著者

田中 啓介 東 結香 上原 哲太郎

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2020-IOT-50, no.4, pp.1-6, 2020-07-03

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本研究では,セキュリティ対策に十分な費用を割くことが難しい組織が,効果的な対策を選定できることを目的とし,各種セキュリティガイドライン内で提言されている対策項目が,実際に発生したセキュリティインシデントの事例で有効であるかどうかの評価を行った.評価は,当該対策が施されていればセキュリティインシデント発生を防げていたかどうか,及び当該対策を施す難易度を踏まえて実施した.

著者

静岡県師範学校, 静岡県女子師範学校 共編

出版者

吉見書店

巻号頁・発行日

1910

著者

岩田 健太郎 北原 エリ子 高橋 哲也 長谷川 信 横田 一彦

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.796-801, 2020-07-15

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高橋 本日は,新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)の患者に直接対応されている最前線の先生方にお集まりいただきました.最初に自己紹介を兼ね,それぞれの現場で何が起こっているのか,これまでの経緯をお話しください. 岩田 当院ではCOVID-19患者を受け入れて以降,受け入れ初期,緊迫期,安定期という3段階で進んできました.緊迫期は院内感染と並行して健康観察に伴う職員の離脱が増え,病院全体が不安に覆われていました.それから日々情報がアップデートされ,目の前の変わりゆく変化に常に対応していかなければいけない時期でもありました.この時期は災害と同じだったと技師長とよく話しています.その後,COVID-19の実態がある程度見えてきて,現在は安定に向かいつつあります.

著者

中澤 高志

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.259-277, 2012 (Released:2018-01-24)

参考文献数

43

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In September 2008, Lehman Brothers Holdings, a major American financial services firm, filed for bankruptcy, which consequently resulted in the global economic downturn. Many Japanese multinational companies, especially export-oriented manufacturers, downsized their factory floor employment mainly by reducing the number of subcontracted workers. In this paper, the author analyzed factors related to the workers who were placed in manufacturing factories by temporary staffing agencies or subcontractors, and who lost their jobs because of the economic downturn. The author analyzes the casework records of the consultation desk, which was established by a local municipality located in Kyushu, Japan, of those who had lost their jobs. Over a thousand workers lost their jobs as the economy of this locality was supported by a few export-oriented plants.Most visitors to the consultation desk had worked at specific plants but were not directly employed by the owners of their workplaces. Their move to the locality was mediated by a temporary staffing agency or subcontractors. When the financial crisis broke out and the restructuring of employment began, many workers who had lost jobs went back to their hometowns to seek family support. However, most visitors to the consultation desk did not have reliable families. Moreover, some of them had been remitting parts of their wages to their parents. This heavily strained their budget. Some households, such as those consisting of only couples where both partners were subcontracted workers, or households containing sick persons, etc., suffered even more severe circumstances.Typically, the residences for subcontracted workers are company-supplied dormitories. They are furnished, and workers who lived there did not need to provide either guarantors or deposits. However, the rents for the dormitories, plus a surcharge for the furniture, were relatively high, although the subcontracted workers did not receive large wages. Thus the visitors to the consultation desk rarely had any savings.With the reduction in the number working days and hours, the workers’ incomes were reduced to such an extent that they could no longer sustain their lives. Unemployed and isolated from their families, they exhausted their meager financial resources and soon had to evacuate the dormitories. Some workers arrived at the consultation desk in a condition of homelessness and hunger.The factors that contributed the difficult conditions of the workers are: (1) lack of contact with families, a source of support; (2) lack of financial resources; (3) lack of direct employment contracts; (4) lack of housing facilities independent of employment; and (5) migrant status. They were the first ones to lose their jobs because they were not employed directly. They lost their housing because it was bound to the employment contract. They could not withstand the hardship because they did not have financial or family resources. Moreover, they were migrants in the locality.

