著者

松浦 章

出版者

関西大学東西学術研究所

雑誌

関西大学東西学術研究所紀要 (ISSN:02878151)

巻号頁・発行日

no.47, pp.57-69, 2014-04

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It was Chinese sailing ships that most extensively plied the waters of pre-modern East Asia, and such vessels were frequently shipwrecked on the shores of Joseon‑dynasty Korea, Tokugawa Japan, and the Ryukyu Kingdom. In many cases, the shipwrecked crews were able to converse with local rescuers only through the medium of writing, using the Chinese characters (kanji) commonly understood throughout the region. Records of many such written dialogues have been preserved in collections of historical documents from Joseon Korea and Tokugawa Japan. This paper explores the characteristic features observed in such dialogues, focusing primarily on records of written communications between the crews of shipwrecked Chinese sailing vessels and officials of Joseon Korea.

著者

山本 英史

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.123, no.9, pp.1641-1643, 2014

著者

山本 英史

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.123, no.9, pp.1641-1643, 2014-09-20

著者

真保 晶子

出版者

[歴史学会] ; 1976-

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.75, pp.22-46, 2014-06

著者

田島 奈都子

出版者

[歴史学会] ; 1976-

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.75, pp.47-72, 2014-06

著者

髙綱 博文

出版者

[歴史学会] ; 1976-

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.75, pp.73-78, 2014-06

著者

田村 和彦

出版者

愛知大学現代中国学会

雑誌

中国21 (ISSN:13428241)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.175-202, 2014-08

著者

田村 和彦

出版者

愛知大学現代中国学会

雑誌

中国21 (ISSN:13428241)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.175-202, 2014-08

著者

吉澤 誠一郎

出版者

中国社会文化学会

雑誌

中国 : 社会と文化 (ISSN:09129308)

巻号頁・発行日

no.29, pp.42-65, 2014-07

著者

家永 真幸

出版者

東京医科歯科大学

雑誌

東京医科歯科大学教養部研究紀要 (ISSN:03863492)

巻号頁・発行日

no.44, pp.PAGE 23-36, 2014-03-30

著者

李 雪

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

no.21, pp.127-138, 2013

著者

晏 妮

出版者

奈良女子大学

雑誌

寧楽史苑 (ISSN:02878364)

巻号頁・発行日

no.59, pp.14-30, 2014

著者

時松 宏治 小杉 隆信 黒沢 厚志 伊坪 徳宏 八木田 浩史 坂上 雅治

出版者

社団法人 環境科学会

雑誌

環境科学会誌 (ISSN:09150048)

巻号頁・発行日

vol.20, no.5, pp.327-345, 2007-09-28 (Released:2010-06-28)

参考文献数

36

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本論文は「持続可能な発展(SustainableDevelopment;SD)」指標の将来値の推計方法と,将来が「持続可能かどうか」の提示を試みようとする論文である。推計する指標は,世鉦が発行するWorldDevelopmentIndicator(WDI)で提示されているGenuineSaving(Sg,)とWealth(W)である。前者はフローの概念,後者はストックの概念に基づいている。こ¢指標の開発者であるD.W.Pearce,G.Atkinson,K.Hamiltonらロンドン大と世銀のグループらによると,これら2つの指標がともに正であることが「持続可能な発展」の必要条件である。理論的な定式化は最適経済成長理論に基づく世銀のHamiltonらの考え方を利用した。その上で,これら2つの指標の将来値の推計に必要なデータを,統合評価モデルから休生的に得られるシミュレーションデータに求めた。そのシミュレーションデータは,殿存の統合評価モデル(GRAPE)に日本版被害算定型ライフサイクル影響評価手法(LIME)を組み込んだGRAPE/LIMEモデルによる最適経済成長のシミュレーション結果を用いた、LIMEを用いた理由の1つは,LIMEは環境影響の経済評価にコンジョイント分析による支払い意思額を用いていることにある。Hamiltonらによる持続可能な発展指標の推計には支払い意思額と環境影響物質の排出量が必要となるが,GRAPE/LIMEモデルを開発することによりこれらがモデルで内生的に整合的に得ることが可能となる。また,環境影響被害を防ぐ支払い意思額は一種の外部コストと解釈可能であり,外部コストの内部イヒをGRAPE/LIMEモデルで行うことで,最適経済成長のシミュレーションを行うことが可能となった。 以上の方法により,2!00年までの世界10地域におけるsgおよびWの推計が可能となった。結果について議論をするのは今後の課題であるが,今回の推計方法によると,世界といわゆる先進国では21世紀にわたって「持続可能な発展」の必要条件を満たすが,いわゆる発展途上国においては21世紀後半になるまで,「持続可能な発展」の必要条件を満たさないことになった。 本研究の手法により,次の点で,従来の「持続可能な発展」指標の推計方法を,学術的にアドバンスすることが可能となった。1つ目は,従来では過去あるいは現在における推計だったものを,最適経済成長理論に基づいて,将来時点の推計を可能にしたことである。2つ目は,従来では推計に必要な各種データを整合的に収集して実証すること自体に難しさがあったが,本研究の方法では統合評価モデルにより内生的に得られるデータを利用して推計するため,整合性が高まったことである。3つ目は,異なる複数の指標から何らかの形で統合化する場合には,推計者の主観的判断により指標間のウェイトを決定せねばならないケースが多かったが,本研究ではその統合化に環境経済学の方法によるコンジョイント分析を用いたことである。 本研究は「弱い持続可能性」の立場に立って「持続可能な発展」指標の将来を推計する方法と結果を提示することには成功したものの,将来の「持続可能性」を評価し議論するという点では,今後多くの課題に取り組む必要がある。「持続可能な発展」の将来,Genuine Saving,Wealth,統合評価モデル,最適経済成長シミュレーション

