著者

青木 寛子 石戸 光 川嶋 香菜 石戸 光 イシド ヒカリ ISHIDO Hikari 川嶋 香菜 カワシマ カナ KAWASHIMA Kana

出版者

千葉大学大学院人文社会科学研究科

雑誌

千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)

巻号頁・発行日

no.20, pp.49-68, 2010-03

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ブータンは、南アジアの中国とインドの間に位置する人口約70 万人、面積も九州の1.1 倍ほどしかない小国である。経済規模においてもいわゆる「途上国」と呼ばれるレベルの国であるが、興味深い概念を持つ国として国際的に注目されつつある。それこそが「国民総幸福(Gross National Happiness、GNH)」であり、国民が幸福感を持って生活できるということを理念とした独自の国づくりが行われている。アジアの小国の国王が発したこの概念は、ひたすらに近代化を善としてきた先進諸国に対するアンチテーゼとして大きなインパクトを与えた。筆者らは2009 年9月1日から8日までの約1週間ブータンに滞在し、「国民総幸福」に関する調査を行い、そしてその結果をもとに経済面、環境面からの考察を加えた。本稿は、そうした「豊かさ」と密接に関係する経済や環境という側面からGNH を紹介し、内面性を重視した「豊かさの経済」の提起を行っている。

著者

沢田順次郎 著

出版者

大誠堂

巻号頁・発行日

1934

著者

桂木 明夫

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1557, pp.108-110, 2010-09-13

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この9月1日、リーマン・ブラザーズ日本法人(リーマン・ブラザーズ証券)についての債権者集会が開かれ、資産処分や整理について合意に達しました。弁済率は今のところ16%ほどの予定です。倒産から2年、代表清算人として今はホッとしています。ウォール街、復活に10年かかる 海の向こうの米国では、この7月に金融規制改革法案が成立しました。

著者

杉山 幸丸

出版者

東海学園大学

雑誌

東海学園大学研究紀要. 人文学・健康科学研究編 (ISSN:1349161X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-17, 2003-03-31

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Minor universities are competing with each other severely to collect students as the number of universities is increasing though the number of children is decreasing. As a result a mass of less-educated youths, who often disturb the class is gathering in minor private universities. Professors have to educate such students as well as those who want to study further. The latter will be satisfied if professors respond to students' personal and wide-ranging requests. To respond to requests of those multivariate students, professors must have time free from the programmed schedule. The head of the university must leave professors free as much as possible. Then, they will work and study with students more than obligatory scheduled hours, otherwise professors don't intend to work more than forced to.

著者

仲戸川 智隆/大場 博幸/遠藤 知里/一言 哲也/井上 幸子/戸田 克司 大場 博幸 遠藤 知里

出版者

常葉大学短期大学部

雑誌

常葉学園短期大学紀要 (ISSN:03876489)

巻号頁・発行日

no.43, pp.201-214, 2012

出版者

[東北農業試験研究協議会]

雑誌

東北農業研究 (ISSN:03886727)

巻号頁・発行日

no.53, pp.153-154, 2000-12

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1998年8月27日から31日にかけての集中豪雨(26日~31日総雨量329mm:福島地方気象台発表)により、福島県内の阿武隈川流域のモモ地帯で浸水害が発生した。被害が著しい地区では8月27日夜から9月1日朝方まで4日~6日間にわたって浸水し、樹体被害が大きな問題となった。そこで、浸水による被害及び翌年の樹体への影響等について調査し、結果をまとめることができたので報告する。

著者

平尾 智隆

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.62, pp.378-379, 2010-09-13

著者

大橋 弘士 加藤 俊二 諸住 高

出版者

北海道大学 = Hokkaido University

雑誌

北海道大學工學部研究報告 (ISSN:0385602X)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.45-56, 1978-02-03

著者

柴田 洋雄 是川 晴彦[聞き手]

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要. 社会科学 (ISSN:05134684)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.1-12, 2008-07-31

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柴田洋雄氏は昭和44年9月に山形大学人文学に赴任され,理論経済学の科目を主に担当された。平成10年4月から平成12年3月にかけて人文学部長を歴任。平成17年9月には山形大学理事に就任されたのち,平成19年8月31日に勇退された。平成19年9月1日に名誉教授就任。今回は柴田氏の山形大学における38年間におよぶ研究・教育・地域貢献について柴田氏ご自身からお話を伺った。対談は平成20年3月27日に行われ,聞き手は,是川晴彦が担当した。

