著者

中田 夕子 扇原 益美

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集 小児看護 (ISSN:13478222)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.42-44, 1999

被引用文献数

1

著者

田中 東子

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

no.83, pp.75-93, 2013-07-31

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This article discusses what type of analysis can be carried out to examine gender and media issues in the online age. Behind this discussion are two facts: the number of Japanese women working in mass media that have a position where they can express their opinions has not grown dramatically over the past 30 years while the number of Japanese women who publicly express themselves in the online space has increased over the past 10 years. Given these facts, this article: 1) clarifies the purposes and viewpoints of the analysis - mainly by researchers in countries where English is spoken - of women who express themselves in the online space, and 2) clarifies the framework for researching and examining online cultural activities of Japanese women, who have often not been given opportunities to express themselves in the traditional media.

著者

扇原 淳 山路 学

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では,高齢者介護施設における感染対策の実態と感染対策を目的とした研修プログラムの開発とその評価を行った.その結果,集団感染が起こってから研修や感染マニュアルの整備を行っている可能性が否定できなかった.また,感染管理に関するビジュアルマニュアルを含む学習管理システムを開発し,その効果の検証を行った.その結果,開発した研修プログラムについては肯定的な評価を得られたが,画像コンテンツの表示の方法についてはいくつかの改善点が指摘された.今後は,学歴や職歴等の多様な背景を有する介護施設職員の個別性に配慮した感染対策研修プログラムのカスタマイズの方策について検討が必要である.

著者

石川 智治 冬木 真吾 宮原 誠

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.80, no.11, pp.1805-1811, 1997-11-25

被引用文献数

29 7

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音質評価語の調査・収集を行い, それらをKJ法によりグループ化し, 30語の代表評価語を得て既に発表した. その後, 評価実験の結果を踏まえて, 再整理と追加による改善を行い代表評価語を35語に集約した. 本論文は以下のことについて示す. 1.その改善の内容, 2.得られた代表評価語(35語)の心理的距離のMDS法による解析と四つのクラスタへの分類, 3.クラスタ化とは独立に行った, 衆目評価法による代表評価語のランクづけ, 4.分類した各クラスタと衆目評価法で得られた結果をつき合わせて総合音質に重要な代表評価語の選出を行った.

著者

皆川 卓 Horst Carl

出版者

山梨大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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神聖ローマ帝国に属するドイツ・イタリアの諸領邦は、17世紀に多くの占領・進駐を経験し、平時の統治者である領邦君主はしばしば不在となった。軍と交渉当事者となったのは、なお自律性を保っていた官僚集団や貴族、都市、農村であり、主権のメルクマールの一つである外交権、すなわち他者の制約を受けない対外的交渉権は彼らにも開かれていた。そうした軍との交渉の機会が、その後の帝国における各領邦の外交権の成立にどのように影響したかを分析したのが本研究である。本研究の結果、邦属団体が占領軍と展開した交渉の形態によって、領邦の外交権のあり方が規定されたことが明らかになった。

著者

小嶋 茂稔

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学紀要. 第3部門, 社会科学 (ISSN:03878937)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.201-216, 2005-01-31

著者

佐々木 正寿 ササキ マサトシ Sasaki Masatoshi

出版者

大阪大学文学部

雑誌

待兼山論叢. 哲学篇 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-14, 1996-12

著者

菅野 正泰

出版者

神奈川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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マクロ経済の景気循環性が,ミクロとしての企業の信用力変化に与える影響を計量モデル化した。このモデルを使用した実証分析の結果,マクロ経済変数そのものよりも,フィルターで当該変数を要素分解して得たトレンド項やサイクル項を変数として導入したモデルの方が,日本企業の信用力をより良く説明することを示した。また,景気変動のストレスを企業の信用リスクのパラメーターに変換するモデルを開発し,従来,財務指標中心に評価していた企業の信用リスクをマクロ経済変数と業種相関の影響を考慮して評価することが可能となった。以上の研究成果は,査読論文2本他に収録された。更に,1本投稿予定である。

著者

橋本 健夫

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.63-68, 1996-10-26

著者

森脇 義雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.7, pp.255-259, 1972-07-01

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第二工学部創設当切からの教官として,戦争中から戦後退官の日に至るまでの教育・研究・管理運営について,自分が関係してきたことどもの一部を思い出すまま書きつづってみた.60年の生涯のちょうど半分に当たるこの期間に自分がなし得た仕事はまことに小さなものであったが,その中から何か一つでもこ参考になるものを読みとっていただけれは,筆者の望外な喜びである.

著者

福田 武雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.168-168, 1969-05-01

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20周年誌

著者

鈴木 弘

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.430-431, 1996-09

著者

瀬藤 象二

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.144-144, 1959-06-01

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10周年誌

著者

森 實

出版者

法政大学

雑誌

社會勞働研究 (ISSN:02874210)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.63-74, 1987-01

著者

小野寺 良次

出版者

宮崎大学農学部

雑誌

宮崎大学農学部研究報告 (ISSN:05446066)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.p9-18, 1986-10

著者

植木 彰

出版者

日本臨床社

雑誌

日本臨床 (ISSN:00471852)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.599-602, 2011-10

著者

中島 将光 濱野 正嗣 メンディス F.V.C

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1995, no.1, 1995-09-05

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We have previously proposed that a light wave can be modulated at frequencies higher than the workable frequency of an optical modulator, if we employ an appropriate measure. A more practical analysis will be performed here, employing an interferometric branched waveguide modulator.

著者

渡辺 勝義

出版者

長崎ウエスレヤン大学

雑誌

長崎ウエスレヤン大学現代社会学部紀要 (ISSN:13481142)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.1-28, 2011-03-31

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.25, pp.41-46, 2014-05-14

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学校教育や社会教育、教育政策の立案など公益増進に役立つ可能性が大きいものの、学校授業の録音・録画とそのデータ利用には、未解決の著作権問題が存在する。そもそも授業の著作物性やその職務著作該当性が正面を切って議論されることも稀である。本稿は、学校授業が教授者の職務であるとともに、授業が著作物である事実を確認したうえで、小中高等学校・大学における学校授業の録音・録画とそのデータ利用に係る著作権問題を検討した。授業者・学習者の著作権処理は当事者間の同意によってほぼ解決できるものの、授業で使用する第三者の著作物の映像・音声記録には大きな困難があるので、学校授業の録音・録画とそのデータ利用による社会的利益を十分に引き出すためには、立法的解決が必要となるかもしれない。

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.25, pp.41-46, 2014-05-14

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学校教育や社会教育、教育政策の立案など公益増進に役立つ可能性が大きいものの、学校授業の録音・録画とそのデータ利用には、未解決の著作権問題が存在する。そもそも授業の著作物性やその職務著作該当性が正面を切って議論されることも稀である。本稿は、学校授業が教授者の職務であるとともに、授業が著作物である事実を確認したうえで、小中高等学校・大学における学校授業の録音・録画とそのデータ利用に係る著作権問題を検討した。授業者・学習者の著作権処理は当事者間の同意によってほぼ解決できるものの、授業で使用する第三者の著作物の映像・音声記録には大きな困難があるので、学校授業の録音・録画とそのデータ利用による社会的利益を十分に引き出すためには、立法的解決が必要となるかもしれない。