著者
篠崎 敦史
出版者
史学会 ; 1889-
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.126, no.8, pp.1326-1349, 2017-08
出版者
巻号頁・発行日
vol.第21巻 下,
著者
白土 堀越 東子 武田 直和
出版者
日本ウイルス学会
雑誌
ウイルス (ISSN:00426857)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.181-190, 2007-12-22
参考文献数
27
被引用文献数
1 2

ノロウイルス(NoV)は世界各地で発生しているウイルス性下痢症の主たる原因ウイルスである.少なくとも33遺伝子型を有し,極めて多様性を持った集団として存在する.近年,NoVのプロトタイプであるNorwalk/68(NV/68)株が血液型抗原であるH(O),A,Le<SUP>b</SUP>型抗原に吸着することが明らかになった.血液型抗原とは抗原構造をもった糖鎖の総称であり,ヒトの赤血球表面だけでなく,NoVが標的とするであろう腸管上皮細胞にも発現されている.血液型抗原の合成に関与するフコース転位酵素の一つであるFUT2(Se)酵素をコードする<I>FUT2</I>遺伝子が活性型のヒトでは血液型抗原が腸管上皮細胞に発現されている(分泌型個体).これに対しSe遺伝子が変異により不活化すると,血液型抗原は上皮細胞に発現されなくなる(非分泌型個体).NV/68株をボランティアに感染させると分泌型個体で感染が成立し非分泌型個体では成立しない.さらに血液型間で感染率を比較検討すると,O型のヒトでの感染率が高くB型では感染率が低いことが報告されている.しかし,その一方でNoVに属するすべてのウイルス株がNV/68と同じ血液型抗原を認識するわけではないことが明らかになってきた.GII/4遺伝子型は他の遺伝子型に比べ結合できる血液型抗原の種類が多く,またそれぞれの血液型抗原への結合力も強いことがin vitro binding assay,疫学研究の両面から証明されている.この遺伝子型は,日本も含め世界中で流行している株であるが,その伝播力についても答えが出ていない.直接的な証明はまだなされていないものの,GII/4遺伝子型株の血液型抗原への結合力の強さが伝播力の強さに結びついている可能性が大きい.血液型抗原への吸着をスタートとしたNoVの感染が,その後,どの様なメカニズムによって下痢症発症にまで結びつくのか,解明が待たれる.
著者
川中子 弘
出版者
早稲田商学同攻會
雑誌
文化論集 (ISSN:09184589)
巻号頁・発行日
no.13, pp.192-168, 1998-10

論文
著者
星野厚子
出版者
東京文化財研究所
雑誌
無形文化遺産研究報告
巻号頁・発行日
no.5, 2011-03-31
著者
陳 明裕
出版者
一般社団法人 日本障害者歯科学会
雑誌
日本障害者歯科学会雑誌 (ISSN:09131663)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.130-133, 2015 (Released:2015-10-31)
参考文献数
6

近年,胃に直接カテーテルを留置する栄養投与法(胃瘻)を施行される機会が増している.胃瘻の留置が長期化すると,経口摂食をしないので口腔はほとんど機能することはなくなるため,歯列は廃用性の変化を起こすことがある.今回,胃瘻および気管切開にて5年経過した患者の著明な叢生発症および増悪に伴い,咬頭鋭縁部と接触する頰粘膜に頻発する口内炎の対策を求められる機会を得た.マウスピース型矯正装置により歯の鋭縁と粘膜の過度な接触を軽減することで口内炎の頻発を防ぐことができた.本症例を経験して,胃瘻留置時には,咬合の維持および粘膜保護を目的とした咬合保護床の作製,装着が有効であることが示唆された.
著者
山根 栄次 YAMANE Eiji
出版者
三重大学教育学部
雑誌
三重大学教育学部研究紀要. 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学・教育実践 (ISSN:18802419)
巻号頁・発行日
vol.67, pp.321-335, 2016-03-22

これまでの30年以上に亘る筆者の経済教育研究に基づき、小学校、中学校、高等学校における経済教育をどのように体系化したら良いかに関する筆者の論を展開する。この論稿では、学校における経済教育の内容の範囲、経済教育の目標としての経済的社会化の意義について論じるとともに、学校における経済教育によって子どもに身に付けさせるべき経済リテラシーのうち、消費者として持つべき経済リテラシーは何かを示す。
著者
山田 光義
出版者
横浜国立大学
雑誌
横浜国立大学留学生センター紀要 (ISSN:13406493)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.4-12, 2000-03

Japan is often said the country of dual system or double standards. The Japanese people are criticized that they differentiate between honne (reality) and tatemae (facade or enunciated principle). The situation concerning international students' workpermit in Japan is not the exception. The policy of Japanese government as tatemae is that the Certificate of Eligibility which guarantees international students the entry to Japan as residents is issued only to those students who have either sufficient financial background or who have guarantors supporting them financially. The reality, however, is that almost all international students without Mombusho scholarship apply for the work permit. Since the work permit is automatically granted, they are engaged in broadrange of part-time jobs. Comparing with the policy of the U.S. I argue the inconsistency of the policy of Japanese government concerning international students' work permit.
著者
前原 誠司 田辺 昭次
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンストラクション (ISSN:09153470)
巻号頁・発行日
no.481, pp.58-61, 2009-10-09