著者

大橋 正司

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.225-228, 2020 (Released:2020-04-25)

参考文献数

3

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システム・ソフトウェアの品質については、2019年にかけていくつかのJISが整備・改訂されている。特に、システム・ソフトウェアの品質要求及び評価について定めた規格群JIS X 25000:2017 SQuaRE(Software product Quality Requirements and Evaluation)シリーズ[1]は、デジタルアーカイブの品質管理の標準化を検討する上でも品質特性の包含性が高く、参照すべき点が多い。本稿ではこれらの規格の概略と改訂の動向を紹介しながら、平成30年4月に発表されたデジタルアーカイブアセスメントツール(以下「アセスメントツール」と呼称)[2]に着目し、本ツールの記載項目がこれらの関連性の高い産業規格上どのように対応づけられうるのかを検討し、デジタルアーカイブの品質管理の標準化に向けた課題を整理する。

著者

大井 将生 渡邉 英徳

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.207-210, 2020 (Released:2020-04-25)

参考文献数

4

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新学習指要領では「多面的・多角的に考える力」「膨大な情報から必要なことを判断し、自ら問いを立てる力」等が重要であるとされ、そうした力を育むために図書館・博物館等の活用が推奨されている。しかし、図書館・博物館等の教育利用は深化していない。そこで本研究では、教育現場とMLAアーカイブ群の狭間にある問題を明らかにし、多面的・多角的な視座を育むためのデジタルアーカイブ資料群の教育利用を推進する学習環境をデザインする。そのための手法としてジャパンサーチを活用し、小・中・高校で授業実践を行い児童生徒の認識変容を分析する。ジャパンサーチの活用を通して、児童・生徒自らが探求的に資料を集め、複数の資料から問いを立てることで、多面的・多角的な考え方ができるようになると予想する。長期的には通年カリキュラムに合わせたジャパンサーチ活用実践を断続的に行い、教育に特化したメタデータを付与したアーカイブ構築を目指す。

著者

加納 靖之

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.144-145, 2020 (Released:2020-04-25)

参考文献数

6

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歴史時代に発生した地震について調べる歴史地震研究においては、地震や火山、関連する現象について書かれた史資料の収集、編纂、あるいは、それらに基づいた分析が行なわれてきた。分析の対象となる史資料は、その所蔵者によって、あるいは、何らかの事業(例えば自治体史編纂)に際して、何らかの形でアーカイブされたものであることが多い。アーカイブにおける史資料の残存状況や整理状況、利用可能性などは、過去に発生した地震の理解に対して大きな影響を与えることになる。一方、歴史地震研究の成果としての地震史料集やその編纂資料、論文や報告書等もまたアーカイブされ、以後の研究に活用されている。近年の情報技術の発展とその導入により、様々なアーカイブのデジタル化が進められ、相互の利用可能性の向上や、データの可視化に寄与している。

雑誌

調布日本文化 = The Chofu's Japanese culture

巻号頁・発行日

vol.10, pp.一五七-一六七, 2000-03-25

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.200, pp.108-110, 2001-05

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二月二七日朝、福島県会津若松市の大型観光施設、山田漆器会館に出勤してきた従業員は、職場に到着するなり呆然と立ちつくした。すべての入り口がロープでふさがれ、至る所に自己破産申請を知らせる紙が貼られていたからだ。

著者

藤本 昌代

出版者

同志社大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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この研究は低流動性社会としての日本、高流動性社会としての米国シリコンバレー、中流動性社会のフランスで就業する人々の組織間移動、就業観の比較を行ったものである。本研究の対象者は科学技術系の研究者・技術者である。頻繁な転職が多く、世界中で注目を集めるシリコンバレーでは起業する成功者だけでなく、解雇や倒産に不安も抱える人々も多かった。しかしながら、分析の結果、組織と長期的な関係を築く日本の研究者、技術者より、解雇が多いシリコンバレーや中流動性社会のフランスの研究者、技術者の忠誠心の方が高いことが明らかになった。このことから組織に対する忠誠心は勤続の長さでは規定されないことが発見されたのである。

