著者

向田 直範

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3-4, pp.479-507, 1977-03-30

著者

日本歴史地理学会 編

出版者

仁友社

巻号頁・発行日

1916

著者

Giuseppe Grosso Stefano Marventano Fabio Galvano Andrzej Pajak Antonio Mistretta

出版者

日本疫学会

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20130166, (Released:2014-05-03)

参考文献数

32

被引用文献数

22 61

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Background: Intake of caffeinated beverages, such as coffee and tea, has been related to improvements in components of metabolic syndrome (MetS), but studies conducted in the Mediterranean region are scarce. The aim of this study was to evaluate whether or not consumption of a variety of beverages containing caffeine was associated with components of MetS in an Italian population.Methods: From May 2009 to December 2010, a cross-sectional survey was conducted on 1889 inhabitants living in Sicily, southern Italy. Data regarding demographic characteristics, habitual beverage intake, and adherence to the Mediterranean diet were collected, and clinical information was retrieved from the general practitioners’ computer records.Results: After adjusting for all covariates, coffee (odds ratio [OR] 0.43, 95% confidence interval [CI] 0.27–0.70) and tea (OR 0.51, 95% CI 0.34–0.78) were associated with MetS, whereas no association was observed between caffeine intake and MetS. Among other factors, age, body mass index, physical activity, current smoking, and adherence to Mediterranean diet were associated with having MetS. Triglycerides were inversely associated with consumption of both espresso coffee and tea. The healthy effects of such beverages were more evident in individuals with unhealthy dietary habits.Conclusions: Although no direct association between caffeine intake and MetS or its components was observed, coffee and tea consumption was significantly related to reduced odds of MetS.

著者

梶浦 雅己

出版者

愛知学院大学

雑誌

地域分析 : 愛知学院大学経営研究所々報 (ISSN:02859084)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.29-56, 2008-03

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本研究はイノベーション普及と収益化を取り扱うが,そのためにそれぞれに別個の研究アプローチを用いて複合的な分析を図るものである。このような複合的な分析アプローチを用いる理由は,本文において詳述するようにイノベーション普及と収益化が必ずしも一致しない実態となっており,単一の一般理論に基づく分析アプローチでは事象解析に限界があると思われ,精緻化するためにそれぞれ別個に論じる必要があるからである。同一のケースについて複数アプローチを用いることについての有効性は先行研究をみても明らかである。例えばアリソン(Allison,Graham T.)は「即席に一般化するよりも(それぞれを補完する)部分パラダイムを精密化し,関連する行為の種類を明確化することのほうが,限定的な理論や命題を発展せしめて実り多い」と述べている。また異なったアプローチから得られる部分モデルは相互に排他的ではなく,部分的強調点を明確にして大きなモデルを構築する際の基礎をなすものである。このような前提に立って,イノベーション普及については普及学研究アプローチ,イノベーション収益化については事業システム(ビジネスモデル)アプローチを用いるものである。本論文(その1)ではそれぞれの研究アプローチに関連する先行研究をサーベイし,それを踏まえて本研究のフレームワークを提示する。

著者

藤崎 康

出版者

慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会

雑誌

慶應義塾大学日吉紀要. 言語・文化・コミュニケーション

巻号頁・発行日

no.12, pp.86-102, 1993-08 (Released:1993-00-00)

著者

佐治 斉 田村 裕之 市川 朗

出版者

静岡大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、地震をはじめとする大規模災害時において、被災地状況とその周辺の広域道路状況などを一括把握でき、円滑・迅速な救助活動に供することを目的とするものである。そのため、画像情報や地図情報を統合活用し、被災地周辺の個別特徴情報をそれぞれ抽出し、さらにそれらを連携して解析をすることで、大規模災害時での救助活動に必要な被災地周辺情報を自動生成できる画像解析手法を検討し、試作システムを構築した。

著者

原田 章二 上山 智之

出版者

社団法人溶接学会

雑誌

溶接学会誌 = Journal of the Japan Welding Society (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.74, no.7, pp.478-484, 2005-10-05

被引用文献数

4

著者

黒沢 文貴

出版者

東京女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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本研究は両大戦間期における日本陸軍の政治・軍事・社会認識を検討することによって、日本陸軍がなぜ激動の昭和史の推進主体となったのかを明らかにしようとするものである。研究手法としては、陸軍将校の認識や思想に主たる焦点をあてるため、広く軍人の認識や思想を表明している文書を収集整理した。第1章では、陸軍の第一次大戦研究の実態を明らかにした。第2章では、田中軍政との関係に言及した。第3章では、1920年代の陸軍の総力戦構想の全体像を考察した。第4章では、当該期の陸軍にとってのもうひとつの重大事項である「大正デモクラシー」に対する認識に焦点をあて、その柔軟な対応を明らかにした。第5章では、陸軍の軍学校教育制度の改革を、幼年学校の改廃問題を中心にして検討し、その「大正デモクラシー」との関係を考察した。最後の第6章では、1920年代の陸軍のアメリカ認識が、国内の「大正デモクラシー」認識と表裏一体の関係にあったことを明らかにした。以上により両大戦間期の陸軍の思想と行動の原型を提示しえたが、今後は引続き、そうした前提をもとに、昭和期の陸軍の実態に迫っていきたい。

