著者
Shigeo Godo Yoshitaro Yoshida Motoo Fujita Daisuke Kudo Ryosuke Nomura Hiroaki Shimokawa Shigeki Kushimoto
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.455-459, 2017-02-15 (Released:2017-02-15)
参考文献数
21
被引用文献数
6

Biguanides are a drug of choice for the treatment of type 2 diabetes mellitus. Although they can cause lactic acidosis in susceptible patients with predisposing risk factors, the incidence of lactic acidosis is reported to be very low when they are used properly. We herein present a case of biguanide-associated severe lactic acidosis complicated with thiamine deficiency that was provoked without predisposing factors for thiamine deficiency. Diabetic patients taking biguanide may be predisposed to thiamine deficiency, even when there is no evidence of risk factors, and the high-dose administration of thiamine may be essential in the treatment of this otherwise under-recognized disorder.
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1037, pp.95-101, 2010-08-23

2006年のある日。知的財産投資会社の米Intellectual Ventures Management, LLC(IV社)に,さまざまな分野の専門家が集まっていた。同社で恒例となった,将来技術について議論する会議「invention session」を開催するためだ。IV社の二人の創業者が共に米Microsoft Corp.出身ということもあってか,会議室にはBill Gates氏の姿もあった。
著者
菅 英輝
出版者
上智大学
雑誌
アメリカ・カナダ研究 (ISSN:09148035)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.43-74, 1989-10-30

レーガン政権時代にアメリカの軍備拡大がおこなわれたが, それは産軍複合勢力が意図的におしすすめた政策であった。政策を実行に移したのは, レーガン大統領のもとで高級官僚の地位にあった国防産業のにない手たちであった。実際に軍備拡大にあたっての調整をおこなったのは Committee on the Present Danger であったが, その努力の結果として合衆国に経済的利益があり安全保障上有利になるとされた。しかしながら, 軍備拡大の結果経済的利益があがったのは, 国防関連産業の集中する特定の限られた州においてである。長期的には, 国内経済全体としてはむしろ害が多く, たとえば, 財政赤字の拡大にみられるような経済運営の失敗, 経済活動の無駄, 技術開発の軍事化やゆがみ, さらには安全保障面での形勢の弱体化などが生じた。さらに, アメリカの軍拡は全世界の武器購入国のあいだに紛争を誘発させたり, 紛争そのものを長びかせることにつながった。日本自体もアメリカの軍備増強の影響下におかれている。最近のFSXをめぐる論議やココム論争は, その典型的な例であろう。
著者
尾形 英二
出版者
The Japanese Society of Fisheries Science
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.99-103, 1956
被引用文献数
1

It was found, as reported in the pr vious paper, that the gradations in the reduction of TTC by filament reflected sharply the intact, injured and dead states.<br> Limits of viability of filaments under various deleterious conditions were determined by using TTC as indicator.<br> The results are summarized as fo1lows:<br> 1) Injurious effect of 10<sup>-4</sup>M. copper sulfate in sea water becomes manifest within 1 day, 10<sup>-6</sup>M. after 3 days, and 10<sup>-8</sup>M. after 5 days;<br> 2) The critical temperature of causing damage after 24 hours of incubation is found at 30° to 32°C.;<br> 3) Injury becomes apparent after 3 hours of desiccation at 66% relative humidity, and within 1 to 2 hours at 10%, respectively;<br> 4) By the ultraviolet irradiation (quartz mercury sterilizing lamp), severe injury occurs after 30 minutes, and complete killing after an hour.<br> Further research in extended application of the TTC test method to other useful algae is in progress.
著者
上田 達也 安倍 広多 石橋 勇人 松浦 敏雄 藤井 裕史 坂下 秀
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT)
巻号頁・発行日
vol.2009, no.21(2009-IOT-4), pp.143-148, 2009-02-26

近年,携帯端末の小型化・高性能化ならびに携帯電話回線の高速化・低価格化が進んでいる.また,GPS(Global Positioning System)やビデオカメラを搭載した携帯端末も普及しつつある.これによって,移動端末から位置情報を伴ったストリーミング映像の発信が可能になってきた.本稿では,携帯端末で撮影した映像を位置情報を伴う形でストリーミング配信し,また,その映像を検索,視聴できるシステムを提案する.このシステムでは,映像が撮影された時刻や位置,撮影端末の密度などに基づいて検索を行うことができる.映像は配信されている時点でリアルタイムに視聴することも,蓄積された過去の映像を視聴することも可能である.さらに,将来のある時点においてたまたま映像が撮影された場合にそれを視聴するための視聴予約も可能である.本システムはスケーラビリティを考慮して P2P 方式で実現する.本稿では,このために必要となる映像の配信方式や位置情報管理方式,耐故障性の確保などについて検討を加える.
著者
根本 正之 大塚 広夫
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.184-192, 2004-09-30
被引用文献数
3 4

谷戸地形での雑草群落の構造的な特性とそれを維持してきた管理手法との関係を明らかにするため,同一谷戸内にある農道,畦畔および放棄水田内に発生した雑草の生態的特性と種間相互関係について比較検討した。132地点の方形区から得られた119種のサンプルをTWINSPANによって分類した結果,シバ,チガヤ,オギによって特徴づけられるスタンドがそれぞれ農道,畦畔,放棄水田に対応していることがわかった。地上部が頻繁に破壊される農道は陣地拡大型小型雑草のシバ,シロツメクサの他,木本類や大型雑草の芽生えもあり,不安定なスタンドであった。また年一回の刈取りが行われた畦畔には多くの種が含まれるものの,チガヤが超優占種となり,他種の現存量はヨモギとセイタカアワダチソウを除けば非常に小さかった。一方,放棄水田内ではオギが優占し,それとセリ,スギナやツル性雑草が空間をすみ分けて共存していた。雑草種の潜在的な草丈に基づく植生状態指数(IVC)は雑草群落の持続安定性の指標となるが,本調査地においてはその値は多様性指数と呼応していないことがわかった。

