著者

高階 絵里加

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

美術史 (ISSN:0021907X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.141-151,*2, 1998

著者

本城 保菜美 竹口 文博 加藤 美帆 林野 翔 長島 敦子 櫻井 進 渡邊 カンナ 宮岡 良卓 長岡 由女 菅野 義彦

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.409-413, 2018 (Released:2018-06-28)

参考文献数

9

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症例は61歳女性. 2型糖尿病およびそれに伴う慢性腎臓病のため通院していたが, 7か月前の最終外来以降, 治療を自己中断していた. 労作時呼吸困難, 食欲低下が出現し, 緊急入院時にはHb 6.0g/dLと高度貧血を伴う末期腎不全の状態だった. 本人のみ宗教上の理由により輸血を拒否していたが, 夫を含めて話し合いをした結果, 相対的無輸血治療に同意したため緊急透析導入した. 貧血に対して赤血球造血刺激因子 (ESA) 製剤であるダルベエポチンαの増量, 鉄補充療法を中心とした治療で管理可能であった. 血液透析患者の導入期にはESA抵抗性因子が多数存在するが, 緊急を要しない貧血であれば適切な治療により無輸血で管理可能であることが示唆された.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[93] 嘉永,

著者

佐道明 広

雑誌

社会科学研究 = Shakaikagaku-Kennkyu

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.33-70, 2013-03-30

著者

戸田 和幸 野崎 浩成

出版者

愛知教育大学実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センタ-紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

no.13, pp.45-49, 2010-02

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ネット社会のトラブルは,『他者意識(倫理)』と『自己防衛(安全)』の欠如が引き金になっている場合がほとんどである。近年,学校は情報安全教育にチャット・メール・掲示板等の体験を取り入れ,効果をあげている。本研究では,『本名』と『匿名』の立場に潜む学習者の認知に働きかける違いと,『他者意識』と『自己防衛』の間に関係があるとした研究 123 )に沿って,チャットを体験した学級と体験しなかった学級との情報安全に関する対処能力の違いを探った。併せて,学校教育という特別な環境で行う,『本名』と『匿名』の二つの立場のチャット体験が学習者の認知に影響を与え,「情報化社会を生きる力」につながる可能性を示唆していることを確認した。

著者

上野 信行 奥原 浩之

出版者

県立広島大学

雑誌

県立広島大学経営情報学部論集 (ISSN:18827985)

巻号頁・発行日

no.7, pp.191-202, 2015-02

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内示生産システムは,製造開始に先立って取引先から入手できる内示情報を生産に活用する仕組みであり,製品仕様の多様性とリードタイムの短縮,コスト削減等を図るものである。すでに,内示生産システムについて特性の明確化,生産管理方式の分類および生産計画法の提案が行われてきている。近年では,種々の業種・業態のなかで内示生産システムの様々なバリエーションも見出されている。また,リスク意識の高まりとともに,レジリエンスの向上に向けた取組も重要である。そこで,本論文では,種々の業種・業態にみられる内示情報の提示パターン,内示注文と確定注文のブレパターンについてのいくつかのバリエーションを示し,かつ,レジリエンス向上のために従来では,考慮されることが少なかった注文の充足不可能性などのリスクを把握する指標について考察を行う。最後に,内示生産システムを規定する基本属性項目を更新し,体系化を図る。In 'NAIJI' production planning system,advanced demand information which is called 'NAIJI' plays an important role for suppliers to produce customer's products in advance to delivery due date. And they realize the cost down, the variety of the product specification and shortening of the lead time. Recently, various variations of 'NAIJI' production planning system are found out and a production system with resilience against risks is indispensable.In this paper, therefore, we show some variations about 'NAIJI' production planning system for sending 'NAIJI' information to suppliers and the difference of order quantity between 'NAIJI' and firm order. Wewill investigate their impacts to production management and purchasing. Finally we will update the key items in order to classify the 'NAIJI' production planning system.

