著者

幹校レファレンス編集委員会編

出版者

防衛庁共済組合海上自衛隊術科学校支部

巻号頁・発行日

1955

著者

米国戦略爆撃調査団 編

出版者

日本出版協同

巻号頁・発行日

vol.第1巻 (戦争指導篇), 1954

著者

内海慶 塚原裕史

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.10, pp.1-9, 2013-09-05

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本論文では,教師なし・半教師あり学習による形態素解析手法の提案を行う.従来の教師なし形態素解析手法では分かち書きのみを対象としており,品詞推定は扱っていなかった.我々は,この問題に対処するため,潜在クラスを導入した Semi-Markov CRF と NPYLM の協調学習を行った.新聞データ及びブログ記事を用いた実験によって,提案手法の有効性を評価した.

著者

中井 政喜 NAKAI MASAKI

出版者

名古屋大学大学院国際言語文化研究科

雑誌

言語文化論集 (ISSN:03886824)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.149-167, 2003-03-28 (Released:2007-05-30)

出版者

日経BP社

雑誌

日経バイト (ISSN:02896508)

巻号頁・発行日

no.247, pp.22-25, 2003-12

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2003年8月,ネットワークにつなぐだけで感染するウイルスが猛威を振るった。「Blaster」である。ウイルスは,ローカルへの取り込みと,その実行という二つのプロセスにより感染する(図1)。初期のウイルスでは,この二つのプロセスをユーザーが明示的に動作しないと感染しなかった。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1945年10月01日, 1945-10-01

著者

人見 久城

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.43-46, 1997-04-05

著者

笠原 武朗

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.8-12, 2013-09

著者

青木 直子

出版者

名古屋大学大学院教育発達科学研究科

雑誌

名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要. 心理発達科学 (ISSN:13461729)

巻号頁・発行日

no.51, pp.251-252, 2004-12-27

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国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

馬場 璋造

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1129, pp.17-18, 1977-11-20

著者

杉木 健二 松原 茂樹 逸村 裕 SUGIKI Kenji MATSUBARA Shigeki ITSUMURA Hiroshi

出版者

名古屋大学附属図書館研究開発室

雑誌

名古屋大学附属図書館研究年報 (ISSN:1348687X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.41-49, 2007-03 (Released:2009-01-05)

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This paper describes a method for efficiently generating the metadata from the scholarly document on Web. In this study, we utilized websites resources that were accumulated in large quantities by widely collecting scholarly information on Nagoya University. These web resources increasingly become more important as a digital library. For the sake of generating metadata formalized by Dublin Core Metadata Element Set, our method takes the following two steps: First, our method judges the page type of the document by using the proper noun such as the organization name or the researcher name, or the link origin etc. Next, for generating metadata, our method applies the extraction/generation rules on each page type. Dublin Core corresponds to OAI-PMH, which is often used as a protocol for the exchange of the metadata, so it is easy to distribute scholarly information among the organizations by generating the metadata based on this set.

著者

石田 章

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では,中高生の食行動を規定する要因を解明することを目的とした。主な結論は以下のとおりである。1)性別や学年などの「個人属性」,「生活習慣・自立性」,「食卓環境・雰囲気」,「家族関係(親との関係)」,「居住地」が中高生の欠食・偏食頻度に影響を及ぼしている。また学年進行に伴って,欠食頻度は増加する一方で偏食傾向は是正される。2)女子高校生の食行動の乱れを助長している背景要因として,生活習慣の乱れ,友人関係の不安定性,親子関係の不安定性,食卓の雰囲気の悪さが指摘できる。これら4要因の中でも,とくに生活習慣の乱れと友人関係の不安定性が女子高校生の食行動に及ぼす負の影響は大きい。

著者

北中 英明

出版者

拓殖大学

雑誌

拓殖大学経営経理研究 (ISSN:13490281)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.27-63, 2007-12

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経営戦略の一環としてイノベーションをどのように展開していくかについては,改めてその重要性が認識されている。その際に,イノベーション・マネジメントの側面だけではなく,イノベーションがどのように普及していくかについてそのメカニズムを理解しておくことも重要なことがらである。イノベーションの普及の際に大きな役割を果たしているのが社会ネットワーク構造であるが,社会ネットワーク構造に関する研究が,近年になって飛躍的に発展してきた。本稿ではイノベーションが普及する際のメカニズムと社会ネットワーク構造の関係を,マルチエージェント・シミュレーションという手法を用いてモデル化し,それによる考察を試みる。

