著者

木村 若飛 寺内 文雄 久保 光徳 青木 弘行 鈴木 邁

出版者

日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究. 研究発表大会概要集 (ISSN:09108173)

巻号頁・発行日

no.44, 1997-10-15

著者

池田 菊苗

出版者

社団法人 日本化学会

雑誌

東京化學會誌 (ISSN:03718409)

巻号頁・発行日

vol.25, no.12, pp.1264-1265, 1904

著者

大喜多 紀明

出版者

北海道教育大学

雑誌

国語論集 (ISSN:18824927)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.160-163, 2014-03

著者

米山 喜久治

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.33-62, 2015-12-10

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明治以来日本の学校教育は,欧米先進諸国への「キャッチアップ」を最大の課題としてきた。学校教育から生活世界の「経験」,知恵」は,"遅れたもの"として除外された。教科書と自己の経験,具体的事例を対比させる思考回路は遮断されてきた。教科書中心とペーパーテストによる「単一正解思考」に1979年以降共通一次試験の「偏差値思考」が加わった。自然,具体的事象,経験は視野になく,権威ある通説重視の思考様式が強化された。キャッチアップ指向の「学校教育」は生徒・学生が事象を「多面」,「多角的」,「重層的」に把握して自分で考えることを阻害してきたのである。こうして日本人は「情報」への素養を身に付けないまま「情報化時代」に突入したのであった。21世紀人類史の大転換期にある現代,「断片的情報」の洪水に幻惑されることなく自らの目で見て考えることの重要性は増大している。大学教育は,単に「最新知識の伝達」ではなく学生の知的,人間的成長を促すことが使命である。学生が先人の経験と思索に学び,事実と経験に基づき自分で考えて「価値尺度を形成」,「生きるための知恵」を身につける。そのための再構築が緊急の課題である。

著者

佐長 健司

出版者

佐賀大学

雑誌

佐賀大学文化教育学部研究論文集 (ISSN:13479601)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.33-46, 2015-08

著者

廣川 明日菜

出版者

公益社団法人 日本表面科学会

雑誌

表面科学 (ISSN:03885321)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.235-237, 2016-05-10 (Released:2016-05-31)

参考文献数

16

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国立国会図書館は,納本制度に基づき国内出版物の網羅的収集・保存を行う国内唯一の国立図書館である。技術革新に伴い,図書館が取り扱う情報媒体も多様化が進む中,資料の長期保存には様々な課題がある。本稿では当館の取組みを事例に,資料保存の重要性とその課題について整理したい。

著者

安岡 孝一

出版者

日本オフィス学会

雑誌

日本オフィス学会誌 = Journal of Japan Society for Office Studies

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.16-26, 2016-10

著者

吉村 亜希子

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.238-239, 1998-12-30 (Released:2011-04-13)

参考文献数

6

著者

小杉天外 作

出版者

南北社出版部

巻号頁・発行日

vol.前編, 1918

著者

松山 鮎子

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.79-88, 2010-09-30

著者

石黒 大岳 Ishiguro Hirotake

出版者

日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

中東レビュー

巻号頁・発行日

vol.2, pp.9-11, 2015

著者

神谷俊之 呂 山 原 雅樹 宮井 均

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会情報メディア研究会報告

巻号頁・発行日

vol.1995, pp.27-34, 1995

被引用文献数

7

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本稿では,高速広帯域のネットワーク化、出版の電子化、ディジタル化の進む次世代の電子図書館のためのインタフェースとして、3次元CGを用いた仮想空間内のウォークスルーと利用者のガイドの役割を果たすCG生成による司書を用いたシステムについて述べる。このシステムは従来のキーワード検索やカードによる検索のような、特定の検索対象を持ってシステムを利用する人ではなく、はっきりした検索対象を持たない利用者が自由に図書館の中のデータを探し歩く、情報散策を行うためのシステムである。また、情報空間の迷子問題に対処する手段としてCGによる人物像(CG司書)を画面内に表示し、音声によって対話することによりガイドを行う。

著者

巣鴨遺書編纂会 編

出版者

長嶋書房

巻号頁・発行日

1957

著者

土居 養二 寺中 理明 与良 清 明日山 秀文

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理学会報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.259-266, 1967-09-30 (Released:2009-02-19)