著者

王 嵐 Lan Wang 平安女学院大学国際観光学部

出版者

平安女学院大学

雑誌

平安女学院大学研究年報 = Heian Jogakuin University journal (ISSN:1346227X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.68-74, 2010-06-30

著者

Shinya Ichino Takezo Mawaki Akinobu Teramoto Rihito Kuroda Shunichi Wakashima Tomoyuki Suwa Shigetoshi Sugawa

出版者

The Institute of Image Information and Television Engineers

雑誌

ITE Transactions on Media Technology and Applications (ISSN:21867364)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.163-170, 2018 (Released:2018-07-01)

参考文献数

37

被引用文献数

5

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Random telegraph noise (RTN) that occurs at in-pixel source follower (SF) transistors and column amplifier is one of the most important issues in CMOS image sensors (CIS) and reducing RTN is a key to the further development of CIS. In this paper, we clarified the influence of transistor shapes on RTN from statistical analysis of SF transistors with various gate shapes including rectangular, trapezoidal and octagonal structures by using an array test circuit. From the analysis of RTN parameter such as amplitude and the current-voltage characteristics by the measurement of a large number of transistors, the influence of shallow trench isolation (STI) edge on channel carriers and the influence of the trap location along source-drain direction are discussed by using the octagonal SF transistors which have no STI edge and the trapezoidal SF transistors which have an asymmetry gate width at source and drain side.

著者

前田 紀子 工藤 俊輔 Krishna Pyari NAKARMI

出版者

秋田大学

雑誌

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻紀要 (ISSN:18840167)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.77-85, 2013-03-31

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ネパールにおいて, 障がい児(者) とその家族の生活の実態は充分把握されていない. 障がい児(者) とその家族の現状を知ることを目的に, カトマンドゥ郊外の郡内3市において, アンケート調査を聞き取り法にて行った. 調査は障がい児(者) ID (Identity Document) カード{障がい児(者) 証明書} 取得者で重度の障がい認定された児(者) とその家族を対象に実施した. 調査結果から, 障がい児(者)・家族が抱える問題解決には経済的支援としての手当てだけでなく, 介護支援・教育の機会・健康管理・地域とかかわりを持った活動・雇用へ繋げるための生活支援の必要性が示唆された. 加えて, 障がい当事者とその家族らがお互いの情報や現状を共有できる場をもつことや, 地域住民ともつながりを持ち, 相互理解を深めることは, 生活改善の方策として重要であることが同様に示唆された.さらに現在ある障がい児(者) ID カード制度の充実や普及による国の政策改善が望まれることを指摘した.Not enough is understood about the lives of Persons With Disabilities (PWDs) and their families in Nepal. A questionnaire survey was carried out in three cities in the suburbs of Kathmandu to know the situation of PWDs and their families. The targets of the survey were PWDs holding ID cards identified as having the most serious disabilities, and their families. As a result, it is found that not only financial support but also assistance with care, education opportunities, health management, social activities and employment are needed in order to improve the life of PWDs. In addition, it was found that there needs to be a platform for exchange and sharing idea or information with each PWD and their family, to connect with the local community to improve mutual understanding each other. The use of ID cards will increase and the system will improve. A change of local and national policy is clearly necessary.

著者

椿 真史 新保 仁 松本 裕治

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

石崎 啓太 中野 冠

出版者

一般社団法人 日本トライボロジー学会

雑誌

トライボロジスト (ISSN:09151168)

巻号頁・発行日

pp.18-00002, (Released:2018-06-21)

参考文献数

43

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This paper presents a study of the environmental performance impact of a comprehensive set of conventional viscosity lubricants and latest low viscosity lubricants, considering the use for average fuel economy passenger vehicle (118.1 g-CO2/km in 2016). The vehicle is assumed to be equipped with either automatic transmission (AT) or contentiously variable transmission (CVT) with a lifetime mileage of 150 000 km. Engine oil, transmission fluid as well as oil filter were identified as requiring servicing (replacement) in use phase. It was found that the analyzed engine oil, AT fluid and CVT fluid with different formulations show almost identical CO2 emissions per weight from the lubricants production, and the contribution of the oil filters and the transmission fluids to CO2 emissions in maintenance phase accounts for over 20%. The latest low viscosity lubricants improve vehicle fuel economy by up to 4.0% compared to conventional viscosity lubricants. As a consequence, latest lubricants have the potential to save the vehicle life cycle CO2 emissions by up to 630 kg-CO2 even when subtracting the produced CO2 emissions in maintenance phase, with comparison of conventional viscosity lubricants.

