著者

江崎 康弘

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

no.142, pp.65-97, 2014-06

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This study is reviewing the business strategy of Hitachi which is leveraging its leadership in the packaged-based infrastructure export business in the global railway market. The study is also trying to identify the best way for all Japanese companies seeking success in the field. The advantage for companies in the railway market is that it requires total solutions and thus a comprehensive range of expertise from heavy electrical machinery to parts. However, as far as hardware and software are concerned, only qualified companies can enter the market. Japanese companies already have technological capabilities but still lack sufficient total solution experiences and field records required in the global railway business, including planning, financing, EPC, O&M, and management. For the companies to be successful in the business and to enjoy a global share, they should learn from the European Big 3 and cooperate with global companies to form a team to achieve positive results as a strategic alliance.

著者

中畑 充弘

出版者

明治大学大学院

雑誌

政治学研究論集 (ISSN:13409158)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-30, 2007

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企業内における部門間のコンフリクト(とりわけ「タスク・コンフリクト」)の諸場面をとり挙げながら、各部門間の対立ないし衝突時に、如何なる解決法が採られ、どのような統一・収敷法が模索されているのかを精査することが目的である。各部門間のコンフリクトのケース・スタディを含め、文化人類学的手法を援用しカンパニー・グラフィー(「社誌」ないし'会社の生活誌')の構成を試みる。さらに、それら問題状況ないし葛藤の克服に「会社神話」なるものがコンフリクトの統合・収束に一役買っていること、そしてその「会社神話」が各部門の統一見解やモラールの結束を図る上で、如何に巧妙に活用されていることを示すものである。コンフリクトの諸場面を因果的に切り取って観察していくと社内諸部門、売上先の購買部門との狭間で、より複雑怪奇な様相もしくは駆け引きや戦略が見てとれる。

著者

日本学校安全会

出版者

日本学校安全会

巻号頁・発行日

1972

著者

三輪 定宣

出版者

構造社出版

雑誌

国民教育 (ISSN:02878895)

巻号頁・発行日

no.32, pp.p101-112, 1977-05

著者

直野敦 住谷春也共訳編

出版者

恒文社

巻号頁・発行日

1978

著者

前川 理子 Maekawa Michiko

出版者

神奈川大学人文学研究所

雑誌

人文学研究所報 (ISSN:02877082)

巻号頁・発行日

no.47, pp.85-97, 2012-03

著者

仁賀 定雄 大和 幸保 山本 エリカ

出版者

文光堂

雑誌

臨床スポーツ医学 = The journal of clinical sports medicine (ISSN:02893339)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.293-299, 1998-03-01

被引用文献数

2

著者

長広 比登志

出版者

音楽之友社

雑誌

音楽芸術 (ISSN:00302600)

巻号頁・発行日

vol.27, no.10, pp.44-47, 1969-09

著者

今 東光

出版者

毎日新聞社

雑誌

仏教芸術 (ISSN:00042889)

巻号頁・発行日

no.72, pp.52-69, 1969-10

著者

西田 彰一

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.86, no.4, pp.1046-1047, 2013-03-30

著者

吉田 佳司 篠原 茂信 池田 弘明 吉田 博文 宮田 正史 西出 健一 角 正雄

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会年次大会講演予稿集 (ISSN:09191879)

巻号頁・発行日

no.26, pp.25-26, 1990-07-25

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Described is a new compact range-finding speedometer using a self-mixing semiconductor laser for video camera autofocusing. Obtained is a control signal for driving camera lens in accordance with measured range.

