,水道,瓦斯,電話等が整備されていった。(2)貸地賃家経営の実態として,旧藩士の居住に対し優遇措置を施していたほか,借地人に対し借地上の建設家屋に対し建築費の助成をしたり,借地内の下水や井戸の面積を地代対象面積から差し引いたり,借地上に家屋が末建築である期間の地代を猶予するなど,さまざまな方策を講じていた。(3)建設家屋の実態については,明治10年代の作事関係書類によりその仕様と平面,坪当たり単価等が明らかとなった。(4)宅地及び貸家の維持管理は,家職や差配人,人夫により地主の負担で,道路・下水・井戸・貸家の修繕のほか,防疫から防災や防犯等生活面にいたるまで行なわれていた。今後は,賃地,賃家,建設家屋と居住者の関係,権利移動の実態について解明していく予定である。
著者
小林 亮太 岡本 洋 山川 宏
雑誌
人工知能
巻号頁・発行日
vol.33, 2018-07-01

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1942年09月17日, 1942-09-17

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1942年09月01日, 1942-09-01

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1943年04月20日, 1943-04-20
著者
福住 靖治
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.49, no.4, pp.353-357, 2001-09-20 (Released:2017-02-10)
参考文献数
12

地球がうける起潮力とそれによる潮汐運動との関係は,多くの教科書において事実と合わない記述がされている。それは静力学的な平衡理論が採用されているからである。この問題は本来動力学的に議論すべきであり,その立場から流体力学を用いた潮汐運河理論がある。ここではこの理論に基づいて,潮汐運動は起潮力によって海水に起こされる強制波であり,それが潮汐に関する事実をよく説明することを示す。
著者
長谷部 雅彦 持井 聡子 大森 照夫 杉山 典正 都築 泉 近成 涼香
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第15回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.19-24, 2018 (Released:2018-06-22)

本研究では、近年社会問題化され益々増加する認知症高齢者の徘徊に着目し、新しい「徘徊見守りサービス」を提案することを目的とした。現状調査によると、介護サービス全体に占める徘徊見守りサービスの市場割合は0.2%以下と極めて小さく、また既存サービスの利用率は10%以下という状況であった。この原因として、既存サービスは介護従事者等の人手を必要とするケースが多い一方介護従事者は社会的地位が低い上に低賃金・重労働のため常時人手不足を生じていることや、身体拘束や行動制限などへの留意が必要であることが認識された。そこで、これらの人権侵害に留意しつつ介護従事者の負担軽減を図ることが可能と考えられる技術要素を調査した結果、論文情報ではAI画像解析、GPSトラッキング、特許情報ではAI会話解析,生体信号監視,各種センサー技術,口コミ情報ではGPS位置情報、特殊シールの貼り付け、QRコードの携帯などが着目された。これらの技術要素を組合せ、本研究では、進化型ペットロボ、体内挿入カプセルロボ、未来型お供ロボを提案した。
著者
三沢 岳志 砂原 めぐみ 田村 隆生 三橋 敬憲 矢部 悟
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第15回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.13-18, 2018 (Released:2018-06-22)

技術戦略や事業戦略を策定する上で重要であるコア技術について、技術情報を用いて特定する手法を開発した。対象企業の特許情報からFIを技術区分としてコア技術領域を絞り込み、テキストマイニングでその候補を抽出した後、非特許情報を使って具体的にコア技術を特定する。具体的には、まず特許情報からFI内での生存出願シェアと自社引用比率を用いて絞り込みを行う。その後、当該FI内の特許出願明細書中の課題に着目してテキストマイニングを行うことにより、技術課題を抽出する。その上でFIと技術課題からコア技術を特定していく。最後に論文や雑誌、Webなどの広範な非特許情報を用いてコア技術の検証を行う。コア技術の抽出及び特定の手法としては、技術や特許に詳しくないスタッフでも利用可能と考えられることから有用な方法であると考える。さらに、この手法を使う際に留意すべき点も検討した。
著者
佐藤 貢司 青木 文男 柴﨑 克一 土田 哲平
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第15回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.7-12, 2018 (Released:2018-06-22)

高齢化社会を迎えた日本においては、就労人口の減少や都市部と地方における地域格差など「人」を中心とした多くの課題がある。食料自給率の低い日本では一次産業は重要な産業であり従事する人の確保のために効率化や高収益化が求められている。近年の漁業においてはマグロなど養殖技術が検討されるなど新たな取り組みも多くされている。本稿では特許分析を中心とした情報分析を用いて今後の養殖において必要となる技術の推定を試みた。牛の状態監視、あるいは魚種・数量の判別技術は既に開発されている。これらに生きた状態での体脂肪(脂のり)測定技術を加えたより高度な状態管理による生育率および収益性向上が図れると考えられる。また、個体判別のための誘導や個体に傷をつけない捕獲技術なども必要であると推定された。
著者
榊原 巌
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:13478397)
巻号頁・発行日
vol.132, no.5, pp.265-269, 2008-11-01
参考文献数
12
被引用文献数
6

