著者

風間 雅江

出版者

金剛出版

雑誌

臨床心理学 (ISSN:13459171)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.286-290, 2012-03

著者

吉田 俊明

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.141-154, 2010 (Released:2012-06-01)

参考文献数

48

被引用文献数

1

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α-ピネンは,多くの脂肪族及び芳香族炭化水素と同様に日本の住宅内の空気汚染に関与する主要な化学物質である.本研究では,α-ピネンの2つの異性体(+)-及び(-)-α-ピネンのラットにおける体内動態をそれぞれ薬物動力学的に解析し,ヒトにおける経気道吸収量を外挿した.ラットを入れた閉鎖系曝露装置内に一定量のα-ピネンを注入後気化させ,ラットへの吸入による装置内濃度推移を調べ,薬物動力学的に解析した.得られた結果から,一定濃度のα-ピネンに一定時間曝露されたラットにおける吸収量を推定したところ,異性体間で差は認められなかった.ラットにおける炭化水素類の経気道吸収量について過去に我々が得た結果と比較すると,同一の曝露濃度下においてα-ピネンはn-ヘキサン,n-デカン,トルエン,キシレン,エチルベンゼン,スチレンなどよりも吸収されやすく,1,2,4-トリメチルベンゼンと同程度であると推定された.ラットから得た結果及び日本の住宅における各物質の室内濃度に関する過去の調査結果をもとに,居住者(体重60 kg)におけるα-ピネンおよび各炭化水素類の吸収量を推定した.16時間の在宅時間中のα-ピネン吸収量(住宅内濃度中央値4.4 μg/m3において31 μg)は,トルエンに次いで多かった.また,各物質による空気汚染の著しい住宅居住者のα-ピネン吸収量(住宅内濃度1.8 mg/m3において13 mg)は他の物質の吸収量よりもはるかに多く,米国環境保護庁(EPA)の提案するα-ピネンの無毒性量(NOAEL)から算出した耐容一日摂取量(TDI)と同レベルであった.

著者

久城 育夫

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.92, no.7, pp.508-515, 1984-01-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

24

著者

松下 宗生 片岡 時彦 池田 倫正 小野 守章 安田 功一

出版者

社団法人溶接学会

雑誌

溶接学会全国大会講演概要

巻号頁・発行日

no.80, pp.12-13, 2007-03-19

参考文献数

1

被引用文献数

1

著者

大塚 裕之 桑山 龍

出版者

日本地質学会

雑誌

地質學雜誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.106, no.6, pp.442-458, 2000-06-15

参考文献数

54

被引用文献数

1 6

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本研究では, 種子島の西之表市南西部の住吉付近に小分布する形之山部層より発見されたカエル類化石の分類学的位置づけを明確にするため, 九州本土および南西諸島に現生するカエル類と本カエル化石との比較形態学的検討を行った.その結果, 本化石は寛骨や上胸骨の形態などにより, 沖縄本島と奄美大島のみに現生するイシカワガエルに同定されることが判明した.形之山部層の堆積年代は, 同部層最下部の軽石層のF.T.年代測定から1.3±0.2 Maであると推定されている.また, 琉球列島全域は, 地質学的証拠から島尻層群堆積後の鮮新世最末期から琉球層群堆積前の前期更新世にかけて大規模な陸化時期であったことが知られている.これらの事実は, イシカワガエルの祖先が形之山部層の堆積(約130万年前)前の陸化期(鮮新世最末期)に, 現在のトカラ海峡付近に存在していたと考えられる陸橋を渡って, 種子島を含む大隅諸島へ到達した可能性を示している.

著者

石川 淳

出版者

立教大学

雑誌

立教ビジネスレビュー

巻号頁・発行日

vol.1, pp.49-61, 2008-06-20

著者

野本 悌之助

出版者

名城大学商学会

雑誌

名城商学 (ISSN:02874059)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.179-190, 1959-03

著者

北 克一

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.163-176, 1996-05-31 (Released:2011-09-21)

著者

大野 徹

出版者

京都大学東南アジア研究センター

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.363-390, 1969-12

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

小谷卓也

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1035, pp.47-54, 2010-07-26

被引用文献数

1

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「米Apple Inc.の歴史の中で最も成功した製品」。同社 CEOのSteve Jobs氏がこう位置付けるのは,2010年6月24日に発売された「iPhone 4」である。発売開始から3日間で,世界で170万台を販売した。iPhone 4は,新型OS「iOS 4」の採用でマルチタスクに対応したほか,電子書籍用アプリケーション「iBooks」やビデオ通話機能の搭載など,従来機種よりも使い勝手を高めた。

著者

飯島忠夫 執筆

出版者

内閣印刷局

巻号頁・発行日

1940

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1911年10月06日, 1911-10-06

著者

桐山 勉

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.190-193, 2010-05-01

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パテントドクメンテーション部会は小人数ではあるが,自由闊達な家庭的な雰囲気の下で毎月1回開催している。INFOSTAシンポジウムには2002年から2009年にわたり過去8年間,連続して発表している。今年の活動は,INFOPRO2010に発表できそうなテーマを中心に研究活動をしている。主な研究テーマは,1)特許情報検索システムの利用研究,2)検索技術の伝承・教育の研究,3)専門雑誌World Patent Informationのトピックス記事の輪講形式による紹介,4)海外の特許情報研究の国際会議のウォッチング,5)各メンバーが入手した最新情報の交換がメインとなっている。運営には,遠隔地のメンバーも参加できるようにSkypeのビデオ通話を利用して,東京会場と大阪会場を結び,研究活動を行っている。

