著者

安蔵 裕子 Yuko Anzo

出版者

光葉会

雑誌

学苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.887, pp.62-73, 2014-09

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Abstract The Koyo Museum of Showa Women's university houses a lawyer's robe and cap tagged "Lawyer's robe and cap used around the 10th year of the Showa Period". This paper introduces images of the garments and records details pertaining to them, explains the history of the Japanese modern court dress, and explores the symbolic function of professional uniforms. In 1890 the Empire of Japan prescribed a law that required judges, public prosecutors, and lawyers to wear uniform court dress while at court. Three years later, in 1893, a Ministry of Justice Ordinance specified the lawyers' robes and caps. The materials owned by the museum are identical with this description. These garments continued to be worn until new rules were made in 1947. Preceding studies have shown that, in designing the original garments, then Minister of Justice Akiyoshi Yamada researched the garments worn in the courts of Western countries that honored the classical style, and that taking this knowledge into account, Mayori Kurokawa, who was well versed in Japanese ancient court practices and a historian of costume, designed garments for Japanese courts. The material of the robe is black with fly front, with white embroidery around the neck and in the front which signify that this was for lawyers, and in the bottom, both sides are pleated offering an example of how oriental and western design are mixed. The black cap is inspired by that of Nara period, a style that originated in the Tang Dynasty in China.

著者

石川 麻美 渡邉 恵理子 村上 保夫 小舘 香椎子 イシカワ マミ ワタナベ エリコ ムラカミ ヤスオ コダテ カシコ Mami Ishikawa Eriko Watanabe Yasuo Murakami Kashiko Kodate

雑誌

日本女子大学紀要. 理学部 = Journal of Japan Women's University. Faculty of science

巻号頁・発行日

vol.14, pp.47-52, 2006-03-31

著者

福地 悠人 山崎 和彦

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第63回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.39, 2016 (Released:2016-06-30)

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近年、技術の発達によって、GPSやカレンダーに登録したスケジュールをもとに、交通情報や天気など、ユーザーの欲しい情報を優先的に表示する「Google Now」のような、利用者のコンテクストに応じて提供する情報を変化せるアプリケーション、サービスが増えつつある。また今後はよりユーザーのコンテクストを入手する手段が増えると考えられているため、今後のアプリケーションやサービスを検討する上でコンテクストの情報をどのようにデザインに活用するかを明確にする必要がある。本研究は利用状況に応じて変化するユーザーインターフェースのデザインアプローチを提案することを目的とする。

著者

脇坂 知行 藤本 英史 松川 洋介 高田 洋吾

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.971-976, 2008-11-01 (Released:2010-05-31)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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The purpose of this study is to establish a practical method based on a chemical kinetic model for three-dimensional numerical analysis of the combustion process in direct-injection diesel engines. For saving computational time, a reduced elementary reaction scheme for diesel fuel was constructed. The basis was the Golovitchev detailed elementary reaction scheme. Using an original engine combustion simulation code GTT-CHEM along with the reduced elementary reaction scheme, the combustion process was three-dimensionally analyzed in a direct-injection diesel engine with high-EGR ratios.As a result, the combustion process and NO emission were quantitatively predicted by estimating the initial gas state and the initial composition appropriately. The emission tendency of soot was reasonably assessed by means of φ-T maps.

著者

塗工之魁新聞社 編

出版者

塗工之魁新聞社

巻号頁・発行日

vol.昭和10年版, 1939

著者

落合 太郎 大嶺 茉未

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第63回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.11, 2016 (Released:2016-06-30)

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2014年に実施した音楽が時間経過に及ぼす影響を測る実験結果では、静かで緩やかな曲が時間の経過が短くむしろダイナミックでアップテンポの曲の方が長く感じるという結果であった。この実験過程で曲ごとに異なる色彩イメージを連想するという副次的結果を得たため「和音」に着目し,派生する色彩感覚を追加実験によって検証した。追加実験ではC(ド)のmajor,minor,sus4,diminishを代表和音としてデザイン学科学生を対象に聞かせた。色彩トーンや色相の連想イメージを聞くと一定の傾向が見られ,先行研究で報告された色聴保持者と共通する結果が得られた。和音は色彩イメージを誘発し,さらに当該色彩を介して環境デザインで指定された機能イメージと連動させることが理論的に可能となるため,和音が「言語」に替わるサインとして空間に機能するということが示唆された。

