著者

田中 敏弘

出版者

関西学院大学

雑誌

經濟學論究 (ISSN:02868032)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.41-66, 1971-04-25

著者

山川卓

出版者

三重県水産技術センター

雑誌

三重県水産技術センター研究報告 = Bulletin of the Fisheries Research Institute of Mie/ 三重県水産技術センター [編集] (ISSN:09130012)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-96, 1997-12

被引用文献数

7

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イセエビの望ましい漁業管理について指針を示すことを主目的に、三重県和具地区の刺網漁業を具体例に、資源評価手法と資源(漁業)特性値を精査し、資源の有効利用と再生産管理のための最適漁獲方策を検討した。 1.序章 一般生態と生活史、系群、再生産関係について既往知見を整理し、漁業管理の基本的な考え方を論じた。系群や再生産関係が不明であり、漁業管理の現状も多様なため、地先ごとの加入資源の有効利用を主体に、加入あたり産卵量の概念を組み合わせて管理するのが妥当であるとの方向性を示した。 2.体長組成データの解析による成長の推定 複合正規分布への分解に基づいて経時的な複数の体長組成データを一括して解析する手法を提示し、成長、加入、漁獲物の齢別組成などを検討した。尤度は多項分布で表現した。成長式はRichardsの式(Bertalanffy式、Logistic式、Gompertz式を包含)を用い、成長の季節変動を導入した。標準偏差は齢によらず一定のほか、齢に従う3通りの関数が選択できる。各群の出現率には、(1)何の制約もない、(2)ある齢以上の群に全減少係数を導入、の2通りが仮定できる。各パラメータは未知として推定する場合と、既知として固定する場合が任意に選択でき、年による成長変動にも一括解析での対応が可能なように複数の値を採用できる。妥当性の判定はAICの大小で行う。1990年から1995年までの5年間の各漁期(10月~4月)の10月、11月、12月、3月、4月の雌雄別の頭胸甲長組成データ(おおよそ6万尾)に適用した。 複数データの一括解析により、妥当なモデルが見通し良く選択でき、安定した推定結果が得られた。成長の季節変動、標準偏差の変化、全減少係数の導入によって妥当性が高まった。年によって成長が異なり、密度従属的な成長が示峻された。各齢群の推定甲長の5年間の平均値は、雄では1齢が45.Omm、2齢が62.4mm、3齢が74.1mm、雌では1齢が42.3mm、2齢が56.2mm、3齢が64.7mm(いずれも10月1日時点での値;齢はプエルルスから起算)であった。漁獲対象の主群は2齢群であった。漁期内での1齢群の加入の進行状況と年変動に基づき、刺網漁具の漁獲選択性を推算した。 3.拡張DeLury法による資源評価 漁獲量努力量データの解析に頻用されるDeLury法の拡張を行い、環境要因によって漁具能率が変化する最尤モデルを導出した。各種の統計モデルを導入し、妥当なモデルの検討と資源評価を行った。 期ごとの既知の漁獲尾数と漁獲努力量、推定すべき初期資源尾数と漁具能率を用いて尤度(基本モデル)を表現した。漁具能率を表すモデルとして、従来の一定型に加えて、水温や太陰月周期、波浪などで変化する、I~XIVの14通りのモデルを導入した。統計モデルには、(A)条件付きPoisson分布の積、(B)条件付き二項分布の積、(C)Bの正規近似、(D)多項分布の正規近似、(E)Cにover-dispersionを考慮、(F)Dにover-dispersionを考慮、(G)条件付き正規分布の積、(H)条件付き対数正規分布の積、(I)条件付き負の二項分布の積、の9通りを導入した。モデルの妥当性はAICの大小で判定した。パラメータの推定は準ニュートン法で行い、95%信頼区間を尤度比検定で計算した。1990年10月~1991年4月漁期の、日別の漁獲量-努力量-環境データに適用した。漁業資源への完全加入群である2齢以上を漁獲尾数として用いた。 漁具能率が一定のモデルよりも、変化するモデルで妥当性が大幅に向上した。モデルXIVが最も妥当と判断された。(1)水温が高く、(2)月相が新月前後で、(3)波浪が高い、条件で漁具能率は高くなり、各環境要因の変動に伴うイセエビの活動性の変化を反映していると考えられた。 統計モデルでは、負の二項分布モデル(I)が最も妥当であった。平均と分散がほぼ等しい単純ランダムモデル(A,B,C,D)ではAICが著しく大きく、実際の分散は相当大きいことが示唆された。このことは、集中分布とみなせるイセエビの分布生態を反映していると考えられた。統計モデルの相違によって推定値の信頼区間は大きく異なった。負の二項分布モデルによる信頼区間は相当広かった。1991~1992年漁期と1992~1993年漁期を加えた3年間のデータを一括して解析した結果、信頼区間は実用に耐えうる程度にまで狭くなった。 4.複数年級群解析による資源評価 マルチコホート解析と拡張DeLury法の統一的扱いによる複数年級群モデルを提示し、年別齢別雌雄別資源尾数、漁具能率、漁獲選択曲線を同時推定した。