著者

根崎 光男

出版者

法政大学

雑誌

人間環境論集 (ISSN:13453785)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.A1-A18, 2005-03-31

著者

黒井 文太郎

出版者

ジャパンミリタリー・レビュー

雑誌

軍事研究 = Japan military review (ISSN:05336716)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.28-43, 2019-04

著者

福元 健太郎 水吉 麻美

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学法学会雑誌 (ISSN:13417444)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.1-21, 2007-09

著者

小山 哲 コヤマ サトシ Satoshi Koyama

出版者

立教大学史学会

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.96-107, 2016-12

著者

山口 敬之

出版者

文芸春秋

雑誌

週刊文春

巻号頁・発行日

vol.57, no.13, pp.30-35, 2015-04-02

著者

上野 智子

出版者

高知人文社会科学会

雑誌

高知人文社会科学研究 = Research reports of the Kochi Society of Humanities and Social Sciences (ISSN:21882479)

巻号頁・発行日

no.5, pp.1-26, 2018

著者

阿部 智恵子 若林 芳樹

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

---

平成の大合併をめぐって地理学では,その地域的傾向や様々な問題点が検討されてきた(森川, 2012;神谷ほか, 2012)。とくに住民生活に直結する公共サービスへの影響に対して強い関心が向けられ,高齢者福祉を対象とした研究が進められている(畠山, 2007; 杉浦, 2009)。こうした高齢者福祉サービスは,市町村を越えた広域的運営がみられる(杉浦, 2007)のに対し,保育サービスは基礎自治体が担っているため,市町村間の多様性も大きい。しかしながら,市町村合併による保育サービスへの影響を取り上げた地理学的研究はみられない。本研究は,石川県かほく市を対象として,市町村合併に伴う保育サービスの調整過程を明らかにし,合併後の変化について検討することを目的とする。 かほく市は,2004年3月に河北郡の3町(高松町,宇ノ気町,七塚町)が対等合併して成立した。合併の動きが本格化したのは,地方分権一括法が施行された翌年の2001年からで,旧3町による合併協議会は2002年4月に発足した。2003年7月の合併協定書調印および町議会での議決を経て,2004年に平成の合併としては県内最初のケースとなった。合併に伴い,市庁舎を旧宇ノ気町役場に設置した。当初は旧高松町役場,旧七塚町役場にも一部の部署を分散させて支所として利用していたが,その後は宇ノ気の本庁舎に統合され,他の二つの旧庁舎はサービスセンターとして住民への窓口機能のみを担っている。合併前の職員は,新市でも継続して雇用されている。保育を担当する部署は子育て支援課で,保育所のほか,児童手当,子ども医療費助成,学童保育クラブ,児童館,ひとり親助成 などの業務を担当している。 合併協議会では,公共料金決定の基本方針を「住民の負担は軽い町に,サービス水準は高い町に合わせる」としており,保育サービスの水準もこれに基づいて定められている。表1のように,合併前の水準が相対的に高かった旧高松町に合わせてサービス水 準が設定されている。合併協議会においても保育料の設定をめぐる目立った議論はなく,また住民から特段の要望は出されていない。ただし,児童数の減少により定員充足率が低かった旧宇ノ気町では2つの保育所が休園している。 前述のように,保育所の定員充足率は合併前から低下しており,2004年当時は83.3%であった。その後も未就学児は減少が見込まれていたが,0歳及び1歳児の入園数の増加や,土・休日保育,延長保育のニーズの高まりに伴い,保育士を増やす必要性があった。当時市内にあった17箇所の保育所は,定員充足率に大きな差があり,また多くの施設が1970年代以前の老朽化した建物であったことから,効率的な運営のために保育所の統廃合が実施された。統廃合に当たっては,2005年に住民意向調査を実施し,保護者へのアンケート結果に基づいて立地やサービスに対する要望を把握している。これに基づいて統廃合の方針を定め,需要予測と通園圏を加味した上で,必要となる保育所数を高松地区3カ所,七塚地区3カ所,宇ノ気地区4カ所と割り出し,統合計画をたてている(図1)。また,かほく市の認可保育所はいずれも公設公営で,民間に比べて維持コストがかかるため,2014年度中には9カ所に統合されることになっている。

著者

岩井 洋 広沢 俊宗 井上 義和

出版者

関西国際大学

雑誌

関西国際大学地域研究所叢書

巻号頁・発行日

vol.3, pp.41-48, 2006-03

---

本稿は、社会人を対象としたインターネット調査から、日本のプロ野球における、阪神ファンと巨人ファンに対するイメージの違いを明らかにしようとするものである。特に、阪神ファンと巨人ファンに対する、阪神ファンあるいは巨人ファンの自己イメージと、他球団ファンからみた阪神ファンと巨人ファンのイメージを明らかにする。また、アンチ巨人傾向についても、球団別に分析する。加えて、同じ質問項目を使用し、大学生を対象として行なった調査の結果との比較も試みている。