著者

川村 隆浩 山下 泰弘 松邑 勝治

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

pp.2016_028, (Released:2016-06-30)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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現在,論文数や被引用数といった研究業績の量に基準を設けて研究者を判断することがしばしば行われている.しかし,基準の設定は分野によって異なる上,経験則に頼らざるを得ない.また,単純な合計では年長者が有利になり易い等の問題が指摘されている.そこで,本論では業績の量に加えて時系列的変化からも特徴を見つけ出し,それに基づいて研究者を分類することを試みる.具体的には,大規模な文献データセットからビブリオメトリクスの時系列パターン群を抽出し,機械学習手法によって研究者を “優秀” かそうでないか分類するモデルを構築する.実験では,JST と Scopus のデータセットを用いて 2 分野計 114 名の研究者を対象に,F 値 80%以上の精度で分類できることを確認した.今後は,対象人数の増加や別分野での検証を進め,“優秀” な人財発見に役立てたい.

著者

菊池 加志江 小林 恵子 瀬谷 久子

出版者

日本慢性期医療協会

雑誌

JMC : 日本慢性期医療協会機関誌

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.50-55, 2012

著者

斎藤 一久

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 = The Waseda Law Journal (Waseda Hougakukaishi) (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.147-193, 2002-03-25

著者

畝川みなみ 宇野健

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.549-551, 2014-03-11

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本研究では、C言語学習の演習における学習者の積極的な取り組みを促すことを目的とし、演習時の学習状況を評価し、学習者にフィードバックするシステムを開発した。これまでは評価の対象ではなかった任意課題の達成率や、実質的な演習操作(ファイルの保存、コンパイル、実行)の回数を点数化した操作得点を指標とし、演習時の学習状況を評価して、学習者および教員に対してフィードバックする。本学のプログラミング科目の授業において本システムの運用実験をおこない、毎回の授業で評価内容を学習者に提示し、学習状況の客観的な評価を確認させた。その結果、任意課題の達成率を昨年度より大幅に向上させることができた。

著者

加藤 利康 石川 孝

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.1918-1930, 2014-08-15

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本論文は,オンライン環境のある教室でのプログラミング演習のためのWebベースの授業支援システムにおいて,机間巡回では把握が困難なクラス全体と問題のある学生の学習状況を教員が随時に把握できるようにする学習状況把握機能の実現を目的とする.この実現の方法は,演習課題の配布,解答プログラムの作成,コンパイル,実行,および解答の提出を行える授業支援システムを基礎として,プログラミング演習における学習状況把握に対する要求分析と先行研究の調査に基づいて,機能の設計と評価を行う.クラス全体に対する機能は,教員があらかじめ用意した模範解答プログラムに基づく正解判定による解答開始から解答提出までの作業進度集計と,模範解答プログラムを基準としたコンパイルエラー行の同定によるエラー分類集計である.これらの機能は,コンソール出力を行うJavaプログラミングの課題に対して,十分な精度で適用が可能である.問題のある学生に対する機能は,作業進度の外れ値分析による作業が遅れている学生の検出と,該当学生の作業履歴の提示である.検出機能は,外れ値の基準値を教員が適切に設定することによって,対処可能な程度に問題のある学生を絞り込むことが可能である.これら2種類の学習状況把握機能を付加した授業支援システムは,実際の演習授業において,システムが提示する情報に基づく学習指導が全指導件数の約半数観察されたことから,プログラミング演習における学習状況把握に有効である.本論文で実現した学習状況把握機能は,教員が模範解答プログラムを用意することで,クラス全体の作業進度とエラー分類を提示し,また,作業が遅れている学生を検出してその作業履歴を提示することによって,机間巡回では把握が困難な学習状況を教員が随時に把握することを可能にする.In this paper, we aim to realize some functions related to the assessment of learning conditions in order to help teachers understand the learning situation in their classroom, which can be difficult to grasp. We implement the functions in a Web-based learning management system for programming exercises to be completed in the classroom in an online environment. Using this method, we design and evaluate the functions based on a survey of previous studies and a requirements' analysis for the assessment of learning conditions during programming exercises. This realization of functions is based on the use of a learning management system that enables the distribution of exercises, the creation of an answer program, compilation, running, and submission of answers. The functions for the whole class include a classification error count function and a work progress summary, prepared in advance; both of witch are based on the model answer program. These functions can be applied with sufficient accuracy with respect to exercises in the Java language for performing console output. Another function, for individual students, is the presentation of the student's work history and the detection of students whose progress is delayed by an outlier analysis of work progress. This feature can identify students with problems in manageable degree and help teachers properly set references value for outliers. Teaching guidance, based on information presented by the system in a real class, has been observed in about half of the total number cases. Thus, we can conclude that the learning management system incorporating these features, is effective in helping students learn situational awareness in programming exercises. The functions assessing learning conditions present the error classification summary and progress of the whole class for the reference of the teacher, to allow a model answer program. By presenting students' work history and detecting students whose progress is delayed, this function allows the teacher to grasp at any time, while going around the classroom, any difficulties in the learning conditions.

