著者

富永 京子

出版者

SHAKAIGAKU KENKYUKAI

雑誌

ソシオロジ (ISSN:05841380)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.109-126, 2013

著者

下畠 知志

出版者

筑波大学日本史談話会

雑誌

日本史学集録 (ISSN:09137203)

巻号頁・発行日

no.42, pp.25-38, 2021-07

著者

今中 鏡子 加藤 集子 川野 純子 田方 真由美 畠山 敏慧

出版者

広島文化学園大学

雑誌

広島文化短期大学紀要 (ISSN:13483587)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.7-25, 2006-08-07

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M施設から「五升炊きガス炊飯器でおいしいご飯が炊けないので,調べて欲しい」という相談をを契機として次の三つの差について実験を行った.加熱過程の差による炊飯米組織形態の比較,品種の差による炊飯米組織形態の比較,釜の差および炊飯量の差による炊飯米組織形態の比較である.(1)実験1 加熱過程の差による炊飯米組織形態の比較では,(1)適正加熱過程(2)早い沸騰加熱過程(3)沸騰遅れ加熱過程(4)早い沸騰熱不足について観察した.その観察結果とM施設炊飯米組織(図3-a)とを照合すると「早い沸騰熱不足」の組織(図3-e)と類似した.M施設の炊飯器は1時間かかって炊きあがるが,実際は浸漬を兼ね低い温度から徐々に加温,その後急激に加熱して4〜7分の間に沸騰し,余熱が無いため98℃以上の適温が保てず温度が下がり,おいしいご飯は炊けない.この組織は膨潤しきれない多角形のデンプン粒(S)や間隙が多い芯状の形態が観察された.(2)実験2 品種の差による炊飯米組織形態の比較では,釜内部をガーゼで仕切り,次の四品種の米を同時炊飯し,実験1と同様に適正加熱過程,早い沸騰加熱過程,沸騰遅れ加熱過程について観察した.試料は(1)新潟県産コシヒカリ(2)岩手県産ひとめぼれ(3)岩手県産あきたこまち(4)広島県産中生新千本(なかてしんせんぼん).1)四品種の比較 比較しやすいので,やや早い加熱後7分沸騰98℃以上20分間経を過した炊飯米組織を900倍で観察した.コシヒカリの細胞内に手まり状のデンプングループ(SG)があり,この中に膨潤したデンプン粒(S)がある.大きなものでは直径8μm前後であるが(図8-a),加熱前の米デンプンでは2〜5μmと小さい.コシヒカリのデンプン粒は,多角形でありデンプン粒と粒との間隙がグループの周辺部まで鮮明であった.ひとめぼれの組織は,コシヒカリに最も似た形態を持っていた(図8-b).あきたこまちは,ややコシヒカリに似ているが,グループ周辺部のデンプンは境界の鮮明さを欠いていた(図8-c).中生新千本はデンプン粒はコシヒカリのように,はっきりした多角形ではなく,グループ周辺部のデンプン粒は密着して観察された(図8-d).同じ釜内部で同じ温度過程を経たにもかかわらず特にデンプン粒に形態の差が見られた.2)コシヒカリの澱粉粒配列コシヒカリでは,グループ内のデンプン粒が直線的に並び二段三段と重なり,あたかも石垣のように見える部分が多い(図3-c,図8-a,図9-a,c,e,図13-a,b,c,f,図,図14-b,c,e).他の品種では,グループの中心から弧または円を描くような粒の配列が観察され,直線的な配列があっても二段三段と重なる構造はみられない.3)単粒の可能性 図12の米デンプンの偏光顕微鏡像は,川上による「形成中心を中心とした黒い十字が認められる」ことや図8-a,図13-bコシヒカリのデンプン粒と粒との鮮明な間隙が,米デンプン粒を覆う膜または隔壁の存在を示唆し,単粒である可能性を示している.