著者

福島 登志夫

出版者

国立天文台

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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地球の形状軸方向ベクトルの空間的運動の周期成分である章動について、剛体地球の章動理論としてRDANを採用し、SOSモデルによる非剛体効果を考慮して1979年から200年までのVLBI観測データに基づいて、新しい非剛体地球の章動理論SF2001(Shirai and Fukushima 2001)を構築した。副産物として、地球の力学的扁平率など重要な地球物理パラメータを従来にない高精度で推定することができた。惑星歳差について、DE405に代表される最新の数値天体暦から、その永年成分を高精度で抽出するため、ペリオドグラムによる周波数推定技術と、周波数をも未知数とする非線形最小2乗法を組み合わせ、内在周波数の数を0から1つずつ増やす逐次的手法を組み入れることにより、高精度の非線形調和解析法を編み出した(Harada and Fukushima 2003)。これを、DE405から得られる地球・月重心の軌道角運動量ベクトルの方向角2成分について実施し、有意な周期成分をすべて除去することにより、最終抽出物として時間の2次関数の形にまで凝縮することに成功した(Harada and Fukushima 2004)。これは、DE405が表現している現代の最新運動理論から得られた最新の惑星歳差公式(HF2004)である。最後に、一般歳差をVLBI観測データから推定するために、SF2001章動理論を用いて観測量から周期成分を差し引き、さらにHF2004惑星歳差公式の寄与分を考慮して、一般歳差をVLBI観測データから精密に推定することに成功し、最終的に日月歳差の最新推定値を求めた(Fukushima 2003)。副産物として、平均黄道傾角の精密な推定値を得ることができた。

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.383, pp.128-129, 2005-09-09

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愛知県で開催中の「愛・地球博」に,8月12日から9月1日にかけて土木をテーマにしたパビリオンが登場した。パビリオンは,子どものためのイベントが集まる「遊びと参加ゾーン」にある「モリゾー・キッコロメッセ」と呼ぶ場所に設けた。 主催は,「21世紀の社会資本を考える実行委員会」。

著者

小林 啓美

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.928, pp.423-430, 1963-07-20

著者

P.A.ファン デ スタット著

出版者

南洋協会

巻号頁・発行日

1934

著者

諸井 孝文 武村 雅之

出版者

北海道大学大学院理学研究院自然史科学部門(地球物理学)

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.101-116, 2010-03-19

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Datasets of structural damage and regional damage due to past earthquakes are not only useful to know the actual state of each event but also effective for strong ground motion predictions and damage mitigations of future earthquakes. In this paper, several considerations are illustrated concerning strong ground motion research and data processing analysis. Especially, the activity to make research results contribute to society is discussed based on three examples of earthquake damage data analysis. The examples shown here describe that the well known notion in general, what is called common knowledge, does not necessarily have high reliability, and that the lack of confirmation of the data accuracy misleads the conclusion of research results beyond common sense. From these examples, the importance of an empirical research policy as well as a reasonable research policy is discussed. And it is pointed out that the information exchange among the researchers in various fields will be very effective for the development of the strong ground motion research.

著者

岡田 一義 天野 泉 重松 隆 久木田 和丘 井関 邦敏 室谷 典義 岩元 則幸 橋本 寛文 長谷川 廣文 新田 孝作

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.43, no.9, pp.817-827, 2010-09-28

参考文献数

3

被引用文献数

1

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社団法人日本専門医制評価・認定機構が設立され,学会ではなく,第三者機関が専門医を認定する構想も浮上してきており,現状の専門医制度の問題点を早期に改善し,誰からも評価される専門医制度に改訂しなければならない時期に来ている.全会員と現行の専門医制度の問題点を共有するために,今回,専門医制度の現状を分析するとともに,意識調査を実施した.専門医制度委員会が把握しているデータを2009~2010年の各時点で集計した.さらに,認定施設または教育関連施設が2施設以下の7県の専門医180名および指導医50名を対象に,無記名アンケート調査を2009年10月に実施し,12月までに回収した.2009年9月1日時点での施設会員は3,778施設であり,認定施設は420施設(11.1%),教育関連施設は456施設(12.1%)であり,合格期より認定を継続している認定施設数は45.1%であった.正会員数は11,303人であり,専門医は4,297人(38.0%),指導医は1,620人(14.3%)であった.認定施設における専門医在籍数は,専門医0人0施設(0%),専門医1人(代行)11施設(2.6%),専門医2人256施設(61.0%),専門医3人以上153施設(36.4%)であった.施設コード別の認定施設数と教育関連施設数は私立病院が最も多く,大学附属病院の多くは認定施設であったが,教育関連施設も12施設認めた.認定施設が指定している教育関連施設は,0施設が39.4%,1施設が24.2%,2施設が19.6%,3施設が12.1%,4施設が3.7%,5施設が0.9%であった.意識調査の回収率はそれぞれ専門医38.9%と指導医76.0%であった.専門医は,指導医の申請について申請予定あり:17名(24.3%),申請予定なし:44名(62.9%),未記載:9名(12.9%),指導医は,指導医の更新について更新予定あり:36名(94.7%),更新予定なし:1名(2.6%),未記載:1名(2.6%)であった.低い施設認定率,低い認定施設継続率,低い専門医認定率,低い指導医認定率,認定施設継続のための余裕の少ない専門医在籍数,代行施設認定,基幹病院の非認定施設化,教育関連施設指定のない認定施設,専門医の低い指導医申請予定率,地域格差など解決しなければならない問題があり,専門医制度委員会において議論を継続している.

