著者

河村 知彦

出版者

The Sessile Organisms Society of Japan

雑誌

付着生物研究 (ISSN:03883531)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.7-25, 1994-03-15 (Released:2009-10-09)

参考文献数

113

被引用文献数

11 13

著者

越谷吾山 編

出版者

伊南甚助[ほか1名]

巻号頁・発行日

1775

著者

國土 将平 中野 貴博 佐川 哲也 笠井 直美 小磯 透 鈴木 和弘 下田 敦子 大澤 清二

出版者

日本発育発達学会

雑誌

発育発達研究 (ISSN:13408682)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.46, pp.46_11-46_26, 2010 (Released:2011-02-20)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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The purpose of this study was to investigate the standardization of height growth curves of 8 ethnic groups in Thailand and Union of Myanmar. The height of 16,000 children from 5 to 18 years old of 8 ethnic groups, i. e., Thai, Karen, Hmong, Lisu, Akha, and Lahu in Thailand, Burmese and Mon in Myanmar, was measured from 1994 to 2004 in Thailand, from 2005 to 2008 in the Myanmar. Modified BTT model was applied to height growth curve, and the fluctuation of standard deviation was smoothed using weighted moving variation and smoothing function developed by the authors. Finally growth charts were obtained using z-score of normal distribution. Resultant growth charts were generally satisfactory and were seemed to be useful from the perspective of data utilization. Though there are a few problems on the growth charts such as variance was decreased for more than 15 years old, or height growth has continued till 18 years old in some ethnic groups. Representing heights were different more than 10 cm among ethnic groups at 18 years of age. It was confirmed that it is important to create a growth chart by ethnic group respectively and utilize it in order to evaluate properly the growth status and the nutritional condition of the children.

著者

by Karl Pearson

出版者

University Press

巻号頁・発行日

1914

著者

by Karl Pearson

出版者

Cambridge University Press

巻号頁・発行日

2011

著者

杉原謙 著

出版者

杉原謙

巻号頁・発行日

1898

著者

仲田 公輔

出版者

史学会 ; 1889-

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.125, no.7, pp.1254-1277, 2016-07

出版者

刊

巻号頁・発行日

1734

著者

山内 知子 小出 あつみ 山本 淳子 大羽 和子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.260-264, 2010 (Released:2014-10-03)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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本研究の目的は,学生の箸の持ち方の実態を把握し,受けた指導や食事マナーに対する意識との関連を明らかにすることである。写真撮影法により,87名の女子学生の箸の持ち方を分類した。伝統群は60.9%,その他非伝統群は39.1%あり,多くの女子学生が伝統的な持ち方を身につけていないことがわかった。非伝統群の箸の持ち方は6種類に分類できた。伝統群は幼児期から長期にわたり父母の指導を受けており,伝統的な箸の持ち方が習慣化した。一方,非伝統群は指導を受けた時期が遅く,指導期間も短期間であった。幼児期までに伝統的な箸の持ち方を継続的に教育する必要性が示唆された。伝統群は非伝統群より箸の正しい持ち方や家族揃って食事をすることの大切さに関して有意に(p<0.05)意識が高かった。両群ともに伝統的な箸の持ち方を次世代に継承したいと考えていた。

著者

原田 和宗

出版者

密教研究会

雑誌

密教文化 (ISSN:02869837)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.209, pp.L17-L62, 2002-12-21 (Released:2010-03-12)

参考文献数

68

出版者

東京高等師範学校

巻号頁・発行日

vol.明治43年4月-44年3月, 1911

著者

佐野 真人

出版者

皇學館大学研究開発推進センター

雑誌

皇學館大学研究開発推進センター紀要 = Bulletin of the Research and Development Center of Kogakkan University (ISSN:21892091)

巻号頁・発行日

no.2, pp.115-208, 2016-03

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『延暦儀式帳』は、伊勢の神宮における最重要且つ最古の古典で、『皇太神宮儀式帳』と『止由気宮儀式帳』の総称である。皇學館大学研究開発推進センター神道研究所では、平成二十四年から新たな重要課題として、『延暦儀式帳』の研究を推進しており、これまでにも写本調査報告・関係文献研究目録(稿)・儀式帳所蔵機関目録(稿)などの研究成果を随時発表してきた。今後の研究は、『大神宮儀式解』以降の『延暦儀式帳』に関する研究史を吸収し、今日の学問水準に照応した注釈書の作成を推進することにある。その第一歩として、皇學館大学附属図書館所蔵『荒木田久老校合 内宮儀式帳』を底本に用い、静嘉堂文庫所蔵の谷川士清・士逸自筆書入本『内外太神宮儀式帳』を対校に使用し、さらに『群書類従』・『新校群書類従』・『神道大系』・『日本祭礼行事集成』などを用いて新たな校訂本を発表する。それは、これまでに蓄積された校訂の成果を整理統合するとともに、荒木田久老校合本、谷川士清・士逸自筆書入本を用いることによって、新たに近世以来の神宮祀官・研究者の成果をも吸収した現在の学術水準による緻密な校訂本を斯界に提供することになろう。

著者

梅原北明 編

出版者

白鳳社

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1931

著者

福田 節也

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.41-60, 2003-11-30 (Released:2017-09-12)