一方米デンプンはグループ単位で形成され,これを複粒と言えば複粒であり,残された課題である.4)加熱過程と炊飯米組織形態との関係一覧今回の観察結果をまとめると表1のようになる.炊飯加熱過程ごとに細胞壁,デンプングループ,デンプン粒,加熱が進むと現れる動向性,沸騰が遅れると大量に生じるねばについて整理した.炊飯米の組織形態は部分によって様々な形態があり個体差もある.すなわち本実験結果として掲載した図(写真)はその平均的な部分を選んでいるが,米粒中心部分の写真を得れば表1から炊飯過程の推察はほぼ可能である.また熱による組織形態変化の速度が米により微妙に異なるので,厳密な表を完成するにはさらに品種別の観察が必要である.例えば適正加熱過程コシヒカリ図9-cに動向性は見られないが,図9-dの中生新千本ではところどころに出現しているなど中生新千本の方が熱の影響を早く受けやすい.(3)実験3 炊飯量および釜の差による炊飯米組織 形態の比較 1)適正炊飯過程による各種炊飯組織形態の類似釜の種類や少量大量の炊飯量にかかわらず適正加熱した場合であれば,米粒の組織形態は類似しているのではないかと予測し,(1)家庭用R社五合炊きガス炊飯器により米420gを適正加熱した米粒(図13-a,b)(2)病院給食A社縦型炊飯器内釜で米3kgを適正加熱した米粒(図13-c)(3)工場給食ライスボイラーで大量の米28〜40kgを適正加熱した米粒(図13-e)(4)市販の適正加熱された包装米飯Sb社280g入り米飯を表示通り高周波出力500W電子レンジ3分加熱した米粒(図13-f)(5)冷凍保存米「実験3(1)420gを適正加熱」した試料の一部200gを冷凍保存後(6)電子レンジで高周波出力600W4分間解凍し内部温度80℃になった米粒を観察した.いずれの場合も適正加熱過程を経過しているので,米粒組織は崩壊が少なく,規則性のある好ましい状態の組織形態を維持していた.2)その他の米(1)適正炊飯米蒸らし過ぎ(図13-d)の組織(2)塩飯(3)バターライス(4)粥などの組織形態を観察した.(4)炊飯に必要な必須条件と沸騰時間の範囲 炊飯過程で最も重安な必須条件は「米デンプンの糊化に必要な沸騰後98℃以上蒸らしを含めた20分間の熱量」であり,次に大切な条件は「適正な沸騰時間の範囲」である.1970年代から組織学的に追求してきた局限は,この範囲を求める実験でもあった.今回早い沸騰熱不足を加えて沸騰時間の差,四品種の差,炊飯量の差の実験を通して加熱後8〜15分の沸騰が安全な範囲であることを再確認した.この間の組織はいずれも規則性を保ち細胞やデンプングループの崩壊が少なくデンプン粒は良く膨潤していた.反対に沸騰時間の範囲や米デンプン糊化の時間をおろそかにすると芯の組織が残ったり,デンプングループが崩壊するなど良い状態は得られない.適正な沸騰範囲であっても11分を過ぎる頃から,部分的に動向性が現れるなど微妙な変化が起こり,ご飯の味や食感などに影響する.米デンプン糊化の必須条件を満たす釜であれば,加熱始めの水温を加減することで,主体的に適正範囲で沸騰時間を選び,好みのご飯を得ることができる.以上のことは家庭の炊飯,病院や工場給食の大量炊飯さらに市販の包装米飯の炊飯など,大量少量にかかわらず共通した過程であり「一粒一粒の米が良く炊き上がるために受ける加熱条件」として大切にしたい基本である.本研究にあたり,長年にわたって,食品形態観察のご指導をいただきました理学・医学博士川上いつゑ先生,当時プレパラート作成についてお力添えいただきました田村咲江先生,故和泉公美子先生,また当初から長年にわたり試料と情報をご提供くださいました橋本萬亀雄様,および試料提供と専門的なご助言をくださいました食協株式会社井尻哲様,恵南悦明様,さらに炊飯米試料を提供くださいました穐山宏子様,工場の炊飯実験に熱心にご協力くださいました当時の国鉄広島工場の皆様,その実験過程を克明に記録された頼實由紀子様に心より深く感謝申し上げます.