著者

足立 匡 小池 洋二 渡邊 功雄

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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鉄系、銅系超伝導体におけるスピン相関と超伝導の関連を明らかにするために、不純物を置換した鉄系Fe1-y(Co,Ni,Zn)ySe0.3Te0.7(Fe系)と銅系電子型Pr1.3-xLa0.7CexCuO4+d(Pr系)の高品質単結晶を用いてミュオンスピン緩和測定を行った。その結果、Fe系では不純物によるスピン相関の著しい発達を見出し、超伝導電子対の形成には軌道のゆらぎが効いている可能性が高く、スピン相関の効果は弱いと結論した。一方、Pr系では、低温で超伝導と短距離磁気秩序が共存することを見出し銅系ではスピン相関が電子対の形成に効いていると結論した。

著者

西山 晋史 福江 純 渡会 兼也 西村 昌能

出版者

日本天文学会

雑誌

天文月報 (ISSN:03742466)

巻号頁・発行日

vol.99, no.7, pp.381-390, 2006-06-20

参考文献数

1

被引用文献数

2

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大阪で6年前から毎年11月に開催されている市民向け科学イベント,21世紀の地学教育を考える大阪フォーラム「こどものためのジオ・カーニバル」(以下ジオ・カーニバル)について紹介します.ジオ・カーニバルはその名前のとおり「地学の祭典」で,"こどもたちに地学の楽しさを伝える"ことに重点を置いて開催されています.したがって活動の対象は主に小学生のこどもたちで,方法としては実際に地学に関することを"楽しく"体験してもらうことを重要視しています.大阪教育大学天文学研究室・宇宙科学研究室はジオ・カーニバルに初回から参加していますが,「重力レンズで見たあなた」「作ろう!立体正座」「手作りの太陽アニメーション-動いている太陽-」という3つの天文教育に関する企画を行った第6回を中心に,内容の紹介をします.ジオ・カーニバルでの活動へのご理解と同時に,天文教育の普及方法の一助および天文教材の開発の手助けになれば幸いです.Since 2000, a public event, "The Geo-Carnival for Children," has been held in Osaka. The purpose of the Geo-Carnival is to show children pleasures of natural science such as earth science, astronomy, eteorology, environmental studies, and disaster prevention research. Members in the institute, that the authors belong to, have participated in the carnival from the beginning of the event every year. In this article, activities of the events for six years are summarized, especially for the 6th carnival in 2005.

著者

佐々木馨 [著]

巻号頁・発行日

1999

著者

丸山 昭生 小杉 敏勝 奥泉 祥子

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.119-135, 2008-02-28

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新潟県立高田養護学校は,昭和43年5月1日に創立された知的障害児のための養護学校である。新潟県内においては,知的障害児の養護学校としてすでに新潟県立月ヶ岡養護学校(三条市)が開校(昭和40年9月1日創立)していた。知的障害児のための最初の養護学校創設について,当時の塚田県知事は当初上越地区を考えていたが,その後の政治的な動きの中で三条市に決定した。このような動きの中で,「上越地区にも養護学校を」と,その創立に中心となって活躍したのが上越婦人協議会長をしていた徳山ミサヲである。徳山は,脳性まひ児である孫の就学への叫びを直接の引き金とし,上越地区連合婦人会の組織を背景に養護学校創立のために壮絶な運動を繰り広げ,その夢を実現させた。この運動が成功した要因は多々あるが,徳山の自己犠牲の精神(捨身の願い),小さな力(一粒の麦)の結束力,誰もができる運動(米1升運動),労を厭わないねばり強さ(執念),共感し運動を手助けしてくれる人との出合い(仏恩)などである。その結果,新潟県立高田養護学校の開学を迎えることとなり,徳山は子どもらの殿堂(学校)の創立に喜びの極みの涙を流したのである。徳山のこの活動は,新潟県特別支援学校の開学に尽くした大森隆碩(高田盲学校),金子徳十郎(長岡聾学校),結核療養教師の笹川芳三ら(柏崎養護学校)に勝るとも劣らない功績であるといえる。Takada school for children with intellectual disabilities was established on May 1st 1968. At the time, Niigata prefecture had already Tsukigaoka school for children with intellectual disabilities in Sanjo city, which was set up on September 1st 1965. People made a movement toward the foundation of the school for children with intellectual disabilities in Joetsu area. MISAWO TOKUYAMA, the president of Joetsu Women's Council was playing an important role in that action. She had a grandchild with cerebral palsy. She made the movement for learning opportunities for him and similar children. She expanded the acts for foundation of the school with Joetsu Women's Council. Finally their dreams came true. There were some factors for this success, which were the mind of self-sacrifice, solidarity of power of Women's Council, Movement of Kome Issho everyone could do easily, her tenacity, encounter with many supporters and so on. When the first anniversary of a founding of the school was held, she made tears of joy. It was founded that her actions are equivalent of achievements of pioneers who served to establish special schools in Niigata prefecture, RYUSEKI OOMORI, TOKUJURO KANEKO and YOSHIZO SASAGAWA.

著者

観世左近 著

出版者

桧書店

巻号頁・発行日

vol.第30, 1943