著者

大阪税経新人会

出版者

税経新人会全国協議会

雑誌

税経新報

巻号頁・発行日

no.646, pp.72-84, 2016-08

著者

森川 知哉 荒堀 喜貴 権藤 克彦

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1_103-1_109, 2014-01-27 (Released:2014-03-03)

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未定義動作を伴う整数オーバーフロー(時限爆弾)は重大な脆弱性の原因となる.本論文では時限爆弾を軽量に効率よく検出する手法として6つの固定的な整数値(整数境界値)を使う方法を提案し,19のオープンソースに適用して定量的に評価した.その結果,整数境界値は従来のランダム法に比べて,平均で36.7%多くの時限爆弾を検出した.さらに,整数演算の未定義動作のうち,比較・ビット演算が61.3%を占めることと,比較・ビット演算とその他の演算での,整数境界値による時限爆弾の検出率には有意差がないという結果を得た.

著者

島宗 理

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.46-57, 1996-08-05

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どんなテクノロジーでもそれが活用されるためには、まず採用されなければならない。スキナーは行動分析学の基本的枠組みと、それを社会問題の解決に役立てるための指針を示した。これを21世紀に活かすためには、テクノロジー普及に関する研究と実践が欠かせない。本論文では普及に成功した行動的プログラムの例と失敗した例を分析し、普及に関する実験的・理論的研究と、さらなる実践についての提言を行う。

著者

宮崎 仁志 阿部 政夫 麻野間 正晴 永井 祐治 中島 正博 宮部 正樹

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.233-239_1, 1997-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

13

被引用文献数

4 9

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厚生省から通知された魚肉中の一酸化炭素 (CO) の分析法 (通知法) には, (1) 多量 (300g) の試料が必要, (2) 操作中にCOの損失がおこる, という問題点がある. そこで, これらの点を改善した簡易分析法を検討した. 凍結 (又は生鮮) 試料約100gをミンチにし, その10gを直接バイアルに採取して10%硫酸を加え, 40℃で5分間加温した. 更に室温で15分間振とうしてCOを遊離させ, GC-FIDで定量した. 本法は, 分析操作中のCOの損失が少なく, 操作が簡便で, 少量の試料にも適用できる. 本法における定量限界は, 通知法と同じ2μg/kgであった. 本法により, テラピア10試料のCO濃度を測定したところ, 通知法による測定値の0.9~1.7 (平均1.3) 倍の値であった.

著者

石渕 聡

出版者

舞踊学会

雑誌

舞踊學 (ISSN:09114017)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.23, pp.79-79, 2000 (Released:2010-04-30)

著者

衛 飛 廣瀬 宏一 藤田 尚毅 福江 高志

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会東北支部秋季講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.79-80, 2013

著者

仲間 秀典

出版者

松商学園短期大学総合研究所

雑誌

地域総合研究

巻号頁・発行日

vol.2, pp.85-93, 2002-10-01

著者

島津 善美 上原 三喜夫 渡辺 正澄

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.9, pp.628-633, 1982-09-15 (Released:2011-11-04)

参考文献数

27

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日本, ドイツおよびフランス産高級ワインの酒石酸, リンゴ酸乳酸, コハク酸, クエン酸の含量, 総有機酸含量 (TOA) およびリンゴ酸/酒石酸および (MIT) 比とワインタイプの関係ならびにこれら8囚子間の相関関係について検討した。日本白ワイン, ドイツ白ワイン (Kabinett, Spatlese, Auslese, Beerenauslese, Tr0ckenbeerenauslese, Eiswein), フランスシャブリ白ワイン, フランス赤ワインのタイプ別試料106点について, 上記8因子の平均値, 標準偏差を算出した。各タイプの酒石酸リンゴ酸酢酸, TOAおよびM/T比にかなりの差異が認められた。日本ワインは, ドイツおよびシャブリワインよりTOAが少なく, MLFの発生は, ほとんどみられなかった。ドイツワインの上記6タイプのリンゴ酸含量は, 有機竣6成分のなかで最も多く, またそれらのMIT比は, 日本およびシャブリワインより高い値を示した。ドイツワインの乳酸含量は, 比較的少なかったが, フランスのシャブリと赤ワインの乳酸含量は, かなり多く, MLFの発生が高いことが認められた。さらに上記8因子問の相関関係を検討した。試料全体 について相関を求めた結果, リンゴ酸は酒石酸のほかに, MLFに起因する乳酸と酢酸およびコハク酸と1%危険率で相関関係があり, ワインの有機酸組成を決定する中心的役割を演じていることが明らかにされた。またタイプ別の相関分析の結果, ドイツワインの酒石酸とクエン酸, リンゴ酸と酢酸乳酸とクエン酸ならびにシャブリのリンゴ酸とクエン酸, 乳酸と酢酸との間にそれぞれ5%危険率で相関関係が認められた。酒石酸とクエン酸の相関関係は, 原料のブドウ果汁の有機酸組成の差異に, また他の4つの間の相関関係は, MLFによるものと考えられた。また各タイプの酒石酸およびリンゴ酸は, TOAと相関関係にあることが示された。