著者

足立 祐子 鄭 賢熙

出版者

新潟大学

雑誌

国際センター紀要 (ISSN:13461583)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.27-42, 2006-03

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We have examined whether ideas containing gender bias occur in Japanese and Korean language textbooks used throughout Japan. Our analysis show the presence of stereotypes linked to gender differences within these textbooks, mainly occurring in cut-in illustrations and text in the format of conversation dialogues. Among these, ideas which show a pre-established assumption of the gender of a person solely on the basis of the exercising occupation or performing role within a family home were especially common. Language school teachers should be aware of those biased ideas not only related to gender bias, but also associated with cultural differences as well. Moreover, we believe there is a further need for more appropriate teacher's training programs in order to encourage gender bias free thinking and avoid culturally induced misconceptions.

著者

田中 由貴乃

出版者

佛教大学

雑誌

佛教大学大学院紀要. 文学研究科篇 (ISSN:18833985)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.1-17, 2012-03-01

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自由党総理板垣退助は、明治十五年末から翌年六月にかけ、フランスをはじめとするヨーロッパを巡見した。八年後に迫った国会開設を控えて、先進諸国の実情を視察するためであった。しかし、その時期や、費用の出資者をめぐり、先ず党内の反対派から疑惑が指摘され、内訌を招き、自由新聞からも馬場辰猪らが退社する結果になった。さらに、紛争は党外にも飛び火し、改進党からも批判を浴び、自由党との間に、それぞれの機関紙上で、論争が展開した。本稿では、以上の紛争と新聞論争の実態を明らかにしたい。

著者

伊海 孝充

出版者

法政大学能楽研究所

雑誌

能楽研究 = 能楽研究 (ISSN:03899616)

巻号頁・発行日

no.36, pp.65-86, 2012-03

著者

宮崎 信之 中山 清美

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.235-249, 1989

被引用文献数

2

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奄美大島の笠利町立歴史民俗博物館に保存されている頭骨を含む鯨類の骨格調査, 地元の漁師および公民館の職員などに対して行なった鯨類に関する聞込み調査, および財団法人日本鯨類研究所に保管されている大型鯨類の漁獲記録の調査を行ない, 奄美大島における鯨類の漂着記録, 発見記録および捕獲記録を解析した。 この調査により, 10種類(セミクジラ, シロナガスクジラ, ナガスクジラ, ザトウクジラ, ニタリクジラ, マッコウクジラ, バンドウイルカ, オキゴンドウ, シワハイルカ, およびアカボウクジラ科の一種)の鯨類が確認された。漂着鯨類の調査では, 7種9例が記録された。1942年10月19日に竜郷町円の海岸に集団漂着したマッコウクジラの記録は, 竜郷町公民館に保管されている当時の写真から確認された。1989年にはバンドウイルカの集団漂着が2例あった。このうち, 4月20日の例は, 地元の人々の協力で漂着した33頭のイルカを無事に海に戻したという点で特筆される。奄美大島の久根津では, 1911年(明治44年)から1923年(大正12年)まで大型鯨類の捕獲・解体が行なわれていた。その後も, 散発的に捕鯨が行なわれ, 1962年(昭和37年)以降操業を停止した。その間に捕獲された大型鯨類のうち, 日本鯨類研究所の鯨漁月報に記録・保管されている5年間 (1914,1919,1921,1922および1934) の漁獲記録を調査した。大型鯨類6種類155頭が記録されており, 捕獲頭数の最も多い種類はザトウクジラで, 全体の84.5%を占めており, 次はマッコウクジラ(6.5%), ナガスクジラ(4.5%), シロナガスクジラ(3.2%), セミクジラ(0.6%)およびニタリクジラ(0.6%)の順である。これらの鯨類の捕獲位置や雌雄別体長組成についても解析した。奄美大島近海に生息しているバンドウイルカでは, 成体になると白色の腹部体表面に黒色斑点が見られる。この特徴は, 伊豆半島近海のバンドウイルカには認められない。そこで, 両者の類縁関係を明らかにするために, 両海域のバンドウイルカの間で頭骨と雌雄の成体の平均体長を比較した。その結果, 奄美大島産のバンドウイルカは伊豆近海産のそれとは異なった系統群か, あるいは亜種に属していることが示唆された。

著者

森 貴史

出版者

關西大學文學會

雑誌

關西大學文學論集 (ISSN:04214706)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.1-23, 2016-07

著者

増田 美子

出版者

国際服飾学会

雑誌

国際服飾学会誌 = Journal of the International Association of Costume (ISSN:09176551)

巻号頁・発行日

no.28, pp.4-20, 2005-11-30

著者

田村 正人

出版者

都市有害生物管理学会

雑誌

家屋害虫 (ISSN:0912974X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.111-120, 2003-11-29