著者

北谷 宏紀 井上 潮

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, 2015-02-24

出版者

マドラ出版

雑誌

広告批評 (ISSN:03884937)

巻号頁・発行日

no.274, pp.92-95, 2003-09

著者

林 透 深野 政之 山崎 慎一

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では、従来、大学の組織構造に関する制度的変遷や機能分析をテーマとした学術的研究が中心で、大学経営や大学教育の日常的課題に焦点を当てた研究が皆無な状況に着目し、大学教員と大学職員が協働する運営体制づくり(教職協働)を超えて、大学構成員である学生との協働実践を含めた新しい姿(教職学協働)を明確化し、大学現場が直面する組織開発(OD)の担い手のあり方を探求した。研究成果として、大学教員・大学職員・学生が協働する参加型組織経営をファシリテートする組織開発(OD)の方法論及び実践事例を蓄積し、新たな提言を行ったほか、日米共同研究により、両国のFD活動の特徴や相違点を明らかにすることができた。

著者

志村 結美

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, 2012

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目的 現在、主体的に生き方を探究していくキャリア教育の重要性が叫ばれている。中央教育審議会答申「初等中等教育と高等教育との接続の改善について」(1999)において、「学校教育と職業生活との接続」の改善を図るために、小学校段階から発達の段階に応じてキャリア教育を実施する必要があると提言されて以降、小・中・高等学校において、キャリア教育の充実が喫緊の課題として図られてきた。中学校では職場体験活動が必修化し、大学等においても積極的にキャリア発達支援を行い、インターシップ等が実施されるようになった。しかし、子どもたちが将来就きたい仕事や自分の将来のために学習を行う意識が国際的にみて著しく低く、それに伴い、教科学習に対する興味・関心が低い状況であることが明らかとなっている(TIMSS調査2007・PISA調査2003,2006)。また、働くことへの不安を抱えたまま職業に就き、適応に難しさを感じているといった若者は依然として多く、若者の早期離職率が増加している等、未だに多くの課題を抱えたままである。 そこには、キャリア教育は、従来、「進路決定の指導」を目的とした進路指導、「専門的な知識・技能の習得」を目的とした職業教育で行われており、「キャリア発達を促す教育」としてのキャリア教育となった現在も、職業生活における自己実現を希求することに重きが置かれていることに問題があるとの指摘がされている。すなわち、職業生活、家庭生活、地域生活といったライフキャリアの視点からのキャリア教育の実践が希薄であると言わざるを得ない状況である。 このような現状において、キャリア発達を職業の有り様のみから捉えていくのではなく、ライフキャリアの視点から将来の生活の一部として、生活設計の中で職業の在り方を考え、自立という観点を直接的に捉える家庭科教育においてこそ、キャリア発達を促すことができるのではないかと考える。しかし、家庭科教育においてもキャリア発達を促す授業実践、カリキュラム開発はこれからの充実・発展が待たれている段階である。家庭科教員にも、ライフキャリアの視点からキャリア発達やキャリア教育を捉えることが難しい状況にあるのではないかと推察される。 そこで、本研究では、まず、キャリア教育に関する施策や先行研究からキャリア発達やキャリア教育の定義等の推移を明らかにし、ライフキャリアの視点から分析する。次いで、家庭科教育におけるキャリア発達を促す教育内容等を学習指導要領等から導き出し、ライフキャリアの視点から家庭科教育とキャリア教育の関連性を検討することを目的とする。また、本報告では、小学校で家庭科を担当している教員対象のキャリア教育の実施状況やその実施内容等に関する実態調査を踏まえて、小学校教員の家庭科に関するキャリア教育の捉え方の傾向を明らかにし、家庭科教育とキャリア教育の関連性を検討する一助とする。 方法 1.ライフキャリアの視点からキャリア教育に関する施策、先行研究等を分析し、家庭科教育との関連性を検討する。2.小学校教員対象調査は、山梨県と静岡県の計406校の小学校に在籍している家庭科主任、家庭科担当教員を対象にアンケートを郵送し、計146人の有効回答を得た(有効回収率36.0%)。調査期間は2009年8月~11月である。 結果及び考察 先行研究等では、ライフキャリアの視点でキャリア発達を捉えたものが多く認められ、その重要性が確認された。家庭科教育においてもキャリア発達を促す教育内容を多く内包しており、その関連性が明らかとなった。また、小学校教員対象調査では、約6割の教員がキャリア教育に関する教育を行っているが、実施している教科等は、総合的な学習の時間、特別活動、社会、道徳、家庭科の順であった。家庭科での実践は15%程度であったが、家族の一員として仕事を行うこと、また、衣食住に関する技能の習得等を通した実践等、幅広い教育内容があげられ、教員がライフキャリアの視点を持って、授業を行うことの重要性が明らかとなった。