従来型VPAの"separabilityの仮定"を一般化したモデルに相当する。 i年t日目j齢群の雌雄(雌:l=0,雄:l=1)の漁獲係数Flijtを次式の積に分解して基本漁獲方程式に導入し、最尤法でパラメータ推定した。 Flijt=[漁具能率it]×[サイズ(Llijt)による選択率] ×[努力量it] 尤度は負の二項分布の積で表した。漁具能率は前章のモデルXIVを、漁獲選択曲線はシグモイド型曲線を仮定した。各年級群の資源尾数には計算上の関係と1齢群の性比を制約として導入した。自然死亡係数Mは(1)未知として他のパラメータと同時推定する。(2)既知として与える、場合を設定した。1990年10月から1995年4月までの5年間の日別漁獲量-努力量-環境データに適用した。年間漁獲尾数は6.5万尾~11.8万尾(平均9.1万尾)で、延べ操業船隻数は2,593隻・日~3,447隻・日(平均2,985隻・日)であった。 環境による漁具能率の変化や成長変動による漁獲選択率の変化を反映した自然な推定が行えた。各群の初期資源尾数が推定され、齢別雌雄別の群ごとに漁獲、自然死亡、翌年への繰越し状況が明示された。年間漁獲率は1齢群では16.9~27.2%(雄)と9.9~21.1%(雌)、2齢群では63.6~74.4%(雄)と52.4~66.2%(雌)、3齢以上の群では66.7~79.1%(雄)と64.2~76.8%(雌)であった。推定された漁獲選択曲線によると加入は頭胸甲長40mm前後で始まり、50~60mmで選択率が高まった。Mも未知として同時推定する((1))と、現実にはあり得ない値(M=0)に収束した。Mを既知として与える((2))と初期資源尾数はMの値に伴い増大したが、漁具能率と漁獲選択曲線においては安定した結果が得られた。従来のように漁獲係数を"年に固有な係数"と"齢に固有な係数"へ分離するだけでは推定誤差が大きい。利用可能な情報と未知パラメータの違いによって柔軟なモデル選定が可能である。 5.漁獲努力の漁期内最適配分に基づく漁業管理 所与の加入資源の有効利用を目的に、漁獲努力の漁期内最適配分を検討した。初期資源尾数が既知の閉じた資源を考えると、漁具能率の変化を考慮し、漁獲努力の任意の配分のもとで日別の期待漁獲量が計算できる。価格の推移、操業経費、混獲物や兼業漁業による収入を考慮した漁家所得の合計を最大にする。漁獲努力の漁期内最適配分をポントリャーギンの最大原理で求める。漁期終了時には一定数以上の獲り残し尾数を確保し、1日の漁獲努力量には上限(出漁30隻)を設定する。考慮する要因の目的関数が異なる、6通りの解析を行った。兼業漁業はトラフグ延縄、ブリ建網、カツオ曳縄の各漁業とした。価格が漁獲量と独立の場合、漁獲すべき時期には全隻が出漁し、抑える時期には全く出漁しない方策が最適である。価格が漁獲量に左右される場合は、中間的な出漁隻数の配分もありうる。単位漁獲努力の新たな付加によって得られる限界利益が高い時期と漁業を選択して出漁する方策が最適である。目的関数にイセエビの漁獲金額のみを考慮した場合は、価格の高い時期に集中的に出漁する方策が最適となる。目的関数に操業経費、混獲物や兼業漁業による収入を考慮すると、要因の組合せに応じて漁獲努力の最適配分が変化した。 6.産卵資源量の経済価値を考慮した加入資源の最適漁獲方策 前章で導出した動的最適化モデルに、産卵に関与する親資源量の経済評価に関する項を導入し、漁獲努力の生涯配分に基づく加入資源の有効利用と産卵資源量の確保を同時に図る管理モデルを提示した。前章での目的関数に、産卵に関与する親資源量の経済評価項[卵の経済的評価金額τ×雌の齢別資源尾数×抱卵数]を加え、最大化のための漁獲努力の最適配分を求めた。日別の漁獲尾数は第4章と同様のモデルで表現した。解析は、最大原理と非線形最適化法を用いて(1)特定の単一齢群を選択的に漁獲できる場合、(2)複数の齢群を同時に漁獲する場合、について行った。 産出卵の経済的評価金額の導入により、加入資源の有効利用と再生産管理の結合が可能となった。各時点での"直接現在価"が、"将来収穫価"と"繁殖経済価"の和と比べて大きい場合は全隻が出漁し、それ以外は全く出漁しない方策が最適となる。任意のτについて、方法(1)では漁獲努力の生涯最適配分を齢別の漁期内方策として明示できた。τが大きいほど、高齢群を集中的に漁獲する最適方策が得られた。(2)では漁獲努力の漁期内最適配分に加え、τが大きいほど50%選択体長の大きな、鋭い最適漁獲選択曲線が得られた。現実の漁業では、漁具の見直しに拠る漁獲開始齢の引き上げと総漁獲努力量の低減が必要である。(1)、(2)共に、τの増大に伴い加入あたり産卵数(SPR)は多くなり、加入あたり漁獲金額(YPR)は減少した。資源の維持やMSYの達成に必要な産卵数が予察できれば、τの調節によって必要卵数を確保しながら加入資源の有効利用を図る、最適漁獲方策が決定できる。 7.総合討論 イセエビの資源評価と望ましい漁業管理について展望した。資源評価については本論文で展開した手法に加えて、CIR(ChangeinRatio)法などの簡便な評価手法の導入と普及が重要であることを論じた。望ましい漁業管理については、加入資源の有効利用と再生産管理の関係、SPRの概念や生活史パラメータの利用の重要性について論じ、具体的な管理方策や導入戦略についても考察した。最後に、加入資源の変動を前提とした管理およびベイズ型の意思決定による管理について論じ、将来を展望した。

