著者

落合莞爾著

出版者

成甲書房

巻号頁・発行日

2012

著者

桃山学院大学人文科学研究所キリスト教研究室 [編]

出版者

桃山学院大学人文科学研究所キリスト教研究室

巻号頁・発行日

1965

著者

佐々木 渉 芳賀 浩 藤崎 和夫

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.66, no.Supplement, pp.195-196, 2004-09-10 (Released:2010-04-30)

著者

坂口 早紀 尾崎 知伸

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.30, 2016

著者

中谷 朋昭 宮田 歩 澤内 大輔 桟敷 孝浩 山本 康貴

出版者

富民協会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.100-103, 2010-06-25

参考文献数

6

---

WTO設立以後、関税障壁が低くなる一方で、植物検疫措置が新たな貿易障壁として注目されている。植物検疫措置とは、外国からの病害虫侵入および国内蔓延を防ぐ目的を持つ法律や規則、公的手続による措置のことである。植物検疫措置は、輸出国と輸入国でとらえ方が異なる場合も多い。このため、輸出国側は、輸入国側が病害虫の侵入・蔓延を防ぐという点を「口実」にして不当に農産物輸入を制限しているととらえ、輸入国側との間で国際紛争となる場合も多い。リンゴの火傷病に対する日本の植物検疫措置を経済分析した代表的研究として、Yue、Beghin and Jensenは、日本の植物検疫措置がリンゴ輸入を制限する効果(輸入制限効果)を有する点を示した。しかし、WTOの審議結果によって火傷病に対する植物検疫措置が変更された後も、米国から日本へのリンゴの輸出が殆どない状況にある。したがって、リンゴの火傷病に対する日本の植物検疫措置が輸入制限効果を有しているというYue、Beghin and Jensenの結果は、再検討されるべきと考える。

著者

石塚 宏紀 木實 新一 戸辺 義人 瀬崎 薫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1, pp.178-190, 2011-01-01

---

現在,Google Street Viewに代表される,写真を用いて仮想的に街を散策できるサービスが利用されている.しかしながら,ある定められた時間にのみ撮影された画像を用いる従来のサービスでは,季節,時間帯,個人の嗜好等,条件を考慮して多様な風景を画像を連続提示することができない.本論文では,条件に応じて適切な風景を再構成するサービスを実現するために,カメラ付きの携帯電話等を用いて集めた街の写真をデータベースに蓄積し,道路に沿って画像列を高速に検索できる動的ストリート画像フロー生成機構を提案する.一般に,多次元空間索引を用いれば,場所とそれ以外の属性値を指定して対応する写真を高速に検索することができる.しかし,従来のように幾何学的な分割に基づいてアクセスの効率化を行う索引手法を用いた場合,道路ネットワークのような実世界の構造に沿った問合せ要求を円滑に処理することが難しい.そこで我々は,道路ネットワークを考慮した索引手法であるKDRN-Tree(KD-Tree with Road Network)を提案する.KDRN-Treeは,道路ネットワークに対して形状正規化処理を施す一方で,KD-Treeの分割位置を道路境界にできるだけ近づけることで,道路に沿った問合せ要求を効率良く処理することができる.我々は,街中にて撮影した写真を実験データとし,問合せ処理の評価を行った.その結果,KDRN-Treeの有効性と実用的なシステムへの適応可能性を確認した.

著者

リンダ・ノックリン著 坂上桂子訳

出版者

星雲社 (発売)