出版者

日経BP社

雑誌

日経X trend : 新市場を創る人のデジタル戦略メディア (ISSN:24340219)

巻号頁・発行日

no.26, pp.32-34, 2020-06

---

国内累計で1900万ダウンロードを突破しているスマートフォン向けゲーム『Fate/Grand Order(以下FGO)』。もともと既存ファンに向けたゲームだったが、ファンがファンを呼んで人気が拡大。キャラクター商品はもちろん、舞台やオーケストラコンサート、学術書、ホテル……様々なビジネスにインパクトを与えている。

著者

西澤 雅道 金 思穎 筒井 智士

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.15-22, 2017

著者

近藤 暁夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

---

<b>1.</b><b> 問題の所在</b><br><br> 近年日本では「地政学」を名乗る一般書・入門書が陸続と出版され,『人文地理』の学界展望でも紹介されるに至っている.これらの大部分は,学術的な論究よりも著者の政治的主張や解説が前面に出ており,学術書と区別して「論壇地政学」(高木 2017)や「ポップ地政学」(土佐 2017)と括られる.日本地政学の負の歴史を背負う我々地理学界が,今更論壇地政学に関わることは憚られるべきだが,他方で昨今の「地政学ブーム」といわれる出版・言論の状況に沈黙を保つのもいささか無責任であろう.<br><br> そこで本報告では,「ポップ地政学」の一般書に掲載されている地図図版に着目し,その表現や内容の科学的検討を行いたい.どのような本であれ「地政学」を名乗る以上は地図を重視しているはずであり,また地図の客観的検討に限定すれば地政学論壇に参加しない形で地理学の立場からの言及も容易となる.また,従来の批判地政学における地政言説分析の問題点とされてきたテクスト偏重の傾向を埋める役割も期待できよう.<br><br><br><br><b>2.</b><b> 検討の手順と方法</b><br><br> 書名に「地政学」を含み,2017年12月現在インターネット書店で入手でき,かつ価格が2000円以下の書籍のうち,訳書や復刻本,ムック等を除く39冊を「地政学一般書」として抽出し,そこに掲載されている地図(主題図)の内容と表現について評価付けを行った.評価は次の基準で行った.①地形や領域の表現・表記などに,高等学校地図帳に記載されている「事実」レベルでの誤りはないか.②地理学の一般書にふさわしい水準の主題図表現になっているか.例えば方位記号や距離尺を欠いていないか.<br><br><br><br><b>3.</b><b> 結果と展望</b><br><br> 対象とした書籍に掲載されている地図の枚数は,地図帳形式や「図説」を名乗る数冊を除けばまちまちで,10枚以下の本も少なくない.例えば,地政学論壇の第一人者とされる佐藤優の著書では対象とした5冊合計で13枚の地図しか掲載されていない.ハウスホーファー(1938)『太平洋地政治学』には47枚,マッキンダー(1942)『デモクラシーの理想と現実』には32枚の地図(主題図)が掲載されていることを考えると,地政学本としては異例の少なさといえる.渡部昇一『世界の地政学的大転換を主導する日本』(徳間書店, 2016)や黄文雄『地政学で読み解く没落の国・中国と韓国 繁栄の国・日本』(徳間書店, 2017)に至っては地図が1枚も掲載されておらず,これなどはマッキンダーらが体系化した地政学とは別の世界に属するものといえよう.<br><br> これらの書籍に掲載されている地図(主題図)の表現や内容については,基礎的な事実レベルでの誤りが多く,ほとんど科学的な批判に耐えられる水準にない.例えば,山内昌之・佐藤優『新・地政学』(中央公論新社, 2016)では「南スーダンの位置にケニアが描画」され,船橋洋一『21世紀地政学入門』(文藝春秋, 2016)では「竹島が対馬海峡に描画」され,日本再建イニシアティブ『現代日本の地政学』(中央公論新社, 2017)では「チェコとスロバキアが合体」している.残念なことに,対象とした39冊のなかで,10枚以上の地図を掲載し,かつそれらすべての地図が一般的な地理学の書籍において必要される地理的知識と地図学の成果を踏まえた主題図表現の水準に達しているものはなかった.少なくとも,掲載されている地図の内容が高等学校地理修了水準未満の誤りを多々含んでいる以上,これらの書籍が「地理を下敷きにした科学」の名を名乗ることは許されないであろう.<br><br> 土佐(2017)は「ポップ地政学」が地図という視覚情報を使うがゆえに,難解になりがちな地政学批判よりも一般社会への訴求力が強いことを懸念しているが,それはポップ地政学が用いる地図が高度なものであることを前提にしている.質の低い地図の大量掲載という事実は,適切に指摘さえすれば,逆に「ポップ地政学本」のレベルの低さを訴求する.日本のポップ地政学は,少なくとも用いる地図に関してはほとんど科学的な批判に耐えられる水準にない.地理学の仕事は,ポップ地政学の批判だけでなく,彼らがせめて高校レベルの地理と地図の知識を習得して出直すことができるよう,教育的見地から優しく諭すことだろう.<br><br>【文献】<br>高木彰彦 2017. 学界展望 政治地理. 人文地理69: 317-321.<br><br>土佐弘之 2017. 地政学的言説のバックラッシュ―閉じた世界における不安と欲望の表出―. 現代思想45-18: 60-70.