著者

野中 賢 岡 泰子 渋谷 和久

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.364, pp.34-42, 2004-11-26

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10月23日に発生した新潟県中越地震。本誌は地震発生直後に現地に入り,前号で被害の第一報をお伝えした。その後,立ち入り規制が解けていない山古志村に,専門家による調査団に同行して乗り込んだ。今号では山古志村を中心に,斜面崩壊の状況やメカニズム,緊急対策工事の概要を再び現地からリポートする。斜面崩壊は多くの人的被害ももたらした。

著者

崔 海燕

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.331-341, 2009-09-30

著者

川俣 朋子 大隅 良典

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.51-57, 2014-12-20 (Released:2015-12-20)

参考文献数

24

著者

岡本 源太

出版者

あいだ哲学会

雑誌

あいだ/生成 (ISSN:24328758)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.12-28, 2011-03-25

著者

岸 利治 岩城 一郎

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2013-04-01

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デジタルマイクロピペットを用いてコンクリートの鉛直面に一定量の水を一定時間間隔で複数回流下させ,所定の回数だけ流下させた後に流水距離を測定するという極めて簡易なコンクリート表層品質の評価手法(繰り返し流水試験)の開発を行った。コンクリート鉛直面を流れる流水は蛇行や分岐をしがちであることから、適当な流水ガイドについて検討し、コンクリート表面に鉛筆で平行な二本の直線を約5mm間隔で罫書いたものが最も理想的な流水ガイドとなると結論付けた。測定者一人で簡便に測定ができるように更に治具を工夫することで、表層品質簡易測定方法として活用できると考えている。

著者

Katada Chikatoshi Yokoyama Tetsuji Yano Tomonori Kaneko Kazuhiro Oda Ichiro Shimizu Yuichi Doyama Hisashi Koike Tomoyuki Takizawa Kohei Hirao Motohiro Okada Hiroyuki Yoshii Takako Konishi Kazuo Yamanouchi Takenori Tsuda Takashi Omori Tai Kobayashi Nozomu Shimoda Tadakazu Ochiai Atsushi Amanuma Yusuke Ohashi Shinya Matsuda Tomonari Ishikawa Hideki Yokoyama Akira Muto Manabu

出版者

Elsevier Inc.

雑誌

Gastroenterology (ISSN:00165085)

巻号頁・発行日

2016-08-01

被引用文献数

138

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アルコール摂取と多発性の前がん病変が食道および頭頸部の扁平上皮がん発生を増加させる : 禁酒・禁煙効果も含めて. 京都大学プレスリリース. 2016-08-25.