1 0 0 0 肉体の学校

著者
三島由紀夫著
出版者
集英社
巻号頁・発行日
1964
著者
久保田 祐歌 KUBOTA Yuka
出版者
名古屋大学高等研究教育センター
雑誌
名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.253-268, 2010 (Released:2010-05-27)

本稿の目的は、クリティカルシンキング教育をカリキュラムや授業レベルで考察している文献を調査し、学士課程の学生のクリティカルシンキングをどのような授業で涵養すべきであるかを検討し、そのためには教員個人の取り組みだけでなく、組織的な取り組みも不可欠で あることを示すことである。 最初に、米国でクリティカルシンキング教育が哲学における論理学の授業で行われていたことや、マックぺックの提起した、クリティカルシンキングを教える際には学問分野の教育内容等が必要となるという議論を検討する。次に、現在はあらゆる学問分野でクリティカルシンキング教育が展開されるようになっていることを紹介する。さらに、クリティカルシンキング教育をあらゆる学問分野で行う際の論理や授業にクリティカルシンキングを涵養する活動を取り入れる際のガイドラインを検討する。 クリティカルシンキングを養成する授業をカリキュラムに組み込む際、どのような方法がふさわしいかについては、クリティカルシンキングスキルそのものを教える授業と、各分野の授業で行う方法とを検討した。最後に、2つの大学の事例を紹介することにより、クリテ ィカルシンキング教育をより効果的に行うためには、カリキュラムレベルでの組織的な取り組みが効果的であることを示した。 The purpose of this paper is to show whether undergraduate students’ critical thinking skills can be fostered by what class and curriculum by examining the literature of critical thinking. First, this paper shows that critical thinking education in the United States started with teaching logic in philosophy classes and has been developed in a variety of academic disciplines. This transition was influenced by McPeck’s view that thinking is always about some particular object or subject. Logic and guidelines for teaching critical thinking have also been introduced in a variety of academic disciplines. This paper examines the effectiveness of approaches for fostering critical thinking, including a general approach, an infusion approach, and a mixed approach. By using two case examples, this paper shows that not only individual efforts but also institutional efforts are indispensable in developing students’ critical thinking skills fully.
著者
大原 卓哉 泰地 秀信 守本 倫子 本村 朋子 松永 達雄
出版者
Japan Audiological Society
雑誌
AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.289-294, 2011

Auditory neuropathy spectrum disorder (以下ANSDと略) は, 耳音響放射が正常であるにもかかわらずABRが無反応あるいは異常となる病態であり, 聴力に比し語音聴取力が低いことが特徴とされている。ANSDの遺伝的原因の解明が近年進んできており, 遺伝的原因として<I>OTOF</I>遺伝子変異などの報告がある。ANSDに対する根本的治療は確立されておらず, 人工内耳の効果や適応などについてまだ意見の一致がみられていない点が多い。今回我々は<I>OTOF</I>遺伝子変異を認めるANSDの乳幼児3症例に対し人工内耳埋込術を施行し, その臨床経過, 装用効果について検討したので報告する。3症例ともDPOAE両側正常, ABR両側無反応であり遺伝子検査にて<I>OTOF</I>遺伝子変異を認めた。補聴器装用効果は不十分であったが, 人工内耳装用により良好な聴取能が得られており言語も発達してきている。
著者
宮島 清富 横山 茂
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.102, no.488, pp.33-38, 2002-11-22
参考文献数
7
被引用文献数
1

近年,低電圧で動作する電子回路を搭載した家庭用電気製品やパーソナルコンピュータが広く普及し,雷発生時,配電線やその他から侵入する雷サージにより機器の誤動作や破壊が生じる事例が多数報告されている.しかし,これらの原因となる雷サージの侵入経路や発生頻度,電圧は十分には解明されておらず,落雷との関係も明らかではない.本報告では,落雷が原因と思われる電子機器の故障が高頻度で発生している会社事務所を対象に,低圧配電線から引き込まれる電源電圧の連続測定から得られたインパルス性の過電圧の測定結果とその特徴を明らかにする.そして,落雷位置標定システムのデータとの比較から,雷放電と雷過電圧の関係を明らかにする.
著者
岡田 宣子
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.37-44, 1992

自己の体つきの意識と体つきに配慮する生活行動とのかかわりを, 下着の衣生活を中心に検討するため, 質問紙調査に基づき数量化第III類を用い考察した.対象は20歳前後の女子400名とその母親366名である.調査は1985~1988年の5~6月に実施された.<BR>(1) 各解析項目の検討から, 体つきに配慮する生活行動を食生活やスポーツに求める人は, 娘, 母親ともに20%を占めている.これに対し, ブラジャーおよびガードルに整容効果を求める人は母親60%, 娘45%で, 体つきに配慮する生活行動を衣生活に頼っている現状が明らかになった.<BR>(2) 胸囲, 胴囲, 腰囲を大きいと意識する者は, 痩せるために食生活やスポーツにも体つきに配慮する生活行動を起こしている傾向がみられた.<BR>(3) 娘と母親とは胸囲に対する意識構造が異なり, ブラジャーの着用行動には明白な相違が認められた.<BR>(4) ガードルの着用行動には娘と母親はともに類似した傾向が認められた.<BR>(5) ファウンデーションの着用による弊害経験が, 実生活でブラジャーおよびガードルを着用しないとする行動とかかわっていることが明らかになった.このことは, 肌に密着したファウンデーションの生体に与える影響の大きいこと, ブラジャーおよびガードルの適正な活用のたいせつさを示唆しているものと思われる.