被引用文献数

1

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未婚化傾向の進展とともに,若者が親と同居する期間が延長している。1990年代以降,未婚期の世帯構造が若者の自立や婚姻行動と深い繋がりをもつことが指摘されるようになり,青年層の居住形態が注目されるようになった。これに伴い,全国レベルの標本調査において離家に関する項目が設けられるようになり,若者がいつ,どのような理由で親元を離れ新たな世帯へと移行するのかについて知ることができるようになった。しかし,先行研究においてはデータや方法論上の制約により離家を規定する個人や世帯の属性についての考察が十分に行われてこなかった。そこで本稿では『全国家族調査(NFRT98)』の個票データを用いてイベントヒストリー分析を行い,若者の離家行動についての要因分析を行った。分析の対象は,1940年から70年に出生した男女4,378人である。モデルではライフコース変数,人口学的要因,親の社会経済的地位,そして出生コーホートを説明変数とし,対象者の最初の離家および進学,就職,そして結婚に分類した理由別離家の規定要因について検証した。分析の結果,先行研究において指摘されてきた晩婚化や若年者人口の都市部への集中といった要因に加え,出生順位や高等教育への進学が離家のタイミングを規定する重要な要因であることが明らかとなった。さらに,離家を規定する個人や世帯の属性が明らかとなり,1940年以降の出生コーホートにおける離家傾向を説明するいくつかの知見が得られた。

著者

小林 秀輝 藤田 直子

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.531-536, 2017-03-31 (Released:2017-09-13)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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The stone roof is a rare architectural design found in Tsushima. Here, these stone roofs are used for the storehouse. While it has been reported that the number of stone roof storehouses are currently decreasing, not all have been investigated for about 10 years. We conducted a survey on the distribution of stone roof storehouses since 2014 and clarified the latest situation on their state of survival. Due to this distribution survey, the survival of 43 stone roofs was confirmed. Roof shapes in the form of 13 gable roofs and 30 entrance hall roofs were noted. In addition, by comparing the number of buildings with stone roof storehouses in each village for the last 10 years with data from past research, it was observed that the rate of decrease varied from village to village.

著者

小野 盛司 吉野 守

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第33回全国大会(2019)

巻号頁・発行日

pp.4Rin107, 2019 (Released:2019-06-01)

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将来AI/ロボットが大半の雇用を奪ってしまうと言われている。そのときはベーシックインカムという方法が提案されているが、巨額の財源が必要になる問題と労働意欲の喪失が欠点とされている。その両者を解決するために解放主義社会を提案する。

著者

牧野 司

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.161-165, 2017-06-25 (Released:2017-06-25)

参考文献数

3

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人工知能、生命工学、製造技術などのテクノロジが、現在の延長線上では考えられないようなスピードで進化を始める時点を「技術的特異点 (テクノロジカル・シンギュラリティ) と呼ぶ。シンギュラリティに到達すると、あらゆる社会生活およびビジネスに大きな変化が生じると考えられている。「人工知能が人類を滅ぼしてしまうのではないか」という懸念がある一方、「幾何級数的に進化するテクノロジにより、世界の抱えている課題はそのほとんどが解決可能である」という明るい未来予測もある。「テクノロジカル・シンギュラリティ」という言葉を初めて提唱した未来学者レイ・カーツワイル氏は後者の考えで、カリフォルニアのシリコンバレーに「シンギュラリティ大学」を創設した。世界中から優秀な頭脳を集めて世界の問題解決に挑むと同時に「エグゼクティブ・プログラム」などを通じてその考えを全世界に広めようとしている。本講演では、講師が本年7月に米国シンギュラリティ大学・エグゼクティブ・プログラムで学んできた内容をベースに未来はどうなるのか、私たちは何をすべきか等について述べていく。

著者

Yuki Choji Ryuji Kobayashi

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

Progress in Rehabilitation Medicine (ISSN:24321354)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.20200001, 2020 (Released:2020-01-30)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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Objective: The success of a client-centred practice depends on the relationship between the client and therapist and on their ability to make constructive decisions together, particularly in the field of occupational therapy. The aim of this study was to develop a Occupational Therapy Collaborative Relationship Scale (OTCRS) to measure the quality of such interaction. Methods: This work included constructing a draft questionnaire and testing its validity and reliability. A Rasch analysis was applied to determine its validity, and several tests were used to confirm its internal consistency. Results: After reviewing more than 130 scientific papers and books, we built explicit selection criteria for issues to be addressed in this instrument, and we developed 40 questions to be included. These were analysed using a standard content validation process and a Rasch analysis to examine confirmation validity. A nine-item scale was finalised for testing (OTCRS-9). This review process revealed the validity, high internal consistency, and item/person separation reliability of OTCRS-9. Conclusion: This study presents only the initial phase of scale development. As suggested by the Consensus-based Standards for the Selection of Health Measurement Instruments (COSMIN), the OTCRS-9 score should be tested further for validity and reliability and should also be conducted in subjects of other ethnicities to improve its generalizability.

著者

新井 敏康

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

総合講演・企画特別講演アブストラクト (ISSN:18843972)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.Autumn-Meeting1, pp.42-53, 2002 (Released:2010-07-01)

参考文献数

3

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D. Hilbert によって創始された「証明論」の目的は無矛盾性証明ですが、その企図についてお話します, cf. [2], [3]。それから、現在までのこの方向での「証明論」の進展について触れてから、Hilbert が与えた無矛盾性証明の指針に従って得られた W. Ackermann [1] の証明を説明します。

著者

リパード ルーシー・R. 藤枝 晃雄

出版者

美術出版社

雑誌

美術手帖 (ISSN:02872218)

巻号頁・発行日

no.369, pp.99-118, 1973-07