著者

大山 勝宏 清水 万紀子 山崎 浩史

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.310-316, 2014-05-10 (Released:2015-05-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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A retrospective survey of a database containing patient backgrounds and prescribed drugs was conducted to elucidate the detailed characteristics and risk factors of adverse effects caused by topical dermatological formulations of diclofenac. A total of 145,478 patients who had been dispensed topical dermatological formulations of diclofenac at 466 community pharmacies belonging to Nihon Chouzai were included in the study. Of these, 580 patients had adverse effects. The incidence of adverse effects was significantly higher in the elderly (more than 65 years old) and in female patients. A variety of systemic adverse effects were evident in 19 patients. Approximately half of these adverse effects were related to the respiratory system, eg, asthma, but the other adverse effects (eg, edema, decreases in urinary volume, tremor and others) were not described in the drug package inserts. Data from patients with systemic adverse effects, and an age- and gender-matched control group of patients underwent multivariate logistic regression analysis. Asthma (odds ratio: 13.3, 95% confidence interval: 2.40 - 95.5, P = 0.004) and the number of co-administered drugs (odds ratio: 1.25, 95% confidence interval: 1.02 - 1.55, P = 0.035) were identified as risk factors for systemic adverse effects of topical dermatological formulations of diclofenac. Moreover, many of the co-administered drugs affected P450 enzymes other than P450 2C9, the main metabolizer of diclofenac. Therefore, to manage the risk of adverse events, it was concluded that various characteristics of concomitant medications and patient's medical history should be evaluated properly before topical dermatological formulations of diclofenac are prescribed.

著者

吉尾 政信 石井 実

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.275-279, 2004-09-30

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温帯および亜熱帯産のPapilio属アゲハチョウ類では,幼虫期の光周期によって蛹休眠が誘導されることが知られている.一方,熱帯産のアゲハチョウ類の休眠性に関する研究は少なく,休眠の誘導条件などについては不明な点が多い.Ishii(1987)は,オナシアゲハPapilio demoleus L.のサバ個体群(マレーシア,サバ州)の幼虫を20℃,10時間日長で飼育することにより,蛹休眠を誘導しているが,長日区を設けていないため日長の役割については明確ではない.そこで本研究では,熱帯産アゲハチョウ類の休眠性における光周期の役割を明らかにするために実験を行った.1995年2月にサバ州でナガサキアゲハP.memnon L.とシロオビアゲハP.polytes L.の幼虫を採集し,柑橘類Citrus spp.の生葉で飼育した.羽化した成虫をハンドペアリング法によって交尾させた後に採卵し,孵化した幼虫を20℃の12時間および14時間日長で飼育し,幼虫および蛹期間を記録した.その結果,両種とも幼虫期間は約1ヶ月で日長による差はなかったが,蛹期間については日長条件で差が認められた.ナガサキアゲハの蛹期間は,14時間日長で23-24日,12時間日長では23-27日で,わずかではあるが短日で有意に長かった.シロオビアゲハについては,14時間日長では19-21日であったが,12時間日長では蛹化後20-22日に羽化したグループと,羽化までに29-92日を要したグループに分かれた.すなわち,シロオビアゲハでは20℃の短日条件下では休眠する個体が存在した.シロオビアゲハのサバ個体群は25℃では短日条件下(10時間日長)でも休眠に入らなかったが(Ishii,1987),20℃という熱帯では冷涼な気温と短日の組み合わせによって蛹休眠が誘導されることが明らかになった.Denlinger(1986)は,1年を通じて日長の変化の小さい赤道付近では,光周期は休眠誘導の季節信号として機能しないことを示唆しているが,少なくともシロオビアゲハのサバ個体群においては光周期は重要な季節信号であることが示された.

著者

藤本 頼生

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究. 別冊 (ISSN:21883858)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.101-102, 2014-03-30

著者

北尾 直也 八幡 剛浩 松本 孝朗 岡松(小倉) 優子 大町 麻子 木村 和弘 斉藤 昌之

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.69, no.10, pp.1065-1068, 2007-10-25

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脱共役蛋白質UCP1は熱産生組織である褐色脂肪に特異的に発現し,寒冷下における体温調節に寄与している.高原性ナキウサギ(Ochotona dauurica)はモンゴルや中国北方の寒冷高地帯に生息する小型の非冬眠動物であり,同環境への適応にUCP1の関与が示唆されている.本研究では,高原性ナキウサギのUCP1 cDNAをクローニングし,ヌクレオチド配列を決定した.予想されるアミノ酸配列は他の動物種のUCP1と高い相同性を示し,UCPファミリーに共通するいくつかの配列が確認された.また,様々な組織におけるUCP1 mRNAおよび蛋白質を調べたところ,肩甲骨間の皮下脂肪組織に発現が認められたが,他の部位の脂肪組織や心臓,骨格筋,脳などには発現が認められなかった.これらの結果は,高原性ナキウサギのUCP1が褐色脂肪組織での熱産生に貢献していることを示唆する.