鳩山内閣で国土交通大臣となった前原誠司氏は、本誌1994年11月25日号のインタビュー欄に登場した。当時、連立与党だった新党さきがけに属しており、一般競争入札の徹底などを盛り込んだ入札制度の改革案を中心となってまとめた直後だった。そのインタビューを、掲載時のままで再掲する。改革案はその後、実現した部分が多いことが分かるほか、入札に対する前原氏の考え方もうかがえる。
著者
横江 未央 川村 周三
出版者
農業食料工学会
雑誌
農業食料工学会誌 (ISSN:2188224X)
巻号頁・発行日
vol.76, no.2, pp.170-178, 2014-03-01 (Released:2017-03-27)
参考文献数
17
被引用文献数
1

パネルは官能試験における重要な分析機器である。本研究では官能試験においてパネルの地域間差や年齢間差が米の官能評価に与える影響について検討した。さらに,米の官能試験において,官能試験の経験がないパネルを用いた際のパネル数が官能評価の精度に与える影響について検討した。その結果,米の官能評価ではパネルの地域間差は認められなかった。パネルの年齢間差は特定の傾向は認められなかったが,パネルの年齢は官能評価の結果に影響を与える可能性があることがわかった。また,官能試験の経験のないパネルであっても,その人数を40人以上とすることで精度が良い官能評価が可能であることがわかった。
著者
佐藤 勉 利野 靖 山田 六平 大島 貴 益田 宗孝
出版者
日本外科系連合学会
雑誌
日本外科系連合学会誌 (ISSN:03857883)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.197-204, 2012 (Released:2013-05-08)
参考文献数
28

ACTC-GCで切除可能な進行胃癌に対する術後補助化学療法としてS-1が標準治療となったが,層別化解析でStage Ⅲに対する有効性は実証されなかった.そこで,予後不良である大型3型・4型胃癌やbulkyN2胃癌を対象とした術前補助化学療法(Neoadjuvant chemotherapy:NAC)が注目され,第Ⅱ相試験であるJCOG0210でS-1/CDDP療法の有効性が示され,現在第Ⅲ相試験であるJCOG0501が進行中である.しかし,今までNACの有効性の根拠として考えられてきたMAGIC試験やACCORD-07試験が,EORTC-04954試験結果から疑問視されてきている. 本邦における切除不能・進行胃癌に対する標準治療はS-1/CDDP療法とされているが,さらなる治療成績向上のため3剤併用療法のDCS療法の第Ⅱ相試験が報告されている.海外でも3剤併用療法(DCF療法,DXP療法など)の臨床試験結果が報告され,治療成績の向上が期待されている. NACの治療効果を改善するための候補として3剤併用療法の第Ⅱ相試験が数多く計画されているが,JCOG0501の結果を踏まえて2剤と3剤併用療法の良質な第Ⅲ相試験が望まれる.
著者
徳原 哲也 岸 大弼 熊崎 隆夫
出版者
岐阜県河川環境研究所
雑誌
岐阜県河川環境研究所研究報告 (ISSN:18807437)
巻号頁・発行日
no.55, pp.1-4, 2010-03
被引用文献数
1

岐阜県内の渓流漁場のある漁業協同組合では、放流時点で漁獲制限体長を上回るアマゴ(Oncorhynchus masou ishikawae)やヤマメ(O. m. masou)を放流し、ただちに遊漁者に釣らせる、いわゆる成魚放流が行われている。この放流形態は、稚魚放流による増殖効果のみでは増加する遊漁者を満足させることができないことから、1970年代の一時期に岐阜県を含めいくつかの県で研究が行われ、在来マスの養殖技術の確立とともに普及していった。岐阜県の漁業統計上は1981年(昭和56年)の記録がもっとも古いものであり、本県の成魚放流はこの年から始まったと見なされる。成魚放流は放流量の割に漁期が短いことや、放流場所付近に魚が留まらないという問題があることが、遊漁者・漁業協同組合双方の経験から指摘されてきた。過去に行われた研究においては主に放流魚の回収率に主眼がおかれ、釣獲特性や漁期、放流魚の移動といった、総合的な成魚放流の特性そのものに対しての研究は行われてこなかった。これは、成魚放流が稚魚放流による増殖効果を上回る分を補填する補助的役割であったことや、自然河川の生産力を利用しない釣り堀的手法であり増殖事業とは言い難く、研究対象になりにくかったことが関係しているのかもしれない。しかし、本放流法は他の増殖法では遊漁者の要望を満せない現状では必要なものであり、放流告知場所に集まる遊漁者の数を実際に目の当たりにすれば、本放流方法の需要が高いことがよくわかる。このような実情から当所は効率的な成魚放流について方法論についての研究を進め一通りの成果を得ることができた。本報では、それ以外当所で行った成魚放流調査であるヤマメの成魚放流調査について、放流日や系統差が釣獲率におよぼす影響や、他魚種(ニジマス;O. mykiss)との混合放流を行った釣獲特性の結果について報告する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.915, pp.31-34, 1997-11-10

岡山市に本社がある、フランチャイズレストランを経営するサンマルクは、経営戦略に結び付いた情報システムづくりに成功している。同社の情報部門を統括しているのが、チーフ・インフォメーション・オフィサー(CIO=最高情報責任者)の肩書を持つ、情報システム室の山口浩行室長だ。