著者

寺田,昂世

出版者

日本理科教育学会九州支部

雑誌

日本理科教育学会九州支部大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.41, 2014-05-24

著者

Jumpei Taniguchi Kei Nakashima Hiroyuki Ito Yu Tanaka Ayumu Otsuki Akihiro Shiroshita Michinori Yoshimi Norihiko Kubota Masahiro Aoshima

出版者

The Japanese Society of Internal Medicine

雑誌

Internal Medicine (ISSN:09182918)

巻号頁・発行日

pp.4624-20, (Released:2020-06-15)

参考文献数

24

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Sarcoidosis is a multisystem granulomatous disease of unknown etiology and is pathologically characterized by non-caseating granulomas in the organs involved. We herein report a case of sarcoidosis in a Japanese woman with acute respiratory failure, diagnosed using endobronchial ultrasound-guided transbronchial needle aspiration (EBUS-TBNA) on the ventilator after intubation. Only a few cases of previously undiagnosed sarcoidosis presenting acute respiratory failure have been reported. It is important to be aware that undiagnosed sarcoidosis may present with acute respiratory failure. Therefore, EBUS-TBNA under mechanical ventilation may be useful for the immediate diagnosis of patients.

著者

鎌谷 崇史 中尾 聡史 片山 慎太朗 東 徹 戸田 祐嗣 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント) (ISSN:21856605)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_192-I_201, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

19

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我が国では,自然災害に見舞われるリスクが高く,自然現象がもたらす被害を如何に抑制するかが問われてきた.自然災害の中でも,南海トラフ巨大地震や首都直下型地震による被害については,近年,様々に予測されているが,その一方で,大規模洪水がもたらす被害,特に経済被害については,定量的な予測が十分になされていない状況である.そこで,本研究では,SCGEモデル(空間的応用一般均衡モデル)を用いた大規模洪水による経済被害の推計手法を考案し,東京・大阪・東海の3つの地域における洪水シナリオに基づいて経済被害の推計を行うことを目的とした.

著者

岸田 由美

出版者

国立大学留学生指導研究協議会 = Council of International Student Advisors of National Universities

雑誌

留学生交流・指導研究 = Journal of Internatinal Student Advisors and Educators (ISSN:13434683)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.39-52, 2017

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金沢大学理工研究域フロンティア工学系

著者

崔 鵬偉

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要 (ISSN:24327344)

巻号頁・発行日

no.65, pp.1044-1032, 2020-03-15

著者

ハインリヒ・デルンブルヒ 著

出版者

早稲田大学出版部

巻号頁・発行日

vol.総則 上, 1911

著者

平野 由美子

出版者

立命館大学経営学会

雑誌

立命館経営学

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.57-79, 2012-01

著者

原田 陽子 北岡 直子 大森 直紀 石井 清己

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.405-416, 2007 (Released:2018-01-31)

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本研究は,4つの初期大規模住宅団地(千種台団地,香里団地,千里NT,高蔵寺NT)を取り上げ,各地区の条件を整理しつつ,再生事業の内容や居住者属性について横断的視点から特性把握を行った。また,昭和40年代以降に開発され,既存住戸活用による再生事業に取り組んでいる高蔵寺NTを対象として,地区別の空き家状況と居住者特性の把握,住み替え世帯の類型化を行った。これらの結果をもとに,今後の大規模住宅団地の再生課題を整理し,その展開可能性を示した。

著者

山本 圭

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.35-48, 2007-03

著者

熊崎 由衣 南山 泰之 池内 有為 上島 邦彦 岡山 将也 山田 一作

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第17回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.59-64, 2020 (Released:2020-06-19)

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研究データの流通・利用の促進に当たっては、データに明確な利用条件が付与されることが重要である。研究データ利活用協議会・研究データライセンス小委員会では、研究データの利用条件を分かりやすく表示、または確認することを目的として「研究データの公開・利用条件指定ガイドライン」を策定し公開した。ここでは策定の背景や検討内容、ガイドラインの概要について紹介する。