著者

土屋 耕平

出版者

早稲田大学大学院政治学研究科

雑誌

早稲田政治公法研究 (ISSN:02862492)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.57-73, 2011-08-20

著者

海崎 彩

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.127-142, 2014-02-28 (Released:2014-06-26)

参考文献数

33

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背景・目的 : 夏季暑熱環境下では食物摂取が減少し、体格や競技力に影響を及ぼす可能性がある。そこで、夏季の食物摂取の減少について調査し、体格に及ぼす影響を調べるとともにエネルギー代謝や甲状腺ホルモンとの関連について検討した。方法 : 高校硬式野球部に所属する男子生徒を対象として、春季~冬季にわたり栄養調査、身体計測、生活時間調査(AC : activity record)を3回行った。さらに、安静時エネルギー代謝量(REE : resting energy expenditure)、甲状腺ホルモンを測定し、エネルギー(E)摂取との関連を調べた。栄養調査からE摂取量を計算し、ACから総エネルギー消費量(TEE : total enregy expenditure)を算出し、エネルギー(E)バランスを決定した。またREEは呼気ガス分析により測定し、甲状腺ホルモンはT3、FT3、FT4を定量した。結果 : 夏季のE摂取の減少は、約70%の選手で起こったので、E摂取が減少した群をLA、減少しなかった群をHAとした。TEEは両群ともに夏季に増加したので、E摂取が減少したLAではEバランスは有意に低下し負に傾いた(約-690kcal/day)。彼らの体重および上腕周囲長はそれぞれ春季よりも有意に減少し(p<0.05)、その減少率は約2~4%であった。食事のエネルギー構成比率は、LAでは高炭水化物食、HAでは高脂肪食の傾向であった。また、E摂取が減少すると、マクロ栄養素もミクロ栄養素も減少した。REEは、夏季に有意に減少し、E摂取の減少と関連することが示唆された。一方、T3、FT3は、夏季には変化はなかったが、冬季に有意に上昇しREEとの関連が見られた。結論 : 夏季環境下におけるE摂取の減少は、体重および上腕周囲長の減少を引き起こし、体格に影響を与えた。E摂取の減少は、REEの低下と関連することが示唆された。

著者

近藤 敦

出版者

名城大学

雑誌

名城法学 (ISSN:04616898)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.1-34, 2015

著者

大倉 典子 後藤 さやか 肥後 亜沙美 青砥 哲朗

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第52回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.126, 2009 (Released:2010-01-22)

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「かわいい」という感じ方に差のある人工物の画像をバーチャル環境で被験者に提示して、それをかわいいと感じた場合とそうでない場合の被験者の生体信号を比較した。 その結果、かわいいと感じた場合とそうでない場合とで、心拍やMidα波に差のあることがわかった。

著者

横山 道史

出版者

横浜国立大学

雑誌

技術マネジメント研究 (ISSN:13473042)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.21-33, 2007

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本稿は、日本のフェミニズムにおいてエコフェミニズムが不在である理由とその背景について考察するものである。日本においても、エコフェミ論争(1985)が象徴しているようにエコフェミニズムに関する理論的知的格闘が存在してこなかったわけではない。しかし、日本においてエコフェミニズムがフェミニズムの一つの潮流として未だ根付いていないように見受けられるのはなぜなのか。本稿は、このような問題意識を基盤として、フェミニズムとエコロジー思想が接近・遭遇しつつも距離をとらざるを得なかった事情について考察するものである。その際、エコフェミ論争の議論を中心に検討し、また、日本におけるエコフェミニズムの可能性を探っていくという意味で欧米のエコフェミニズムの議論も併せて検討していきたい。This paper examines the reason why eco-feminism is absent in Japanese feminism and that background. In Japan, there was a theoretical intellectual fight about eco-feminism as an "eco-feminism controversy" in 1985. However, it is supposed that eco-feminism has not yet take root as a current in the feminism in Japan. This paper analyzes the circumstances that feminism and ecology have taken distance while they once come close and encounter, based on such my critical mind. On that occasion I examine mainly on an argument about "eco-feminism controversy" and, want to examine an argument of European and American eco-feminism in a meaning to investigate the possibility of eco-feminism in Japan.