著者
森下 民平 植野 真臣
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.24, 2010

大規模変数・大量データ環境に適したベイジアンネットワーク学習アルゴリズム TPDA を高速化する手法を提案する.提案手法により計算量を削減できること,また実験により,実行時間と実行時間のばらつきを大幅に抑えられることを示す.
著者
石山 洋
出版者
日外アソシエ-ツ
雑誌
図書館文化史研究 (ISSN:13426761)
巻号頁・発行日
no.20, pp.65-78, 2003
著者
大嶺 聖
出版者
公益社団法人地盤工学会
雑誌
地盤工学会誌 (ISSN:18827276)
巻号頁・発行日
vol.59, no.7, pp.10-13, 2011-07-01

Coal ash of more than 8000 thousand tons generates a year in Japan. It is classified by fly ash and clinker ash. As a new treatment method, bioremediation was applied to the fly ash. It was found that concentration of Cr (VI) can be reduced by mixing the microorganisms such as lactic acid bacteria, yeast and bacillus natto. The reducing effect was nearly connected with a quantity of the microorganisms. Furthermore, one of potential bacteria was selected from coal ash damping site. The strain exhibited high boron resistance. The strain was capable of removing boron from the artificial medium containing boron. It is expected that these microorganisms are useful for remediation of fly ash.
著者
台湾南方協会 編
出版者
台湾南方協会
巻号頁・発行日
vol.第2輯 (カカオ), 1941
著者
伊東 知之 谷出 千代子
出版者
仁愛大学
雑誌
仁愛大学研究紀要. 人間生活学部篇 (ISSN:21853363)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.121-130, 2010-12-30

父親の育児参加は子どもや母親にとって安定した生活観を保持する上で大切なことであることは周知の通りである。次世代育成支援対策推進法の施行により、都道府県、市町村の子育て支援に対する具体策の実施が各地で始まり、福井県でも「父親子育て応援企業」・「父親の子育て力向上推進事業」への支援をスタートさせ、父親の育児参加への方向性を明確化しようとしている。その中で、特に父親を取り巻く環境における体制作りから具体的育児実践法への試みがより必要となって来た。拠って、その実践活動を保育士養成機関が実施した場合にみる、望ましい活動の在り方をワークショップを通して検証したものである。結果として出前型実践講座が幅広い父親の育児参加と家庭における実践につながることが判明した。
著者
李 晃伸 河原 達也 武田 一哉 鹿野 清宏
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)
巻号頁・発行日
vol.83, no.12, pp.2517-2525, 2000-12-25
被引用文献数
47

大語彙(い)連続音声認識のための新たなphonetic tied-mixture(PTM)モデルを提案する.このモデルは各音素モデル(monophone)の各状態がもつ64個のガウス分布集合をtriphoneの対応する状態に割り当て, 重みのみを変えて共有することで合成する.通常の状態共有triphoneに比べて音響空間を効率良く表現でき, また巨大なコードブックを要する従来のtied-mixtureモデルよりも学習が容易である.2万語の新聞記事読み上げタスクにおいて評価した結果, triphoneでの最大性能に近い7.0%の単語誤り率をより少ないパラメータ数で達成した.処理効率の点においては, 音響スコア計算に用いるガウス分布を上位3%にまで削減しても精度がほとんど低下しなかった.いくつかのガウス分布の足切り計算(Gaussian pruning)手法を提案及び比較した結果, 最終的に音響ゆう度計算を約5分の1にまで削減できた.
著者
清水 敏之 寺田 憲正 吉川 正俊
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)
巻号頁・発行日
vol.48, no.11, pp.224-234, 2007-06-15
被引用文献数
2

利用者が文書に対して検索を行う際に,検索要求が検索結果文書中のどの部分と関連しているのかが分かることは有用である.たとえば,大量の学術論文の中から,ある話題に関連する章や節などの部分文書のみを拾い読みしたいという要求は高いと考えられる.近年,様々な文書がXMLで構造化されている.XML文書の構造を利用することで部分文書も対象とする検索が可能となる.そのため,XML文書に対する情報検索に関する研究がさかんになってきた.そこで我々はXML文書に対してキーワード集合による検索を行うシステムであるKikori-KSを開発した.キーワード検索は,XML文書のスキーマを知っている必要がなく,XML専用の問合せ言語に対する知識も必要ないため,多くの一般的な利用者が利用可能である.検索結果として入れ子するXML部分文書を単位として用いるため,我々は検索結果提示インタフェースが重要であると考え,今回開発したKikori-KSでは,XML文書検索のための検索結果表示インタフェースを用意した.キーワード検索に必要な情報は関係データベースに格納し,利用者が入力したキーワード集合に対して関連するXML部分文書を取得し,インタフェースを通じて利用者に提示する.我々は大量のXML部分文書を効率的に扱うために,実体化結合ビューを生成して検索の高速化を実現した.広く利用されている関係データベースを用いることで汎用性の高いシステムが構築できる.INEXテストコレクションを利用した実験では,Kikori-KSが実用的な検索速度と比較的高い適合性を持つことを確認した.Identifying meaningful document fragments is a major advantage achieved by encoding documents in XML. In scholarly articles, such document fragments include sections, subsections and paragraphs. XML information retrieval systems need to search document fragments relevant to queries from a set of XML documents. We present Kikori-KS, an effective and efficient XML information retrieval system for XML documents. Kikori-KS accepts a set of keywords as a query. This form of query is simple yet useful because users are not required to understand XML query languages or XML schema. To meet practical demands for searching relevant fragments in XML documents, we have developed a user-friendly interface for displaying search results. Kikori-KS was implemented on top of a relational XML database system developed by our group. By carefully designing the database schema, Kikori-KS handles a huge number of document fragments efficiently. Our experiments using INEX test collection show that Kikori-KS achieved an acceptable search time and with relatively high precision.

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著者
高山樗牛 著
出版者
春陽堂
巻号頁・発行日
1917
著者
姫野 完治
出版者
日本教育方法学会
雑誌
教育方法学研究 : 日本教育方法学会紀要 (ISSN:03859746)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.175-186, 2003-03-31

教師教育を教員養成と現職教育の連続と捉える考え方は,世界的に共通したものとなっている。しかし,わが国では必ずしも連続していない。その背景には,教員養成カリキュラムと教員採用試験が時期的に重なる問題,また,臨時的任用教師の増加によって現職研修を経験しない教師が存在する問題などがある。教師教育を教員養成から現職教育まで連続したものとするためには,その接点をいかに改善するかが大切といえ,その一つの改善策として,教員採用試験の終了後から学校現場に赴任する前までの期間に,採用前研修を取り入れることが考えられる。しかし,これに関する先行研究はほとんど存在していない。そこで本研究では,教員採用試験に合格した学生と,現職教師を対象として,採用前研修のあり方に対する意識調査を実施した。その結果,採用前研修に対して学生と現職教師の双方が望んでいることとして,教師と話す機会,学校現場へ訪問する機会,スキルやテクニックを学ぶ場,学級経営に関して学ぶ場が明らかになり,またその研修は,採用試験の終了後から学校現場へ赴任するまで継続的に実施することが望まれていることがわかった。