著者

佐貫 浩

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.493-504, 2007-12

被引用文献数

1

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本論の課題は、政治世界の公共性によって正統化された政治権力からの相対的自律性を有した教育の公共性世界の意義、その教育学的及び法的な枠組みの不可欠性を指摘することにある。またそういう視点から戦後の教育行政政策の変化、新自由主義的な市場的公共性に依拠した教育改革の性格、教基法の「改正」(2006年)の意味を明らかにし、併せて、そういう視点から国民の教育権論を発展的に継承する筋道を検討しようとした。

著者

井上雅二 著

出版者

富山房

巻号頁・発行日

1915

著者

星野 敏 松本 康夫 三宅 康成 九鬼 康彰 西前 出 中塚 雅也 山下 良平 橋本 禅 川口 友子 落合 基嗣

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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これまで、農村計画学の体系は形式知を対象にして発展してきたが、現場における計画づくりは少なからず暗黙知に依存していた。本研究の狙いは、ナレッジマネジメントの考え方を農村計画学に導入することによって、農村計画学の新たな方法論を確立することにある。KMの農村計画学への応用可能性は多岐にわたる。本研究において試みた研究課題をナレッジの種類によって分類すると、(1)地区計画づくりのナレッジ、(2)自治体の制度・政策のナレッジ、(3)地域づくりのナレッジ、(4)行政職員のナレッジ、(5)住民の地域ナレッジ、(6)ICTを用いたナレッジベースの構築の6つのグループに分類することができる。