巻号頁・発行日

1996

著者

蔵本 由紀

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.459-489, 2005-01-20

---

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

酒井穣著

出版者

中央公論新社

巻号頁・発行日

2013

著者

樺旦純著

出版者

三笠書房

巻号頁・発行日

2003

著者

植木理恵著

出版者

マガジンハウス

巻号頁・発行日

2008

著者

菊原智明著

出版者

明日香出版社

巻号頁・発行日

2011

著者

川島康平著

出版者

同文舘出版

巻号頁・発行日

2008

著者

井口正人

出版者

京都大学

雑誌

京都大学防災研究所年報

巻号頁・発行日

vol.49(B), 2006

著者

佐々木 貴文

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.17-29, 2008

---

In order to clarify the structural framework of Japan's fishery education, this research analyzes the educational initiatives of the Imperial Fishery Institute, under the direction of the Ministry of Agriculture and Commerce. This research analyzes fishery education by examining national policy designed to promote pelagic fishing, as well as the creation of a fishing boat crew qualification system. Analysis of these two features reveals that the historically distinct structure of Japanese fishery education is as follows: 1) Due to severe competition with foreign fishing industries, it was necessary for the Japanese government to foster human resources in order to gain the best results from fishing rights won after the Sino-Japanese War and the Russo-Japanese War. 2) In order to increase the number of skilled pelagic fishermen, the Japanese government established formal certification for fishermen under the Law for the Promotion of Pelagic Fishing. The training and certification of fishermen was delegated to the Imperial Fishery Institute. 3) With the establishment of provincial fishery institutes that took over the instruction of fishermen, the Imperial Fishery Institute became the source of instructors for provincial fishery institutes. From the above findings, this paper concludes that the structural characteristics of pelagic fishery education was designed to exploit the expansion of the fishing rights gained after the Russo-Japanese War as well as the mechanization and increased size of fishing boats. Also, pelagic fishing as an occupation originated in Japan under the auspices of the Law for the Promotion of Pelagic Fishing which mandated the systematic training of fishermen. The Imperial Fishery Institute, which was under the control of the Ministry of Agriculture and Commerce, induced a systematic structure of pelagic fishery education and promoted the development of fishermen. This effort preceded the development of other educational institutes for other areas of Japan's fishing industry. The Imperial Fishery Institute also played a crucial role in the spread of pelagic fishery education by supplying trained instructors for provincial fishery institutes.

著者

平井 啓 鈴木 要子 恒藤 暁 池永 昌之 茅根 義和 川辺 圭一 柏木 哲夫

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.19-27, 2001-01-01

被引用文献数

6

---

本研究の目的は, 末期癌患者の病気行動に対するセルフ・エフィカシーを測定する尺度の開発である.尺度項目を作成し, 心理的適応の尺度とともに, ホスピス外来通院中, ホスピス入院中の末期癌患者50名を対象に構造化面接を行つた.因子分析の結果, セルフ・エフィカシー尺度は, 3つの下位尺度により構成され, それぞれ最も適合する6項目を選択した.この下位尺度と抑うつ不安の関係についてパス解析で検討したところ, 下位尺度のうち, 「情動統制の効力感」が中心的な役割をもつことが明らかにされた.そして, 本研究の結果が, 末期癌患者のQOL向上のための介入方法の方向性について示唆する点について検討した.

著者

毛利 光宏 木西 實 天津 睦郎

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部腫瘍 (ISSN:09114335)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.483-488, 2000-11-25 (Released:2010-04-30)

参考文献数

9

被引用文献数

4

---

1988年から1997年までの10年間に神戸大学医学部耳鼻咽喉科で治療した下咽頭扁平上皮癌新鮮例134例を検討し, 治療成績の現状と当科で行っている治療成績, QOL向上のための工夫について紹介した。134例中根治手術を行ったのは105例 (78%) であり, 残る29例では手術不能あるいは患者の拒否により放射線治療, 化学療法を行っていた。根治手術施行例の5年累積生存率は38.3%, 非施行例は19.3%で, 全体では34%であった。手術例の主な原病死因は遠隔転移, 局所・頸部再発であった。治療成績向上のために, 当科では1988年以来咽後リンパ節の郭清を77例に行い, 13例 (17%) に転移を認めた。N2cに高い転移率を認めたがN0でも10%に認め, 現在は全手術症例に行っている。QOL向上のためには, 喉摘後の音声再建として気管食道瘻あるいは気管食道瘻形成術を行い良好な結果を得ている。

著者

葉名尻 竜一

出版者

立正大学

巻号頁・発行日

2016

著者

岩田 和子

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

2015

---

終了ページ : 220

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血学会雑誌 (ISSN:05461448)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.186-219, 1993-03-01 (Released:2010-03-12)