著者

阪 智香 Chika Saka

雑誌

商学論究 (ISSN:02872552)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.181-194, 1998-12-14

著者

壷井 彬 高橋 正子

出版者

日本経営分析学会

雑誌

年報経営分析研究 (ISSN:09110747)

巻号頁・発行日

no.28, pp.70-82, 2012-03-31

被引用文献数

1

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企業の環境経営活動に対する定量的研究は,とくに内部管理活動の分野において発達した。一方で,企業の開示情報を外部から分析・評価するという立場からの定量的な環境経営分析は必ずしも進んでいるとは言えない。本研究では,環境会計情報を有効に活用して企業の環境活動を分析する方法を提案する。特に事業エリア内の活動について,環境会計情報として開示される投資額とその効果の分析方法を研究対象とする。環境保全効果を貨幣尺度で認識し,過去の環境保全コストと環境負荷物質排出量データの蓄積を利用することで,企業ごとの環境保全活動の進捗状況を表す「環境経営ステージ」を考慮した新たな分析モデルを提案し,検証する。これにより,環境会計情報を基軸とした各社の環境経営の分析を,より現実に即した,個別の状況を反映した形で行えるようになる。

著者

大西 靖

出版者

日本原価計算研究学会

雑誌

原価計算研究 (ISSN:13496530)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.54-64, 2006-03

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アメリカでは,1990年以前からマテリアルフロー情報に着目して,廃棄物削減のための環境管理会計手法が開発されてきたが,日本ではほとんど注目されてこなかった。本論文では,アメリカにおける環境管理会計の展開を,マテリアルフロー情報との関連から分析することを通じて,マテリアルフロー指向のコストマネジメントの方向性を明らかにする。

著者

大森 明

出版者

愛知学院大学

雑誌

地域分析 : 愛知学院大学経営研究所々報 (ISSN:02859084)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.37-60, 2005-03-31

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わが国では, 環境省による環境会計ガイドラインの公表以降, 外部環境会計の分野が急速に進展してきている。しかし, 開示された会計情報の有用性が課題とされている。本稿では, 特に, 環境コストをかけた成果としてのベネフィットないし効果の測定について検討する。環境会計における効果の測定は, 物量単位または貨幣単位によってなされるが, 環境コストが貨幣単位によって測定される以上, 理想的には環境効果もまた貨幣的に測定されるべきである。環境省ガイドラインでは, 効果の貨幣的測定や経済効果の測定に関して慎重な姿勢を崩していないが, 先進的な企業では, 積極的に効果の貨幣的測定に取り組んでいる。本稿では, これらの先行事例をレビューしつつ, 環境経済学の分野で進展してきている環境の経済評価法の環境会計への援用を検討する。その代表的な手法であり, また近年注目されているCVMやコンジョイント分析は, 信頼性や正確性の観点から, 貨幣的測定の手法としては今後の研究を待たねばならないと考えている。また, 環境会計は, 悪化した環境の改善, 換言すれば環境ストックの向上をもたらしているか否かを判断できるツールとなることを本来の任務とするべきである。しかし, 近年展開している環境会計はフローの側面のみを重視し, ストック面についてはあまり考慮されてこなかった。そこで, 本稿では, 汚染ストックの改善こそが環境コストをかけた成果であると捉える。具体的には, 維持コスト評価法を用いた予算を編成することによって, ストックの改善を明らかにできる仕組みとしての環境会計を提案することにしたい。

著者

林 直行 松藤 康司

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会論文誌 (ISSN:18835856)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-9, 2011 (Released:2011-03-24)

参考文献数

7

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循環型社会の構築へ向けて各種リサイクル法が整備されている。しかし,対象製品は製造される多種多様な製品に比べると一部に過ぎないが,各企業は資源の有効な活用の促進に努めている。本研究では,企業の廃棄物削減への取り組みについて,CSR報告書の環境会計情報を基に評価および研究を行った。業種別では,電気・ガス供給業が多くの資源循環コストを使用していた。売上高に占める「資源循環コストの比率 (Resource Recycling Cost Ratio:RRC-Ratio)」に着目して分析を行った。その結果,再生資源卸売業における比率が高く,建設業では比率も高く資源循環コストも多いことがわかった。また,新たに,企業が廃棄物の削減への取り組みを判断する指標として「SWM指数 (SWM-Index)」を提案した。

著者

田中 仁彦

出版者

朝日新聞社

雑誌

朝日ジャ-ナル (ISSN:05712378)