著者

児玉音松 著

出版者

光華堂

巻号頁・発行日

1910

著者

江戸 聖一郎

出版者

京都市立芸術大学音楽学部

雑誌

ハルモニア (ISSN:09142541)

巻号頁・発行日

no.41, pp.21-38, 2011-03

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.93-100, 2001 (Released:2008-07-30)

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1950年12月05日, 1950-12-05

著者

鷹尾 和昭

出版者

京都大学附属図書館

雑誌

静脩

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.3-3, 1968-11

著者

手島益雄 著

出版者

東京芸備社

巻号頁・発行日

1920

著者

片山 晃男

出版者

Waseda University

巻号頁・発行日

2004-02

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲1844号 ; 学位の種類:博士(工学) ; 授与年月日:2004/3/15 ; 早大学位記番号:新3697

著者

石丸 恵 茶珍 和雄 上田 悦範

出版者

日本食品保蔵科学会

雑誌

日本食品保蔵科学会誌 = Food preservation science (ISSN:13441213)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.89-93, 2003-03-31

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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刀根早生'果実は脱渋後の肉質が緻密で柔らかく最も人気のある渋ガキ品種の一つである。'刀根早生'果実の主な脱渋方法は固形アルコールによる樹上脱渋とCO, 脱渋 (CTSD法) であり, 樹上脱渋とCO<SUB>2</SUB>脱渋後の軟化速度は異なっている。そこでその違いをCO<SUB>2</SUB>排出量とエチレン生成の変化ならびに果実の軟化に密接に関係するヘミセルロース構成糖の分解酵素の一つであるβ-D-galactosidase活性の変化から検討した。<BR>(1) CO<SUB>2</SUB>脱渋処理果実の呼吸量およびエチレン生成量は貯蔵後期に増加する傾向を示し, 樹上脱渋果実は無処理およびCO<SUB>2</SUB>脱渋処理果実より低く, 貯蔵期間中低いレベルを維持した。<BR>(2) 貯蔵期間中のβ-D-galactosidase活性は, 無処理果実およびCO<SUB>2</SUB>脱渋処理果実において収穫後2日から3日に活性が増大し, 収穫後7日にはその活性は収穫直後の約1.6~2倍になった。樹上脱渋果実は, 貯蔵期間中無処理およびCO<SUB>2</SUB>脱渋処理果実より低い活性であった。<BR>以上より, カキ'刀根早生'果実の収穫後の急速な軟化とβ-D-galactosidaseの活性は関係があると思われた。また, β-D-galactosidaseの活性とエチレン生成量は同様の傾向を示したことからエチレンによって誘導されたβ-D-galactosidaseがヘミセルロースを分解し, 最終的に指で押すと組織が崩壊しそうになる軟化現象を引き起こしていると思われた。

著者

久保山 健 クボヤマ タケシ

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大図研第40回全国大会(in前橋), 図書館システム分科会 2009年8月23日 前橋テルサ

著者

緒方 雄一 藤川 崇聡 嶋田 泰幸 西村 義隆 宇佐川 毅 江端 正直

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響

巻号頁・発行日

vol.99, no.23, pp.17-24, 1999-04-23

参考文献数

5

被引用文献数

1

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救急車の電子サイレン音は、一般車両や歩行者にその接近を知らせるために利用されている。一方で、救急車内の隊員に頭痛やストレスなどの心理的悪影饗を及している。よって、会話音声や機器のアラーム音等は抑制せず救急車内部に伝わる電子サイレン音のみを選択的に抑制することは有意義である。そこで本論文では、ヘッドセットを用いた車室内における電子サイレン音の能動制御システム構成を提案する。周波数追従型DXHSアルゴリズムを適応アルゴリズムとした電子サイレン音の能動制御を計算機シミュレーションおよび実験により行いその有効性を検討した。