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広義の食用昆虫には家屋害虫も少なくない.昆虫を適正に食べることは,動物性たんぱく(蛋白)資源の有効利用や害虫防除にもなるので,日本の代表的な食用昆虫,コバネイナゴ・クロスズメバチ・タマムシ・シロスジカミキリおよびアブラゼミ等の生態について述べた.三宅(1919)によると,日本の食用昆虫は8目55種で,最も多かったのはハチ目の14種,次いでチョウ目の11種,バッタ目の9種,甲虫目の8種などが多かった.薬用昆虫は10目123種にのぼり,最も多かったのは甲虫目の32種で,次いでチョウ目の26種,以下,順にカメムシ目の12種,ハチ目の9種,トンボ目の7種,バッタ目とハエ目の各6種,カマキリ目の4種などへと続く.いなご(蝗)は,全国の都府県で等しく食べられる国民的な食用昆虫で,かつては農村における秋の風物誌であった「いなごとり」も,強力な殺虫剤等の出現によって1950年代以降激減したが,1980年頃より水田をとり巻く環境の変化によってコバネイナゴが全国的に再び大発生の傾向にある.その後,飽食の時代を迎えた日本国民の関心は次第に「医食同源」に向いつつあるように思われる.いなごに次いで「蜂の子」が過半数の都道府県で食べられているのは,蜂類は社会性昆虫で,一度に大量入手が可能なためと思われる。昆虫は栄養価が高く,強壮剤として用いられるほか,薬用としては小児の疳(かん)に効くのが最も多い.現在,各地で人が食べている昆虫は,長い間の経験に基づいて伝承されて来たものであるからまずは食べられる昆虫と言えるが,できるだけ新鮮なものを食べ,安全性には充分配慮する必要がある.

著者

田上 孝一

出版者

立正大学

巻号頁・発行日

2000

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博士論文

著者

徳永 康祐 小川 将樹 池畑 諭 増田 知尋 妹尾 武治

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.35-47, 2016

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Recently, we can very easily and frequently find vection scenes in Japanese movies and animation films. However there had not been a database for them. Our purpose of this study was to make a database of vection scenes in Japanese movies and animations and provide VR psychologists all over the world with that database. We checked many movies and animations and found 30 vection scenes. We uploaded that information on our web site (senotake.jp). We also conducted a psychological experiment to assess vection strength obtained by those scenes and compared them to perceived vection obtained by a normal and simple vection stimulus (the standard stimulus) that had been used in our previous vection experiments. The results showed that perceived vection induced by those scenes were nearly the same strength as that of vection induced by the standard stimulus. We also revealed some effective and inefficient techniques of scene presentations in this study. Finally we calculated various image statistics and compared them to vection strength. That analysis revealed that a scene that contained more changes could induce stronger vection. We sincerely hope that this study can be the bridge between experimental psychologists and contents creators and developers.

著者

本多 敏明

出版者

淑徳大学

雑誌

淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 (ISSN:21856346)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.167-183, 2013-03-15

著者

中島 哲

出版者

東京工業大学

巻号頁・発行日

1962

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博士論文

著者

渡部 桃子

出版者

JAPANESE ASSOCIATION FOR AMERICAN STUDIES

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.36, pp.75-89, 2002

著者

楠見 孝

出版者

表現学会

雑誌

表現研究 (ISSN:02858347)

巻号頁・発行日

no.82, pp.17-26, 2005-10

著者

木村 敦

出版者

大阪産業大学

雑誌

大阪産業大学経済論集 (ISSN:13451448)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.235-257, 2011-06

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Tentatively, I think that the policy of `Promotion of Discharge / Shift to Community' for the mentally disabled being pushed forward by the current government, results in mentally disabled persons being discharge hastily and make the mentally disabled low-wage and unstable worker. This is regarded in this paper as the basic problem. With this basic understanding of the problem, the goal of this paper is to present the three things which will be necessary for `Support for Shift to Community': (1) structure which justifies isolation of the mentally disabled, (2) problems spreading throughout the entire labor market, and (3) the meaning of sending the mentally disabled into the real labor market. To accomplish this goal, the following will be set forth: (1) Statement of the recent trend in the policy of `Promotion of Discharge / Shift to Community' (2) Explanation of the `Return to Society' policy under the Mental Hygiene Law, especially in the 1970s (3) Presentation of disputes concerning `Return to Society', especially critical opinion, from the second half of the 1970s to the first half of the 1980s (4) Confirmation of whether recent disputes over the policy of `Promotion of Discharge / Shift to Community' are adequately based on disputes from the era of Mental Hygiene Law

著者

伊原 康隆

出版者

サイエンス社

雑誌

数理科学 (ISSN:03862240)

巻号頁・発行日

vol.32, no.8, pp.p5-9, 1994-08

著者

川中 紀子

出版者

神戸松蔭女子学院大学

雑誌

Shoin literary review (ISSN:02886154)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-35, 2011-03-03

著者

武田 京子

出版者

日本保育学会大会準備委員会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.51, pp.638-639, 1998