著者

西谷 大

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.108, pp.407-422, 2003-10

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日本列島において,ブタは大陸からもたらされた可能性が高い。しかしブタを農耕に取り込むといった特異な循環システムをもつ中国的集約農耕は,弥生時代およびそれ以降の日本の歴史においても,琉球列島を除いた日本列島には存在しなかった。またブタ自体も奈良時代以降は飼養しなくなるという歴史をもつ。本稿ではこの問題を,海南島のブタ飼養の歴史と,黎族のブタを重要視しない生業システムと比較しながら論じた。海南島において,黎族がブタを日常的に飼養するのは明代に至ってからだと考えられる。その要因は海南島における大陸からの漢族移住による人口圧のためのブタ肉の需要拡大が背景にあり,黎族とっては鉄製品や塩の交換品としてのブタの付加価値が,ブタ飼養を受容した要因だったと推測できる。しかし黎族は,中国的集約農耕によるブタ飼養方法は受容しなかった。そのかわりに,水田,焼畑,狩猟採集,家畜といった生業を複合的に維持しつづけた。その特徴は,焼畑という自然界に作られた「大きな罠」を利用し,野生動物を日常的に狩猟するシステムを農耕内部に作り上げたことにあった。これが人為的な循環システムに頼る中国的集約農耕とは大きく異なる点であり,またブタをそれほど重視しない生業を維持することが可能な要因だったと考えられる。琉球列島を除く日本列島の農耕は,海南島の黎族と同様に中国的集約農耕へと向かわなかっただけでなく,大陸の中国的集約農耕が卓越する地域ではすでに消滅した焼畑を,戦後の1970年代までおこないつづけた。日本列島における焼畑がどこまで遡るかは今後の研究課題であるが,日本のブタ飼養の問題をとりあげる場合,焼畑が有する野生動物の多様な利用に注目する必要があろう。There is a strong possibility that pigs were brought to the Japanese archipelago from the continent. However, the Chinese style of intensive agriculture with a singular rotational system that incorporated pigs into agriculture did not, with the exception of the Ryukyu Islands, exist in Japan during the Yayoi period or any later period in Japanese history. History also tells us that the raising of pigs ceased after the Nara period. This paper studies this question by comparing the history of pig farming on Hainan Island with the livelihood systems of the Li tribe that did not pay particular attention to pigs.It is believed that it wasn't until the Ming period that the Li tribe on Hainan Island began to raise pigs as part of their everyday lives. The reason for this is connected to the increase in demand for pork generated by population pressure on Hainan Island and it may be surmised that the acceptance of pig farming by the Li tribe is attributable to the added value that pigs had as goods that could be exchanged for iron products and salt.However, the Li tribe did not introduce a method of pig farming that follows the Chinese style of intensive agriculture. Instead, they continued to maintain livelihoods that involved wet rice paddies, slash-and-burn fields, hunting and gathering and domesticated livestock. The distinguishing feature of this style of livelihood was the use of "large traps" that were built in slash-and-burn fields that are part of the natural world, and the way they created a system for the daily trapping of wild animals within their agricultural system. This is vastly different from the Chinese style of intensive agriculture that relied on a man-made rotational system, and is believed to be one factor that made it possible to maintain a way of life that did not pay much attention to pigs.Not only was the Japanese archipelago, with the exception of the Ryukyu Islands, the same as Hainan Island in that it did not turn to the Chinese style of intensive agriculture, but slash-and-burn fields that had already disappeared from regions where the continental Chinese style of intensive agriculture had been prominent continued to be used after the Second World War up until the 1970s. The question of just how far back slash-and-burn fields date in the Japanese archipelago is a topic for future research, and the diverse utilization of nature in slash-and-burn fields is an aspect that deserves attention.

著者

吉田 歓

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.798, pp.75-79, 2016-10

著者

松浦祐希 華山宣胤

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.577-579, 2014-03-11

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分子生物学の分野では、人間の寿命限界について2つの説が唱えられている。一つは、人間はある年齢までしか生きられないと定められていて、その年齢に達すると、老化し死に至るプログラムが起動するというプログラム説である。また二つ目は、体内で発生する活性化酸素などの有害物質が細胞にダメージを与えることにより身体が老化し、やがて死亡に至るというダメージ説である。そして、これらの説のどちらが正しいかという議論は未だに決着していない。そこで本研究では、厚生労働省から発行されている人口動態統計に極値理論で用いられている一般化パレート分布を当てはめることにより、寿命に関する2つの説を統計学的観点から検討する。

著者

網野 浩巳 佐野 次夫 木島 毅 甘利 裕介 西村 正人 小澤 庄二

出版者

日本先進インプラント医療学会

雑誌

日本先進インプラント医療学会誌 (ISSN:21854599)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.23-26, 2016

著者

鈴木 寛

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報

巻号頁・発行日

no.21, pp.8-24, 2014-07-15

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The Act on the Organization and Operatin of Local Educational Administration, which was enacted in 1956, was revised drastically, but the reorganization of the system is stil halfway through. The initiative taken by politicians actualized by role-sharing and cooperation between politics and administration is the background of MEXT's new policy deliberation community and enrichment of policy formation process by delibrations based on evidence. To deepen discussion of what governance of education should be, we have to think from three zones and discuss the "proper educational administration size" which governance reaches. For the new educational governance, way to introduce "community-solution", must be considered, and the best mix solution of the problems of "government-solution", "market-solution" and "community-solution" is necessary. By referring to the author's proposal of community-school's idea at the time when he's an associate professor of Keio SFC and the budget's negotiation process and the public opinion's molding process when he was a Senior Vice-Minister of Education, Culture, Sports, Science and Technology, the author will propose an idea of educational administration system reform by cooperation between academia, the scene of education, government officials, media and politicians from a new point of view.

著者

松村 圭一郎

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.218-231, 2012-02