出版者

写

巻号頁・発行日

1880

著者

北海道開拓記念館編集

出版者

北海道開拓記念館

巻号頁・発行日

2015

著者

久保田 義弘

出版者

札幌学院大学総合研究所

雑誌

札幌学院大学経済論集 = Sapporo Gakuin University Review of Economics (ISSN:18848974)

巻号頁・発行日

no.5, pp.41-62, 2013-03

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本稿では,16世紀中期のスコットランドの宗教改革前夜の国際情勢の中で,スコットランド王国がイングランド王国とフランス王国に翻弄されながらも,自国のアイデンティティを模索し,スコットランドの自律あるいは自立に政治生命を賭けた国王メアリー女王の時代を調べる。イングランド王国によるスコットランド王国の征服・併合の策謀は,エドワード1世(在位1272年-1307年)やエドワード3世(在位1327年-1377年)に見られるたが,しかし,第1次独立戦争(1306年から1328年まで)や第2次独立戦争(1329年から1377年ごろまで)におけるスコットランドの勝利によって回避された。テューダ朝ヘンリー7世の治世下での経済力の伸展をベースにして,ヘンリー8世のフランス侵攻戦略によってイングランド王国による一体化攻勢が再開された。本稿の最初の節ではメアリー女王がフランスへの脱出し,フランス王妃になり,そして帰国したメアリー女王と王母マリー・ドゥ・ロレーヌの宗教政策と会衆指導層の戦いを概観する。次節では,メアリー女王の再婚と私設秘書ダヴィッド・リッチオならびにダーンリー卿ヘンリー・ステュワートの暗殺と,メアリー女王のイングランドでの陰謀の失敗とメアリーの死を概観する。それと同時に,1560年2月27日にイングランドとの間で結んだベリク協定(Treaty of Berwick)とエディンバラ条約(Treaty of Edinburgh)によって,スコットランドとイングランドの絆が強くなり,フランスとの古い同盟は反古にされ,両国の合同が間近にせまっていた。

著者

中野 友裕 菅野 雅仁 佐藤 菊枝 疋田 智子 保谷 麗子 岡本 和也 黒田 知宏 大星 直樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.1-4, 2015-03-05

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現在,病院情報システム (HIS) が導入され,様々な医療情報が計算機上に蓄積されているが,HIS の情報は十分活用されているとは言えず,近年報告されている医療インシデントは,看護師が取得した医療情報を現場まで運ぶ際の失敗など,情報の不足に起因する.本研究では,情報の不足に起因する医療インシデントを減らすことを目的として,これから行おうとしている医療行為に必要な情報を,看護師の持つモバイル端末に能動的に通知するシステムの開発を行った.本稿では,看護師の持つモバイル端末の状態に関わらず,看護師の持つモバイル端末に常に情報を通知できるようにするために構築した,通信モジュールをバックグラウンド動作させ,かつ,稼働させ続ける仕組みについて報告する.Nowadays, various clinical information is accumulated electronically due to introduction of hospital information systems. However, the accumulated information is not fully utilized. Actually, most of reported clinical incidents are caused by insufficient or incorrect information delivery. In this research, we developed information system to push information required for the clinical action, which is about to performed, to the mobile terminal of the nurse who is to perform the clinical action. In this paper, we made the mobile application immortal instead of conditions of terminal to make the proposed information system practical.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.3,