巻号頁・発行日

vol.10, no.34, pp.10-13, 1968-08-18

著者

仲田 光樹

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本研究の最重要課題であった「非平衡グリーン関数に基づく微視的なスピンポンピング理論の構築」については初年度に達成することができた。そこで最終年度はその発展研究「準平衡マグノン凝縮中の超スピン流の電磁力学的制御方法の確立:幾何学的位相を活用して」についてバーゼル大学(スイス)に長期滞在し、Daniel Loss教授、 Pascal Simon教授(パリ11大学)、 Kevin A. van Hoogdalem博士と共同で研究を発展させた。強磁性絶縁体中の巨視的量子効果である「マグノン凝縮」はある種の「スピン波の超伝導体」と位置づけることができる。さらに従来の超伝導体にはない、磁気双極子であるマグノンに特有の特徴としてAharonov-Casher位相と呼ばれる一種のBerry位相が挙げられる。この種の幾何学的位相は電場を通じて制御可能であることに着目し、マグノン凝縮流、特に超スピン流の一種である永久マグノン凝縮流の電磁気的制御方法および直接検出方法を理論的に提案した。この研究は近年発展目覚ましいスピントロニクス(マグノニクス)分野で注目されている超スピン流の一種である`Magnon-Supercurrent'のさきがけとなるものである。現在はドイツのグループによって2015年に世界で初めて観測されたMagnon-Supercurrentの実験結果を踏まえ、「熱的Magnon-Supercurrent」の理論を構築している。マグノン凝縮状態は巨視的量子状態であり、情報の損失に対して安定であることが期待されるため、量子スピントロニクスデバイス開発へ向けての基礎研究にも大きく貢献することが期待される。現在はこれらの研究成果を糧に、更なる発展研究として「マグノン超流のac/dc変換機構」および「熱的マグノン流の熱磁気的性質」の微視的解明にも取り組んでおり、着実な成果を得ている。

著者

橋本 佳

出版者

名古屋工業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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HMMに基づく音声合成において,パラメータ共有のための決定木構造の選択基準として様々な基準が提案されているが,これらの基準は一般に学習データに対する評価値が最も高くなる決定木構造を最適なパラメータ共有構造として選択する.このため,あらゆるテキストに対して平均的に高い品質の音声を合成することが可能となる.しかし,学習データに対する最適なパラメータ共有構造が合成するテキストにとって最適ではなく,生成するテキストごとに最適なパラメータ共有構造は異なると考えられる.そのため,合成テキストに対して最適なパラメータ共有構造をテキストごとに動的に選択し,高品質な音声合成手法を確立することを目指す.これまでの成果から,事前分布がパラメータ共有構造の選択に大きく影響を与えることが示されたため,適切な事前分布選択方法について検討を行った.複数の話者の学習データを用いることにより,他の話者の学習データを有効に利用することが可能になり,話者に非依存な音声の平均的な特徴を捉えた事前分布を推定することが可能になった.この事前分布を用いることによって,より適切なモデル構造を選択することが可能になり,合成音声の品質を大きく改善することを実験結果から示した.

著者

内藤 紀代子 岡山 久代 遠藤 善裕 森川 茂廣 高橋 里亥

出版者

びわこ学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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近年、女性の2~5割が腹圧性尿失禁を経験しており、生活の質を低下させている。その要因として妊娠・分娩による骨盤底の損傷等が指摘されている。そこで、本研究に置いて育児中の女性にとって簡便で負担が少なく、腹圧性尿失禁予防・改善効果の高いセルフケアを検証し、さらには、有効性の検証されたセルフケアの指導を行い普及の効果を調査した。結果、腹圧性尿失禁予防に重要な骨盤底筋力を高めるセルフケアは、サポートパンツであり、次いで骨盤底筋体操が有効であることが検証された。また、産後早期にセルフケア指導を行うことにより、指導を受けた対象の7割が長期的にも情報を活用していることが明らかになった。

著者

早川克美著

出版者

幻冬舎 (発売)

巻号頁・発行日

2014

著者

鍵小野 美和 川出 富貴子 臼井 徳子 正木 佐知子

出版者

一般社団法人日本小児看護学会

雑誌

日本小児看護学会誌 (ISSN:13449923)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.98-104, 2009-03-20

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誕生25時間後に死の転帰をとった全前脳症の子どもや家族の何が人々を感動させ元気にさせるのか、周りに及ぼす力を明確にするという目的でグループインタビューを行った。周りに感動を与えた事象は【両親の言動】【両親の精神的側面】【子どもの反応】【医療者の対応】の4カテゴリーに、子どもが両親に残してくれたもの、子どもと両親が周りに残してくれたものは【認識】【感情・思い】【生き方へのフィードバック】の3カテゴリーに分類された。また、【両親の言動】の中での<生まれてきてくれてありがとう>の意味づけは、「胎内の子どもと共に過ごせた幸せ」、「生まれてくれたことへの感謝」などのサブカテゴリーに分類された。親の子どもへの無条件の愛が行動となり、そのことが周囲に与える感動を介して認知領域、情意領域、精神運動領域への何らかの影響を与えていることが示唆された。

著者

柴田 明徳

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.19, no.7, pp.55-59, 1981-07-15 (Released:2013-04-26)

参考文献数

3