著者

菅野 貴皓

出版者

京都大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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当該年度は,多地点に配置されたロボットアームや力覚提示デバイスを計算機ネットワークで接続し,相互に位置と力の情報をやり取りすることのできるマルチラテラル・テレオペレーションシステムについて,実機を用いた実験システムの構築および前年度に提案した制御手法の検証を行った.前年度は,マルチラテラル制御の定式化を行い,提案手法が安定であることを検証したが,実験に使用した通信遅延およびデバイスの一部にシミュレータを用いており,複数の実機を実際のネットワークで接続した時の制御系の安定性や追従性の検証はなされていなかった.当該年度は,制御ソフトウェアを力覚提示装置Falconに対応させ,前年度用いていたPHANTOMと合わせて3台の実機を用いた実験システムを構築した.構築した実験システムを用いて,遠隔ショッピングで複数人に触覚情報を同時に提示する場面を模擬した被験者実験を行った.実験では,被験者はランダムに提示される対象物を遠隔で触り,その対象物の大きさを回答する.実験の結果,本システムを使用して10mm程度の大きさの違いを判別することが可能であった.前年度に,通信遅れ時間の変動によって発生するマスタ・スレーブ間の位置ドリフトを補償する制御手法を構築したが,提案手法と他の手法との比較は行われていなかった.当該年度は,位置ドリフト補償器の周波数特性を解析することで補償制御を比較する方法を検討し,単純な位置フィードバックでは受動性が損なわれること,提案手法の制御則の一部を省略して通信データを一時的に削減できることを示した.また,実機実験により,従来の単純な位置フィードバック則では位置ドリフトは補償されるものの環境中の物体形状を適切に提示できないことを示した.

著者

伊藤 俊之 芦崎 能広 木村 淳一 森垣 努

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.96, pp.85-90, 2006-09-15

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ブロードバンドの普及により、ビデオ通話を用いて遠隔相談や遠隔手続きを実施する環境が整いつつある。我々は従来対面で実施していたこれ等の業務を遠隔で実現する、アイコンタクトを用いた高精彩映像による遠隔相談システムや、TV会議システムを用いた遠隔手続きシステムを開発した。遠隔相談システムでは、相談業務を円滑に実現するアイコンタクトを用いた高臨場感なビデオ通話機能等を、遠隔手続きシステムでは手続き業務を円滑に実現する高品質なビデオ通話機能などを実現した。開発したシステムをデモシステムや実システムとして運用し、遠隔相談業務や遠隔手続き業務が実際に運用可能なことを確認した。With the expansion of broadband networks, remote consultation and contract systems, using high quality video communication, have become increasingly possible. We develop "Faca-to-Face" Video Call Center System for remote consultation and contract system. It realizes high realistic video communication for consultation and contract. We also evaluate that these systems could be applied as remote consultation and contract services.

著者

西浦 升人 長谷川 晃朗 金 鍾玉 山口 明 小花 貞夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.498, pp.1-5, 2007-01-18

被引用文献数

4

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現在,有限な周波数資源の有効利用の実現に向けて,コグニティブ無線技術の研究開発が盛んに行われている.コグニティブ無線技術とは,周囲の電波環境を認識し,その状況に応じて無線リソースや通信方式を適応的に使い分け,周波数の有効利用をはかりつつユーザの所望する通信容量・通信品質を満足する技術である.また昨今,ストリーミング配信や音声・ビデオ通話といったリアルタイム性を必要とする通信の需要がますます高まっていることから,例えばビデオ会議中に巨大なファイルダウンロードの必要が生じるといったような,要求品質特性の異なる通信が一端末上で同時に発生する状況が今後ますます増えてくると予想できる.筆者らは,そのような状況においても各端末ユーザが各通信において所望する通信容量・通信品質を満足できるようにするために,複数の無線システムの適応的同時利用を前提としたコグニティブ無線アクセスネットワークの実現に向けた研究開発を行っている.本稿では,コグニティブ無線アクセスネットワークの概要について説明し,その後,コグニティブ無線アクセスネットワークにおいて,上述のようなユーザ所望の通信容量・通信品質を満足するために必要となるQoSルーティングのフレームワークについて述べる.

著者

福岡博物学会

巻号頁・発行日

1932

著者

岡田 弘康 志賀 伸三郎 樋口 浩史 久松 隆 芦葉 浪久

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.2, pp.103-104, 1978-08-24

著者

稲葉 裕 亀下 喜久男 奥住 成晴 町田 治郎 根上 茂治 斎藤 幸弘 中村 潤一郎 半澤 直美

雑誌

日本創外固定・骨延長学会雑誌 = The journal of the Japanese Association of External Fixation and Limb Lengthening (ISSN:13423495)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.115-119, 1997-04-21

被引用文献数

1

著者

日下部四郎太 著

出版者

裳華房

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1918