著者

馬場 紘彦 江端 正直

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声

巻号頁・発行日

vol.94, no.166, pp.9-14, 1994-07-22

被引用文献数

2

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本論文は、救急車の電子サイレン音に気付くことが遅れると思われる二つの要因、1)車の運転に注意を向けている事に依るいき値の上昇、2)警告音(サイレン音)を(イ)予期している場合と、(ロ)予期していない場合に於けるいき値の差についてその効果を調べた。その結果、(1)車の運転時、速度が10km, h増す毎に約0.5dB(2.5m)、また、普通走行時は約1.5dB(8m)だけ検知が遅れる。(2)(イ)と(ロ)の場合に於ける検知率の違いは、その人数の割合に依り異なり、(ロ)の検知率は、ほぼ音圧レベルに比例し、1dB減少する毎におよそ10%減少する。以上の事から、実際の路上を走行するドライバーが、どれ程の距離で救急車の接近に気付くかを予測している。

著者

馬場 紘彦 江端 正直

出版者

一般社団法人日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.244-252, 1996-04-01

被引用文献数

1

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本論文は, 一般ドライバの音環境(L_<Aeq>)を調べ, 電子サイレン音の検知レベルを測定し, 運転に向ける注意の効果や, 救急車の接近を予測していないこと等の要因に依る検知レベルの上昇を実験的に求め, 更に救急車の電子サイレン音に気づく距離を推測したものである。得られた結果は以下のとおりである。(1)運転中に聴く音楽のL_<Aeq>の平均値は67.0dBであり, L_<Aeq>が2dB大きくなるごとに約1.0〜1.7dB聞こえ難くなる。(2)車速が10km/h増すごとに, 約0.5dB検知レベルは上昇する。(3)予期時と非予期時との検知率の差は音圧レベルに依り異なる。そして, 検知率が50%付近では, 非予期時の場合は予期時の場合よりいき値が約6dB上昇する。これらのことから, 検知率は救急車の距離が10m遠くなるごとに計算上約13%減少する.

著者

上野 貴明 植竹 大輔 藤川 卓哉

出版者

栃木県産業技術センター

雑誌

研究報告 (ISSN:13492608)

巻号頁・発行日

no.6, pp.7-10, 2008

著者

杉岡 直人

出版者

北星学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究は、農業の特徴をいかした障害者の就労機会を確保することで農的福祉コミュニティの形成を担う実践事例を取り上げるために郵送調査と実践事例の訪問調査および事業者の協力によるワークショップを実施した。調査結果は、学会報告・論文等で明らかにしているが、主なポイントとして①加工部門などの取り組みによる研修ニーズへの対応②農業分野の各種助成事業制度の活用を支援する情報収集・企画サポートの課題③農業生産活動の季節的制約にともなう冬期間の就労を可能にする工夫④地域の高齢者との連携を図ることなどを指摘しうる。

著者

渡部 孝子 日暮 嘉子 Watanabe Takako Higurashi Yoshiko

出版者

群馬大学国際教育・研究センター

雑誌

群馬大学国際教育・研究センター論集 (ISSN:21858209)

巻号頁・発行日

no.11, pp.29-43, 2012-03

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サンディエゴ州立大学と群馬大学教育学部は1973年から交換留学制度を開始し、それ以降、約40年に渡る交流を継続させてきた。しかしながら、これまで受け入れ側の群馬大学におけるプログラムは必ずしも学生のレディネスやニーズを考慮したものを提供してきたわけではない。その要因の一つとして、アメリカの大学で学ぶ日本語学習に関する情報が十分に得られなかったことが挙げられる。そこでサンディエゴ州立大学と群馬大学の交換留学プログラムの担当者が共同で2011年3月にサンディエゴ州立大学日本語プログラムで学ぶ受講生に、第一言語、言語学習経歴、日本語学習の動機等に関するアンケート調査を実施した。調査結果から、調査対象者のほぼ3割が日本語以外に二つ以上の言語を学習していること、「道具的動機」と 好奇心や関心」が強い動機となっていることが明らかになった。