著者

国学院編輯部 編

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

vol.第2, 1906

著者

大野 仁寛

出版者

大学英語教育学会関東支部

雑誌

JACET-Kanto journal : JACET関東支部学会誌 (ISSN:21861072)

巻号頁・発行日

no.8, pp.27-36, 2011

著者

木村 丈司 甲斐 崇文 高橋 尚子 佐々木 秀美

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 = Japanese journal of environmental infections (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.310-316, 2010-09-24

参考文献数

8

被引用文献数

2 2

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抗菌薬のPK/PD理論に基づく投与方法を実践するため,ICT,薬剤部にて抗菌薬のPK/PD理論に関する資料を作成し,2008年4月から院内への配布を開始した.同時に勉強会やICTニュースの配信,院内の抗菌薬使用指針の改訂といった活動も行い,PK/PD理論の普及を試みた.<br>   活動を開始した2008年度以降の投与方法をみると,CZOPでは1000 mg×3回/dayが,MEPMでは500 mg×3回/dayが,DRPMでは250 mg×3回/day及び500 mg×3回/dayがそれぞれ増加した.また第4世代セフェム系,カルバペネム系,ニューキノロン系抗菌薬及び抗MRSA薬の平均投与期間は,2008-2009年度で2006-2007年度に比べ短縮していた.緑膿菌のCZOPに対する耐性率は,2005年度に比べ2006-2007年度で増加したが,2008-2009年度では2005年度と同程度にまで減少し,またMEPMに対する耐性率は年々減少が見られた.<br>   このように今回我々が行った活動は抗菌薬のPK/PD理論の実践に有用であり,またPK/PD理論の実践は感染症治療期間の短縮及び抗菌薬耐性菌の増加防止に繋がる可能性が示唆された.<br>

著者

佐藤 雅明 石田 剛朗 堀口 良太 清水 克正 春田 仁 和田 光示 植原 啓介 村井 純

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.253-264, 2008-01-15

参考文献数

11

被引用文献数

3

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センタレスプローブ情報システムは,車車間通信と車両自体の移動によってプローブ情報の生成と伝達を行う.車両の存在する周辺の道路交通情報や,安全に関する情報等の即時性が求められる情報等に有効であると考えられている.本論文では,センタレスプローブ情報システムの有用性を活用する手法として,センタレスプローブ通信基盤を利用する渋滞に関する道路交通情報生成アルゴリズムの提案を行った.また,提案した道路交通情報生成アルゴリズムとセンタレスプローブ通信基盤を,実車両で動作する車載システムとして設計と実装を行い,テストコース内で5 台の車両を用いた実証実験を行った.この実験で,実装した車載システムによるプローブ情報の生成と統合が可能であることが分かった.さらに,実車環境においてセンタレスプローブ情報システムが有効に動作することが確認された.Decentralized Probe Vehicle System transmits information by the communication between vehicles, and movement of vehicles. Decentralized Probe Vehicle System is effective in the sensor data depending on a geography position, and the sensor data contributed safely which needs a real-time processing. In this paper, road traffic information generation algorithm was proposed. The design and implementation about algorithm and communication platform for Decentralized Probe Vehicle System was performed. Then, field test was conducted by five vehicles in the test course. As a result, it turned out that generation and integration of probe information are possible using implementation system. Further, it was checked that a system operates effectively in real vehicle environment.

著者

四宮 一総

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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衛星運動型高速向流クロマトグラフ装置を新規に考案・製作した。本装置は、カラムが太陽軸(角速度ω1)、惑星軸(ω2)及び衛星軸(カラムの中心軸、ω3)の周りを同時に回転するもので、ω1 = ω2 + ω3の関係が成り立つように設計した。本装置の分離効率を4-メチルウンベリフェリル糖誘導体を試料に用いて検討した結果、ω1=300rpm、ω2=150rpm、ω3=150rpm付近で良好な結果が得られた。

著者

中岡 まり

出版者

常磐大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では、中国共産党が指導する選挙過程と選挙民の投票行動を分析し、選挙制度を通じた共産党統治の変容の可能性を明らかにすることを目的としてきた。研究の結果明らかになったのは、主に以下の3点である。第一に、党の選挙過程に対するコントロールが強化される一方で、選挙により得られる支配の正当性は限定的なものとなる傾向にあること。第二にロジスティック回帰分析の結果、投票者が有権者としての意識を持ち始めていること、第三に党のコントロールが暴力的な形を取り始めたことが示すように、多元化する市民の利益言表出要求に対する共産党の柔軟な適応能力が低下していることである。

著者

稲田周之助 著

出版者

[ ]