著者

岡﨑 登志夫 橋詰 利治 鈴木 光行 小川 善資

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.13-18, 2014-06-25 (Released:2015-04-15)

参考文献数

14

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6週間の飼育期間中、高脂肪飼料(HFD)給餌ラットにスイカエキス(WM)を与えると(HFD+WM)、飼料摂取量は、与えなかったときと比較して減少した。飼育期間中の標準飼料(ND)、HFD、HFD+WM給餌群の飼料摂取量を総カロリー摂取量に換算し比較すると、HFD給餌群が最も高くなり、WMを与えるとそれより10~20 kcal/day低下した。カロリー摂取量の減少と相まって、体重増加量もHFD給餌群と比較して、HFD+WM給餌群で低下した。生化学検査及びアディポサイトカイン測定を実施したところ、HFD給餌ラットにWMを与えると、与えなかったときと比較して、血清中のTGとレプチン濃度が低下し、肝臓重量も減少した。レプチンは白色脂肪細胞から分泌されることから、WMは、TGを低下させ、肝臓の白色脂肪組織を減少させる肥満抑制効果があるのではないかと考えられた。

著者

八十田 博人

出版者

日伊協会

雑誌

日伊文化研究 (ISSN:02881802)

巻号頁・発行日

no.41, pp.45-54, 2003

著者

中島 和子 西原 鈴子 石井 恵理子 岡崎 眸

出版者

名古屋外国語大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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当該研究期間の研究成果を次の4点にまとめることができる。(1)複数言語環境で育つ言語形成期の幼児・児童・生徒が、どの言語の接触量も不十分な生育・家庭・学校環境に置かれたときに一時的に生じる言語性発達遅滞をセミリンガル現象と言う。幼児の場合は言語全体の発達遅滞、学齢期の場合は認知力を必要とする特定の言語領域(読解力、作文力、抽象語彙など)の発達遅滞につながる。現象面では子どもの生得の機能障害と共通するところが多いため誤解されることが多い。愛知県の外国人児童生徒調査と東京のNew International Schoolの会話力・読解力調査を通して、マジョリティー言語を母語とする子どもよりも、マイノリティー言語を母語とする子どもがセミリンガル現象に陥る可能性が高いことが確認された。(2)主な要因は、親の国を越えての移動による教育の断絶、突如強要される使用言語・学習言語の切り替え、劣悪な言語・文字環境から来る第一言語(母語)の未発達などである。(3)教育的処置としては、日本語と英語、日本語とポルトガル語、日本語と中国語のように言語体系が異なる2言語間でもL1→L2、L2→L1の双方向の転移があることから、幼児の場合は第1言語を強め、文字環境を改善すること。学齢期の場合は、a)心理的セミリンガル現象から自ら抜け出せるように、心のケア(=アイデンティティー育成)をすること、b)最大限の認知活動を促進する学校環境を整えることなどである。(4)国内の外国人児童生徒教育では、セミリンガル状況で入学する小学1年生が急増しており、また学習言語能力の発達遅滞のために中学1,2年で中退する生徒が増えていることに鑑み、セミリンガル現象に対する行政、学校当局、教師、保護者の認識を高める必要がある。本研究で立ち上げた「母語・継承語・バイリンガル教育研究会」がその面で大きな貢献をしてきている。

著者

中島 宏樹 鎌田 一雄 今井 達二己

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.437, pp.65-70, 2008-01-18

被引用文献数

3

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視覚に障害がある人(全盲者2名)を対象として、JR東日本(株)宇都宮駅で歩行実験を行った。被験者の1名は、通勤で宇都宮駅を利用しており場所を熟知しており、メンタルマップもできている.他の1人は、実験場所のメンタルマップは十分にできていない.2名とも歩行には白杖をしており、その歩行状況の記録とインタビューの分析から、改札口・プラットフォームなどの経路の歩行行動における共通的なもの、異なるものについて説明する.また、歩行支援の考え方についても、実験参加者の意見とともに説明する。

著者

香川正矩 著

出版者

吉田八得

巻号頁・発行日

vol.巻之3, 1911