参考文献数

42

被引用文献数

184 490

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1. クワ萎縮病の罹病新梢の茎葉を電子顕微鏡観察したところ,既知の植物ウイルス粒子様のものは見出されなかつたが,篩管,ときに篩部柔細胞内に,大小(80∼800mμ)多数の球∼不斉楕円形のMycoplasma様あるいはPLT様の粒子が見出された。これらは2層の限界膜(約8mμ)に包まれ,細胞壁はなく,小形(100∼250mμ)の粒子は概ね球形でribosome様顆粒(径約13mμ)で充たされ,ときに核質様の繊維状領域を示すものもあり,大形(300mμ以上)の粒子は中心が空虚で僅かに核質様の繊維が認められ,顆粒は周辺に偏在する。大小粒子が篩管内に混在する点からみて,小形粒子が生長して大形粒子となるらしく,またときに大形粒子が一部くびれて小形粒子ができるごとき像,小形粒子が大形粒子の内部に数個生じ大形粒子が崩解するような像も認められた。健全植物にはこのような粒子は見出されない。なお,テトラサイクリンで萎縮病から回復したクワ茎葉からはこの粒子は見出されなくなつた。2. ジャガイモてんぐ巣病の罹病茎葉篩部にも大形粒子がやや多いが,同類の大小粒子が見出された。異常肥大した篩部柔細胞の細胞質には大形粒子が充満する例がしばしば認められた。3. Aster yellows感染で叢生萎黄症状を示したペチュニア茎葉篩管部にも前2者と同類の大小粒子が見出された。4. 典型的なてんぐ巣症状を示すキリの側生枝茎葉の篩管内にもクワ萎縮病と同類の大小粒子が見出された。症状の著しい場合は多くの粒子が見出される傾向がある。5. 4種の“叢生萎黄”グループに属する植物病で茎葉篩部に共通して見出された同類の粒子は植物寄生では未報告であるが,それらの形状,構造,所在様式などから,Mycoplasmaに近い寄生微生物であるとの結論に達したので,さらにそれらの病原的意義について若干の考察を行なつた。

著者

山崎 敏正 井上 勝裕 齊藤 剛史

出版者

九州工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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以前の科研費(基盤研究(C)サイレントスピーチBCI、平成23年度~25年度)では、頭皮脳波を利用したsilent speech Brain-Computer Interface in Japanese(SSBCIJ)において、個々のサイレント母音とサイレントなひらがな2文字のdecodingにとどまっていた。本研究では、健常者において、日本語で、サイレントの3文字以上から成る単語および文節のdecodingを可能にするアルゴリズムの開発と、患者(脊髄性筋萎縮症Ⅰ型)への適用を目指した、real-time SSBCIJシステムの設計を検討した。

著者

田村 直樹 Naoki Tamura

出版者

関西外国語大学・関西外国語大学短期大学部

雑誌

研究論集 = Journal of Inquiry and Research

巻号頁・発行日

vol.96, pp.63-80, 2012-09

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商業論の中心的課題として、伝統的には「なぜ商業者が必要なのか」という商業者の存立根拠をめぐる議論がなされ、その中から品揃え形成による流通費用と情報検索の効率化としての商業者の必要性が主張されてきた。いうなれば、商業者が介在することで社会的な貢献を果たすという点で、その存立根拠が保証されるという論理である。確かに商業者は必要ではあるが、どの商業者が必要とされるのかは別の問題である。特定の商業者が他より選好される場合、単に品揃えの量と質だけの理由ではない。つまり、差別化される商業者の条件を理解しなければ、非価格要因による競争に展開できない。もし、量と質だけの品揃えであれば、誰もが模倣しうることになり価格競争に陥ってしまう。そこで本稿では価格競争を回避するための条件として、⑴スピード、⑵プロモーション、⑶季節感を事例から取り上げて議論する。

著者

吉田 和男

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.1983, no.3, pp.39-55, 1983-12-10 (Released:2010-10-14)

参考文献数

48

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This paper is a study of social optimal control rules of enterprise behavior in the framework of optimal control theory. In the neoclassical theory, enterprise are treated as a mere taker of the price given by the market under the principle of profit maximization. But, in the real economic world, enterprises have power to determine prices and the volume of production. Futhermore enterprise behavior must be alalyzed in the feed back system with factor markets as endogeneous variables. And, we must recognize that the real economy is typically disequilibrium.Based on these premises, it is more proper to formulate enterprise behavior as maximizing the following utility functionJ (X, p) =pX-C (X) -μ (X-D (p) ) 2p: price, X : the volume of production, C: cost function, D: demand function, μ: unit penaltyIn the real economy, enterprises do not maximize their utility function in the sense of global optimality, and seem to approach the true optimal point through quadratic optimization. Thus, it may be formulated by Newton method.[Xp]=[∇2J]-1∇JThis system of equations has a locally stable solution. But, when endogeneous factor prices, wage and interest rate, are considered, the system does not always stable solution. If the system is unstable, the feed back control using fiscal and monetary policy would be required. But negative feed back system does not always produce stable conditions. It means that sometimes discretionary fiscal and monetary policy could make the economy more unstable and produce situations such as stagflation. The system must be controled by optimal control rule. In this paper, it is shown by Pontryagin's maximization principle in linear system.But the real economy is typically nonLinear. When the government controls the economy using a linear economic model, adjustment must be made on the nonlinear factor. It may be made by adaptive control rule.In this paper, Model Refference Adaptive Control System Theory, which is a feed back system (optimal control) ajusted by errors between realized values and estimations by linear model, is introduced. The control of system stability theory.Then, general control rules of enterprise activity are shown.

著者

岩田 裕大

出版者

日本高専学会

雑誌

高等専門学校の教育と研究 : 日本高専学会誌 (ISSN:1343456X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.27-28, 2005-01-20

著者

齋藤 真木子 陳 玉彦 水口 雅 五十嵐 隆

雑誌

脳と発達 = OFFICIAL JOURNAL OF THE JAPANESE SOCIETY OF CHILD NEUROLOGY (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.407-412, 2005-09-01

参考文献数

18

被引用文献数

1

著者

岸田 紀子

出版者

医学書院

雑誌

精神看護 (ISSN:13432761)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.20-26, 2003-03