著者

清水 有子

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、16-17世紀、日本の統一政権によるキリスト教禁教が徹底した排撃性をともなった原因を、清朝中国および李氏朝鮮の同事例との比較を通して考察し、そこから東アジアにおける近世日本の統治の特質を解明することを目的としている。本年度の研究成果は以下の2点である。第1に、日本のキリシタンの内面的世界と在地社会への影響解明に取り組んだ。イエズス会宣教師の報告書を読解したところ、当該期の日本人のキリスト教受容の特徴として、受容が個人の問題ではなく、個人に優越する地位を占め、個人を規制していた共同体の問題であることが考えられた。このため、戦国期の社会構造やそこで既存宗教(寺社等)が果たしていた役割をテーマとする先行研究を収集・読解し、当該時期のキリスト教受容の構造を歴史的に理解し把握することに努めた。その結果、日本では領主領民が一体となったキリシタン領国を形成したが、彼らはキリスト教信仰を通して外国の統治者、政治勢力との精神的紐帯を有し、固有のヴィジョンあるいはアイデンティティを持つ勢力として成長しつつあった点が明らかとなった。またこの点こそが日本の統一権力に過酷な禁教政策をとらせた要因であるという結論に達した。以上について本年度中に活字の成果を出すことはできなかったが、平成24年8月に開催される東北アジアキリスト教史学会で口頭報告する予定である。第2の成果として、従来の研究成果をとりまとめ、単著『近世日本とルソン-「鎖国」形成史再考』を東京堂出版より刊行した。本書では、日本のキリシタン禁教政策を、フィリピン諸島ルソン島のスペイン勢力との交流関係を切り口に再考し、日本のキリシタンの自律的動向を禁教の原因とみなした。本年の研究成果から、日本のキリシタン禁教は、ルソンとの交流関係を背景に、外国の君主との精神的紐帯を有する固有の領主勢力として成長しつつあった、キリシタンに対する統一政権の対抗的措置とみなすことができる。そしてその過酷さの要因は、キリシタンが統一政権に代わり国家統治を担う勢力として抬頭することを可能とした、日本の社会構造に求められる.

著者

岩生 成一

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.210-212, 1979-08-31 (Released:2017-07-15)

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.894, pp.46-48, 1997-06-09

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座談会不祥事をどう防ぐかまず社内への情報開示徹底を「不祥事は日本企業の風土病」——。米誌ビジネスウィークの指摘に,抗弁できる経営者はいるだろうか。企業の法務・総務担当者3人の意見は悲観的だ。座談会出席者A:商社法務部長B:メーカー法務部長C:証券会社総務・法務担当——最近,老舗・大手企業の不祥事が相次いで露見した。

著者

白倉 栄美 中井 美樹 与謝野 有紀 岩本 健良 米澤 彰純 岩間 暁子 持田 良和

出版者

関東学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本年度は、中流階層を中心とした文化とライフスタイルの実態を解明するため、昨年度実施した川崎市における「ライフスタイルと文化に関する意識調査」(郵送質問紙調査)を中心に研究活動を推進した。研究経緯は、データ収集の最終調整を行い、データコーディング作業、データ入力を経てデータセットを作成、さらにデータクリーニング作業、コンピュータでのデータの統計解析、研究報告および検討会議を経て研究成果報告書を作成した。本研究の特徴および成果は、わが国で肥大化したといわれる中流階層〜上層の文化状況とライフスタイルとの関連を明らかにしたこと、また、中流階層の文化消費やライフスタイルの差異を個人的要因に求めるだけでなく、マクロな社会的要因である「場」の効果を測定したことにある。ライフスタイルと文化的諸実践に及ぼす社会階層の効果、家庭文化のの効果、学校効果、企業などの勤務先集団の効果等について検討した結果、主な知見として以下の点が明らかになった。1.諸文化活動を分析すると、学歴や職業などの社会的地位変数によって正統文化嗜好と大衆文化嗜好に差異がみられる。同じ社会階層であっても、出身家庭の文化資本および教育は正統文化活動を促進するよう作用する。2.正統文化と大衆文化の両方に関与する文化的オムニボア(cultural omnivore)が若い年齢層ほど増加し、社会全体としてみると文化的寛容性が高まる方向にある。3.男性と女性で文化消費に差があり、男性は大衆文化嗜好が強く、女性は正統文化嗜好が強い。4.女性の大衆文化化は、配偶者の文化消費傾向からの影響で始まる割合が多い。5.社会関係において文化的境界を用いる人は高学歴層に多く、文化資本と強い関連を示す。6.学校効果と企業効果が顕在化しやすい文化側面が存在する。