漢方製剤が薬価に収載されてすでに30年以上が過ぎ,医療の現場においても漢方製剤が治療アイテムとして定着してきている.また,15改正日本薬局方において初めて6処方の漢方エキスが収載され,医療用医薬品の地位を固めつつある中,その品質保証の面で,科学の進歩に合わせたより高度な分析評価が望まれるようになってきている.一方,欧米においては補完代替医療(CAM)の考え方が定着し,多くのサプリメントが普及されるようになってきている.その中,アリストロキア酸含有生薬が配合された製品が引き起こした腎障害事例,エフェドラによる脳出血の事例など,ハーブによる様々な問題も表面化されるようになり,植物薬の品質管理面での社会的な要望が高まりつつある.米国FDAならびに欧州EMEAでは植物薬の品質評価として"フィンガープリント"を提唱している.この流れを汲み,漢方製剤の国際化も考慮し,"漢方製剤の3Dフィンガープリント評価法"を確立した.本評価法は原料となる生薬および製品である漢方製剤の双方の品質評価に有用であり,特に配合する生薬の品質が最終製品である漢方製剤の品質を左右することから,より均一な漢方製剤を提供するためには原料生薬レベルでの品質の安定化を図る取り組みが重要となる.またフィンガープリントによる同等性評価としての新たな試みとして,統計学的な手法を用いたパターン認識法による同等性の解析評価法を開発した.漢方製剤を高次なレベルで評価する取り組みが今後,益々重要視されてくる.<br>
著者
塚本 享治 濱崎 陽一 音川 英之 西岡 利博
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5, pp.853-864, 1996-05-15
参考文献数
18
被引用文献数
8

ネットワークと計算機の普及によって 数多くの計算機がネットワークによって接続された分散環境が広く使われるようになってきた. しかし 分散環境で動作するアプリケーションの開発には OS等の広範な知識が要求されるとともに 単一計算機上のアプリケーションにない (1)データの移動によるデータとプログラムの所在の不一致 (2)局所的な変更で相互運用性が損なわれる (3)プログラムを共有・再利用することが難しいなどの問題がある. これらの問題を解決するために オブジェクト指向技術を分散環境に採用し オブジェクト指向分散環境0Z++を開発した. 本論文では その基本部分 すなわち (1)オブジェクトを共有し配送する機能 (2)必要なクラスを自動的に取り寄せる機能 (3)クラスの新旧バージョンを混在させて開発・実行する機能 に焦点を絞り その設計思想 実現方法 性能評価について述べる. クラスのインタフェースに着目したバージョン管理と新旧バージョンの混在利用に工夫がされている.Distributed environments with many computers and networks are becoming popular nowadays. However, the development of application programs for a distributed environment is harder than for a single machine. The reasons are (1)programs which process data do not always exist where the data are transferred, (2)programs which are modified locally are not inter-operable with others, (3)sharing or reusing programs is almost impossible, etc. To solve these problems, we developed an object-oriented distributed environment OZ++. The topics of this paper are the design, implementation and preliminary evaluation of the OZ++ system. This paper describes in detail the basic features of OZ++: (1)objects are shared and transferred among machines, (2)classes are delivered on demand to where they are required,(3)classes of different versions can be developed and executed at the same time. Version management based on interfaces of classes is one of outstanding features of OZ++.
出版者
日経BP社
雑誌
日経Linux (ISSN:13450182)
巻号頁・発行日
vol.10, no.7, pp.26-31, 2008-07

2008年5月13日,人気Linuxディストリビューション「Fedora」(フェードラ)の最新版「Fedora 9」が公開された。Fedora 9は,初期化システムやGUIパッケージ管理ツール,ログイン・パスワードの標準ハッシュ方式などが従来のFedora 8から変更されている。次世代ファイル・システム「ext4」もサポートした。
著者
金澤 裕太 野地 なつ美 齊藤 隆夫 吉田 茂男 浅見 忠男
出版者
一般社団法人 植物化学調節学会
雑誌
植物化学調節学会 研究発表記録集 (ISSN:09191887)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.90, 2004-10-13 (Released:2018-02-15)

Pyrroloquinoline quinone(PQQ; 1) was discovered as a novel co-factor in various bacterial alcohol dehydrogenases in 1979. In 2003, it was reported that PQQ is nutritionally important as a vitamin in mammals. Various analytical methods have been reported for the quantification of free PQQ, but their reports have not established a detailed procedure for the assay of PQQ in crude biological samples. In this study, we have synthesized ^<13>C-labeled PQQ to use this chemical as an internal standard. We synthesized the labeled PQQ from 5-amino-2-methoxyformanilide(2) by applying Corey's method in a key step.
著者
山田 浩
出版者
フジメディカル出版
雑誌
Functional food (ISSN:18823971)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.96-99, 2008
被引用文献数
2