著者

張 金艶 谷守 正寛

出版者

鳥取大学 大学教育支援機構 教育センター 教職教育部門

雑誌

鳥取大学教育研究論集 (ISSN:21858160)

巻号頁・発行日

no.3, pp.59-67, 2013

著者

佐原 加奈子

出版者

日経BP社

雑誌

日経ドラッグインフォメーションpremium

巻号頁・発行日

pp.52-55, 2012-06

---

「日経DI編集部が薬剤師のための白衣を作ろう!」─編集長の"ツルの一声"でスタートした薬剤師のための理想の白衣プロジェクト。スタイリッシュな白衣作りで定評のあるクラシコ(東京都渋谷区)とのコラボレーションで、薬剤師専用の白衣を本当に作ってみました。さて、その出来栄えはいかに。(佐原 加奈子)D作Z大学薬学部卒、32歳。

著者

小野 薫 加藤 渉

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.67, no.787, pp.27-31, 1952-06-20

著者

久保田 富夫

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.185-188, 2005-11-01

---

健康なわたしたちも,昼間に耐えがたい眠気を体験することはよくある.ヒトの昼間の覚醒レベルの変動については様々な研究が行われているが,60分から3〜4時間周期で眠気が出現するウルトラディアンリズムの報告があり,いくつかの要素が関連していると考えられている.さらに,約半日リズムとして,昼食後の午後1時から4時頃に眠気を感じることが多い.昼間の眠気には,生体リズムが関係していることは広く知られている.また,外的環境への適応機能として,サーカディアンリズムの補助機能としての役割などがあげられる.今回,以前われわれが大学生におこなったアンケート調査から昼間の眠気の原因と,その対応についても考えてみた.

著者

森口 弘美

出版者

同志社大学

雑誌

評論・社会科学 (ISSN:02862840)

巻号頁・発行日

vol.105, pp.133-148, 2013-05

---

障害のある人の子どもからの大人への移行期における支援は,これまで教育における「個別移行支援計画」をとおして取り組まれてきた。本稿の考察によって,これまでの移行支援が就業重視になる可能性があること,また親や専門職が主導して作成される可能性があることを指摘した。障害者自立支援法の改正により,今後は相談支援をとおして社会福祉専門職が福祉サービスを利用する障害児に関わるチャンスが増えることから,就業支援に限定されないアプローチや障害のある本人の意向を尊重するアプローチを実践する必要性を提示した。

著者

小高 良友

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.35-39, 2004-03-31

著者

胎中 千鶴 Chiduru TAINAKA 外国語学部中国語学科教授

雑誌

目白大学人文学研究 = Mejiro journal of humanities (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.131-146, 2016

著者

酒井 貴広

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要. 第4分冊 (ISSN:13417541)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.123-140, 2013

著者

小川 晋史

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.99-111, 2011-10-01

---

琉球(諸)語には、一般に受け入れられていて規格の定まった表記法と言えるものは存在せず、方言によって、あるいは一つの方言の中でも様々な表記が提案されたり、個人によって書き方が違ったりしている。これは、現代において危機言語が生き残っていく上で不利な状況である。本稿では、琉球語がこのような状況になった歴史的背景を概観するとともに、表記の現状に関して具体的な問題点を複数とりあげる。その上で、それらの背後に存在するより大きな問題について考える。具体的には、方言の多様性に起因する問題と、言語研究者に起因する問題について考える。その後で、筆者が考えるこれからの琉球語に必要な表記法のかたちについて述べる。本稿全体を通じて、琉球語の表記を整えることは研究者にしかできないことであり、研究者が協力して取り組むべき課題であるということを論じる。