著者

谷井 良

出版者

日本マネジメント学会

雑誌

日本経営教育学会全国研究大会研究報告集

巻号頁・発行日

no.62, pp.39-42, 2010-10-29

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従来のイノベーション研究を見ると,イノベーションの企業内の過程にのみ注目している場合がほとんどである。だが,本来,イノベーションは広く社会に普及・浸透してこそはじめて成功といえる。そこで,本報告では,イノベーションにおける普及過程,すなわちイノベーションの企業外的過程の重要性に焦点をあて,企業がイノベーションによって文化を創る過程を明らかにすることを目的とする。本報告では,イノベーションの企業外的過程を顧客創造,市場創造,文化創造に分類する。しかし,文化を創造している企業がごく一部しか存在しないことを考えれば,文化創造には顧客創造や市場創造とは異なる普及メカニズムがあると推察される。そこには,従来の普及メカニズムとは異なる新たな普及メカニズムが存在していると考えられる。そこで,実際に文化を創造したと想定される事例研究(家庭用ゲーム,携帯電話,インスタントラーメン,ハイブリッドカー)を行った結果,文化を創造するためには創発現象,意図的波及効果,社会システムの自己組織化という3つの要素が深く関わっていることを抽出した。そして,この文化創造の要素である創発現象,意図的波及効果,社会システムの自己組織化には,社会システムの自己組織化に至るまでの創発現象と意図的波及効果のパターンに相違があり,そのパターンの相違により普及速度と戦略の達成度に大きな違いが見られる。本報告では,これら文化創造のパターンとそのパターンによる普及速度と戦略達成度との関係を明らかにすることを試みたい。

著者

土肥 将敦

出版者

社会・経済システム学会

雑誌

社会・経済システム (ISSN:09135472)

巻号頁・発行日

no.31, pp.37-44, 2010-10-30

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The main purpose of this paper is to illustrate the basis for discussing issues associated with the structure of social businesses such as The Big Issue (5 branches in UK, 7 Big Issue models in the world), Swan Bakery (3 branches, 24 chains in Japan) and to provide method for the replication processes of these social innovations. There are at least three ways expand social business-through wholly-owned replication (branch structure), affiliation-based replication (JV, franchising and partnership agreements) and dissemination(Dees, Anderson and Wei-skillern 2004; UnLtd Ventures 2008). The Big Issue and Swan Bakery have adopted branch structures and partnership agreements for the purpose of expansion. Partnership agreements are usually the least resource-intensive and have little control over implementation in new locations. Therefore, it is significantly important for social businesses to maintain their social mission at the new locations. We can also identify a diversity of organizational forms such as business corporations, social welfare corporations, nonprofit organizations and shadanhoujin (incorporated associations) in the Swan Bakery shops. Partnership agreements can allow for flexibility against regional diversities but also have difficulty in controlling their brand images and social mission.

著者

辻 弘美

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.93, no.11, 2010-11-01

著者

佐藤 郁哉

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:00215023)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.272-276, 1993-12-30

著者

趙 章恩

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.125-130, 2012-09-14

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In Korea, 20 million people using Smartphone in the population of 50 million in October 2011. Also a national policy "Smart life," "Smart Work" "Smart education", "Smart Health Care", "Smart grid", "Smart government" such as "smart" is the word came to be written. Ministries and local governments as well as enterprises, public institutions also disseminate information on Twitter, which tries to reflect the opinions of the public policy. Smartphone was released in Japan a year earlier than Korea, as part of a social innovation "Smart society", "Open Government" has been focused, but active movement is not like Korea. Why it is. And what's the difference.

著者

藤原 正弘

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.83-92, 2012-03-31

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家庭向けテレビ電話サービスが始まって20年ほど経つが、未だにコミュニケーションツールとして普及しているとは言いがたい。これまでの調査から「料金が高い」「使いづらい」「顔を見て通話する必要を感じない」などが挙げられているが、一方で、利用意向も少なくない。我々は、テレビ電話が普及しない理由を探るために、アンケート調査を実施した。その結果から、夫婦、親子の間でテレビ電話に対する需要のすれ違いがあることが明らかとなり、この「すれ違い需要」がテレビ電話の普及を阻む理由のひとつであることが示された。

著者

太田 容次 梅田 真理 伊藤 由美

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.27, pp.206-209, 2011-08-20

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国立特別支援教育総合研究所では,発達障害教育情報センターを2008年8月に設置した。当センターでは,発達障害のある子どもの教育の推進・充実に向けて,発達障害にかかわる教員及び保護者をはじめとする関係者への支援を図り,さらに広く国民の理解を得るために,Webサイト等による情報提供や理解啓発,調査研究活動を行うことを目的としている。本発表では,発達障害のある子どもの教育に関わる教員を対象に,双方向型Webの機能を活用し実施した教材教具の活用に関する2010年度の情報交換の概要を報告する。