著者
秋田県衛生課 編
出版者
秋田県衛生課
巻号頁・発行日
vol.昭和11年9月, 1936
著者
伊藤 博路
出版者
信州大学
雑誌
信州大学法学論集 (ISSN:13471198)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.231-246, 2006-12-22

最高裁平成16年8月25日第三小法廷決定,上告棄却,刑集58巻6号515頁,判時1873号167頁,判タ1163号166頁掲載
著者
山崎 友也
出版者
金沢大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

従来,憲法学の研究が手薄だった「人身の自由」を原理的観点から再構成することを目指し,(1)憲法18条論,(2)憲法31条論,(3)裁判員制度の合憲性の再検証をそれぞれ行った。その結果,(1)については,「意に反する苦役」(憲法18条後段)は社会通念上耐えがたい苦痛を伴う労役であること,(2)については,憲法31条を憲法32条とともに,民刑事手続の総則的規定であること,(3)については,共和主義に基づく同制度の正当化は現憲法上不可能であることをそれぞれ明らかにした。
著者
原田 隆史 江藤 正己 高柳 知世
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.153-160, 2008-05-23 (Released:2008-09-08)
参考文献数
9
被引用文献数
2 2

近年,感性に基づいて小説を検索できるシステムが開発され実用化されてきている。著者らも児童書を対象としてオンライン書評から感性を示すパラメータに値を設定し,検索できるシステムを構築してきた。しかし,人間が付与するパラメータの値と書評中の語との関係の分析は十分に行われておらず,書評中の語を元として感性パラメータの値をどのように設定することが適切であるかは明らかとなっていない。本研究は,書評中の「人の感情や本の雰囲気を表す語」を元に機械学習の手法を用いて人間の判断と一致する感性パラメータの値を付与する実験を行ったものである。図書1605 冊分の書評を使って自動設定実験を行った結果,(1) 自動設定において書評中の語を使うことに有用性がある,(2) 書評中のすべての語を用いるよりも,出現回数が多い30語程度を用いた方が効果的である,(3)書評中から抽出する語の品詞はほとんど再現率に影響しないことなどを明らかにすることができた。
著者
坂本 一憲 和田 卓人 鷲崎 弘宜 深澤 良彰
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SS, ソフトウェアサイエンス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.107, pp.41-46, 2011-06-23

The amount of test code has increased as the test technology has developed and the amount of duplicated test code that is redundant has also increased. Duplicated test code that does not change defects which are found when testing software even if it is removed. This increases the size of test code and decreases the efficiency of execution and maintenance of software testing. We therefore propose techniques of detecting duplicated test code based on test coverage supporting multiple programming languages. We define the inclusion relation of test code based on test coverage and present techniques of detection and the implementation of a detection tool supporting three programming languages: Java, C and Python. We explain an experiment for detecting duplicated test code in open source software with the detection tool and discuss the benefits of the proposed techniques. Moreover, we show that the duplicated test code that is detected with the detection tool does not influence the results obtained from measuring the test coverage and demonstrate that the change in using test coverage can change the measurement criteria.
著者
戸田 あきら 永田 治樹
出版者
Japan Society for Information and Media Studies
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.19-35, 2007
被引用文献数
1

全ての学生が同じように図書館を利用しているわけではない.それぞれ自分のよく利用するサービスがある.どのサービスをどの程度利用するかは,学生によって異なっており,それは,その学生の動機,図書館スキルなどにより構成される利用のコンテクストによっている.本研究は,キャンパスにどのような利用上の特徴をもった学生がいるか,それらの学生はどのような学習成果を得ているかを探索したものである.慶應義塾大学湘南藤沢メディアセンターを利用する学生に対する質問紙およびフォーカス・グループ・インタビューによる調査が実施され,その結果,学生は利用の特徴により四つのグループに分かれること,学生の図書館利用成果にそれぞれ特徴があることが示された.
著者
元木 章博 丸山 有紀子 金沢 みどり
出版者
Japan Society for Information and Media Studies
雑誌
情報メディア研究 (ISSN:13485857)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.35-43, 2011

アメリカ合衆国における公共図書館の児童向けWeb版OPACについて,検索機能および利用者への応答や説明などの観点から,評価基準FREDに基づき現状を調査した.加えて,アメリカ合衆国の学校図書館Web版OPACの既存の調査結果との比較を行い,両者の差異について考察した.その結果,公共図書館の児童向けWeb版OPACは,学校図書館Web版OPACと比べて,Response(検索システムから児童への応答)に関しては優れているが,Diversity(検索システムの機能の多様性)に関しては劣っており,児童の発達段階に応じた多様な検索機能が充分に備わっているとは言えないことが明らかになった.さらに,Web版OPACのキーワード検索や件名検索の機能については,公共図書館の児童向けWeb版OPACおよび学校図書館Web版OPACの両方で,Web版OPACに不慣れな児童を支援するのに充分な機能が備わっているとは言えず,児童の情報活用能力の育成支援の観点から,今後の改善が必要である.
著者
南 俊朗
出版者
九州大学附属図書館
雑誌
九州大学附属図書館研究開発室年報 (ISSN:18813542)
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.9-18, 2010

今後とも図書館が利用者ニーズを正確に把握し,より適切な利用者サービスを提供して行き続けるためにはデ ータマイニングなどの解析手法を用い,その結果をマーケティング活動に活用することが欠かせない.その方向 に向かっての試みとして,本稿では九州大学附属図書館中央図書館の2007 年度貸出データの解析例を示し,その 過程で得られた知見を示す.図書館マーケティングは現在初歩的段階にあるものの,本稿のような具体的事例を 蓄積していくことにより,将来は,有効性が高く,多くの図書館で導入可能な自動化された手法へと展開してい くことが期待できる.
著者
三浦 太郎 根本 彰
出版者
東京大学大学院教育学研究科
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.41, pp.475-489, 2001

Before the WWII, there were few educational institutions of library science in Japan. During the Allied occupation period, some library training courses were held, ex. at Doshisha and Kyoto Universities, but they were on the lines of the pre-war framework, stressing on how to administrate a library. In 1948,Robert B. Downs suggested to establish a library institution at the University of Tokyo, in vain. Then in 1950,GHQ/SCAP began a program of establishing Japan Library School (JLS) with support of ALA, in order to train professional Japanese librarians. This represents a shift of occupational library policy from reformation as a whole to specification to library training. Robert L. Gitler, the director of JLS, chose Keio University, favoring its westernized philosophy. With financial support of Rockefeller Foundation, JLS went into orbit. There held Americanized library curriculum, laying stress on understanding of library's role in society as well as technical methods. It joined Japanese and American librarianship.
著者
和田 万吉
出版者
日本図書館協会
雑誌
図書館雑誌 (ISSN:03854000)
巻号頁・発行日
vol.47, no.5, pp.146-148, 1953-05