出版者

在日本朝鮮人人権協会

巻号頁・発行日

2000

著者

松本 茂

出版者

関西大学

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.27-43, 2003-06-15

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本論文の目的は、家電リサイクル法の不法投棄データを用いてコミュニティーの自主施行力を評価することである。この目的のために、論文では、以下の3つの分析を行った。第1に、不法投棄水準の地域差を産み出す要因をCount Data Model によって検証した。第2に、再びCount Data Model を利用し、社会資本が不法投棄水準に及ぼす影響について考察した。以上2つの分析の結果、失業率が低く、外国人の居住割合が低く、持ち家比率が高く、帰属意識が高い自治体ほど、不法投棄の水準が低いことが示された。第3の分析として、家電リサイクル法の施行前後の不法投棄水準をProbit Model によって比較し、家電リサイクル法の効果について検証した。分析の結果、持ち家比率が低く、選挙の投票率が低い自治体では家電リサイクル法施行前から不法投棄の水準が高かったが、法施行後その状況が更に悪化しでいることが示された。

著者

白土 博通 八木 知己

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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瞬発気流を再現する風洞実験装置の検討,試作を行い,正方形断面柱の揚力を測定した.揚力ピーク発生とカルマン渦による揚力変動周期の間の密接な関係が一部明らかとなったが,両空気力成分の分離に課題を残した.一方,既存の突風風洞を用いて矩形断面や5本円柱の過渡空気力を測定し,前者は上下面の剥離バブルの非対称な成長,後者は円柱間の複雑な流れの生成の重要性を明らかにした.さらに,過渡空気力のLES数値シミュレーションを実施し,カルマン渦との関係を得たほか,竜巻移動時の風速時刻歴シミュレーションにより,風速急変時の鉄道車両の安全性評価を試みた.

著者

平井 孝

出版者

一橋大学

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.95-98, 1956-07-01

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論文タイプ||判例批評

著者

長谷川 聡 安井 明代 山口 宗芳

出版者

名古屋文理大学

雑誌

名古屋文理大学紀要 (ISSN:13461982)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.51-58, 2013-03-31

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SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の教育利用の可能性とソーシャルラーニングシステムの教育効果について名古屋文理大学における実践を通して述べる.SNS は iPad を使った講義や講演で講師と学生間のコミュニケーションに利用した.また,ソーシャルラーニングシステムは,モバイルシステム開発の授業で利用したもので,パソコン上で電子教科書にコメントを書きこむものである.コメントは,ネットワークを介して,教員,SA(学生アシスタント),授業の受講者だけでなく卒業生などからも書き込まれて共有された.本論文では,SNS やソーシャルラーニングシステムが大学教育でどのように利用されたかを紹介する.

著者

鈴木 道也

出版者

西洋史研究会

雑誌

西洋史研究 (ISSN:03869288)

巻号頁・発行日

no.36, pp.21-41, 2007

著者

山鳥 忠司 森田 広一

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.13, no.8, pp.210-213, 2004-09

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7月11日に参議院議員選挙が実施されました。読者の方々も投票所に足を運ばれたたことと思います。ところで、皆様は、どのようにして候補者を選択したのでしょうか。 当然、最終的にはご自身で決めたわけですが、決定に至るまでにどのような経緯を踏んだのでしょうか。

著者

小板橋 恵美子 村田 拓司

出版者

一般社団法人日本福祉のまちづくり学会

雑誌

福祉のまちづくり研究 (ISSN:13458973)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.18-19, 2004-01-31

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1515, pp.82-85, 2009-11-09

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10月2日、人口わずか420万人のアイルランドに、5億人を抱え世界最大のGDP(域内総生産)を誇る欧州連合(EU)の未来が託されていた。首都ダブリンでは、ほとんどの電柱に「YES(賛成)」、もしくは「NO(反対)」と書かれた看板が掲げられ、市民はそれらを時折見上げながら投票所に足を運んだ。

著者

関口 博子

出版者

音楽教育史学会

雑誌

音楽教育史研究 (ISSN:13460285)

巻号頁・発行日

no.5, pp.21-32, 2002

著者

田中 利清 白石 旭

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.68, pp.219-226, 2000-07-25

参考文献数

3

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近い将来における、国政選挙や地方自治体選挙への適用を目標に、投票所に設置した電子的端末装置と開票所の集計装置とをオンラインで結び、開票稼働の削減、開票時間の短縮、無効票の消滅を狙いとした「投票所方式による電子投票システム」を研究開発した。本稿では、本システムに要求されるセキュリティ課題とその対策手段、プロトタイプシステムの機能構成、および今後の拡張予定について報告する。With a view to applying it to national and local assembly elections in the near future, we have developed a "polling-site electronic voting system," which connects electronic terminals at polling sites to the ballot counting site online. Its purpose is to reduce the workforce and time needed for ballot counting as well as to prevent invalid ballots. This paper discusses security issues to be considered in the system and their solutions, the functional structure of a prototype system, and plans for future extensions.

著者

甲斐 昌一

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.97, no.6, pp.1243-1272, 2012-03-05

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

田中 利清 白石 旭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.213, pp.219-226, 2000-07-18

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近い将来における、国政選挙や地方自治体選挙への適用を目標に、投票所に設置した電子的端末装置と開票所の集計装置とをオンラインで結び、開票稼働の削減、開票時間の短縮、無効票の消滅を狙いとした「投票所方式による電子投票システム」を研究開発した。本稿では、本システムに要求されるセキュリティ課題とその対策手段、プロトタイプシステムの機能構成、および今後の拡張予定について報告する。