著者

柳川 勝紀 松本 良 鈴木 庸平

出版者

石油技術協会

雑誌

石油技術協会誌 (ISSN:03709868)

巻号頁・発行日

vol.77, no.5, pp.374-383, 2012 (Released:2014-03-29)

参考文献数

65

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Methane is one of the major end products from photosynthetic organic matter. Based on stable carbon and hydrogen isotopic compositions of methane, biological pathways mainly consisting of carbon dioxide reduction coupled to molecular hydrogen oxidation and acetate fermentation and abiological pathways such as thermal degradation of organic matter have been systematically classified. However, recent advances in subseafloor biosphere research have unveiled the complexity of processes involved in the transformation, migration and fate of methane. Particularly, it has been recognized that marine sediments with high flux of methane harbor novel lineages of microorganisms, the physiological traits of which are largely unknown due to their resistance to cultivation. In this review article, microbiological investigations that shed light on DNA-based microbial community structures and metabolic diversity and activity related to methane production and consumption in organic-rich marine sediments are briefly summarized.

著者

長尾 健太郎

出版者

名古屋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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24年度は非可換Donaldson-Thomas理論において主に重要なコホモロジー的Hall代数の具体的構造の研究を行った.コホモロジー的Hall代数は$3$次元Calabi-Yau圏の対称性を記述する代数であり,非可換Donaldson-Thomas不変量の理解において重要な役割を果たすと期待される.残念ながらコホモロジー的Hall代数の具体的計算はまだほとんど行われていない.申請者は23年度以前に行っていたモチーフ的非可換Donaldson-Thomas不変量の研究における技術を応用し,コホモロジー的Hall代数の具体的計算において重要な「ポテンシャルの切断によるコホモロジー的Hall代数のリダクション」という概念を発見した.これは4次元のゲージ理論と6次元の弦理論の関係を記述するものであり,今後さまざまな発展を導くと期待している.現在はこの概念の基礎理論の構成中であり,25年度以降は応用を深めていく予定である.

著者

寺沢 重法

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

北海道大学文学研究科紀要 = Bulletin of the Graduate School of Letters, Hokkaido University (ISSN:13460277)

巻号頁・発行日

no.146, pp.295-317, 2015

著者

伊田 政司

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.21-37, 1989-03-31

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The voluntary aspect of television watching behavior, which can be measured using conjugate reinforcement method, is a factor which needs to be examined in rating audience of TV programs. This study examined how response rates of TV watching behavior vary as a function of the number of times the subjects watch the same program. It also examined whether the response rates differentiated according to different types of programs. It was found that response rates decreased as a function of the number of repetition and that they differentiated according to the different pro-grams. The method used in this study provides an operational definition of voluntary aspect of TV watching behavior which has not been taken into account in previous surveys.

著者

浅田宗伯 (栗園) 著

出版者

輔仁社

巻号頁・発行日

vol.一, 1886

著者

櫻井 潤

出版者

北海道医療大学看護福祉学部

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部紀要 = Journal of nursing and social services (ISSN:13404709)

巻号頁・発行日

no.17, pp.21-30, 2010-12-20

著者

湊 耕一 小倉 直美

出版者

日本大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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近年、高齢者医療に対する関心が高まり、老化に伴う生理的変化や老化機構の研究が進展している。一方、マクロファージは、免疫系において重要な細胞であると共に、collagenase等も産生することから細胞外基質代謝にも重要な働きをしている。歯科領域でも高齢者の炎症の慢性化や免疫能の低下、創傷治癒遅延が問題となっており、老化に伴うマクロファージの機能的変化の解明が求められている。本研究では、老化促進マウス(SAM)を実験モデルに、腹腔マクロファージ(Mφ)にPorphyromonas gingivalis(P. g. )LPSを作用させて炎症性因子の産生を測定した。〈方法〉腹腔に誘導物質を接種後、腹腔浸出細胞を回収してplate中に蒔き、2時間培養後付着した細胞をMφとした。このMφにP. g. LPSを作用させて24時間後、培養液中のPGE_2をRIA kitにて、IL-1β及びIL-6をELISA法にて測定した。〈結果及び考察〉Mφの回収率は誘導物質投与後4日目が最も高く、誘導物質にスターチ、グリコーゲン、プロテオースペプトンを用いたところ、Mφ回収率はプロテオースペプトンが高値を示した。SAMP1(老化促進)及びSAMR1(control)の3ヶ月齢、6ヶ月齢間でMφ回収率に顕著な差はみられなかった。次に、Mφ培養液中のPGE2、IL-1β及びIL-6を測定したとこと、LPSを作用した系、作用しない系とも、SAMP1とR1間で、また各月齢群間で有意な差は認められなかった。これは、老化モデルには6ヶ月齢では十分でないこと、各因子産生量の個体差が大きく各群の例数が少ないことなどが考えられる。今後、各群の例数を増やすこと、12ヶ月齢までの動物群について実験する必要がある。また、Mφのcytokine産生には細胞外基質に接着することが重要であるとが報告されたことから、collagenやfibronectinなど細胞外基質をcoatingしたplateにMφを蒔き、各炎症性因子の産生量を測定することも必要であろう。