著者

古橋 和夫

出版者

聖徳大学

雑誌

研究紀要. 第二分冊, 短期大学部(I) (ISSN:09166661)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.55-67, 1992

著者

小川 さやか

出版者

アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポ-ト (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

no.45, pp.44-48, 2007-09

著者

上野石子, 上野繁 著

出版者

修文館

巻号頁・発行日

1911

著者

敷田 麻実

出版者

日本自然保護協会

雑誌

自然保護 (ISSN:03864138)

巻号頁・発行日

vol.507, pp.15-15, 2009-01-01

著者

伊藤 博之

出版者

滋賀大学経済学部

雑誌

滋賀大学経済学部研究年報 (ISSN:13411608)

巻号頁・発行日

no.18, pp.63-85, 2011-11 (Released:2011-12-26)

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This is an interpretive study on organizational governance and power in a U.S. privately heldcompany. It is based on one year fieldwork conducted in the company. The interpretation iscentered around the project management developing new products. As the interpretive framework, it uses Foucault`s two concepts of power: jurisdictional (=discursive)power and disciplinary power. Generally, jurisdictiona(l=discursive)power is supposed to mean power itself. However, Foucault insists that it is quiet weak power to govern social organizations in the age of modern capitalism: jurisdictional power needs to be supported by disciplinary power in order to make social organization productive enough. In the interpretation, the relationship between the owner’s personal control and the control by the project management method is focused on. The owner’s control is interpreted toexemplify jurisdictional power, since it is justified by the legal foundation of ownership. Onthe other hand, the project management method is interpreted to enact social reality among the parties involved in, which exemplifies disciplinary power. The owner’s power was quiet strong: he could make almost any kinds of strategic decisions on his own authority. However, he could not govern the project management properly without the application of the project management method. Beside, he could not implement the method by himself. According to the above interpretation, this paper suggests that organizational governance is not only based on the jurisdictional power of management and it should be re-conceptualized as enacted through interplays among a variety types of power(control).

著者

菊田 弘輝 泉 孝典 吉川 真弓 白石 洋平 畑中 壮大 今井 綾子 伊藤 匡貴

出版者

北海道大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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水方式による躯体蓄熱暖冷房システムは,高断熱建物における室内負荷の顕熱成分に対応するシステムである.CASBEEの最高ランクS に相当する建物を対象に,本システムのコミッショニング及びシステムチューニングを実施し,快適性・省エネ性・経済性の向上を確認した.また,低温温水による輻射暖房ならびに高温冷水による輻射冷房の可能性を示唆し,本システムと併用する形で,ダブルスキンにおける省エネルギー効果,トップライトボイド空間における各階の日射負荷の分配率を明らかにした.

著者

芳年

出版者

松木平吉

雑誌

新形三十六怪撰

巻号頁・発行日

1902

著者

一勇斎国芳

出版者

ト山口

雑誌

江戸錦今様国尽

巻号頁・発行日

1852

著者

今野晃市 高村 禎二 千代倉 弘明

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.33, no.9, pp.1133-1142, 1992-09-15

被引用文献数

1

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複雑な自由曲面形状を定義するための一般的な手法として曲面の境界曲線を定義し その境界曲線を自由曲面で内挿する手法がある入力された境界曲線は 設計したい物体の大まかな形状を表しているよって この曲線に囲まれた領域を自由曲面で内挿する場合には 設計者の意図どおりの自由曲面が生成されることが重要であるしかし 曲線メッシュの形状によっては うねった曲面が生成されることがあるまた 設計する形状によっては 生成される自由曲面はG^2連続になることが要求されるそこで本論文では このような問題を解決した自由曲面の内挿法を提案する本手法では 境界曲線がG^2連続である場合に G^2連続なパッチで曲線メッシュを内挿するまた このように内挿されたパッチに対して G^2連続性を保ったままでパッチの形状を変更する方法について述べる

著者

呉 哲彦 小田 誠 渡邊 剛 村上 眞也 野々村 昭孝 湊 宏

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.31-35, 2004-02-20

被引用文献数

1

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背景.喀痰細胞診での肺門部肺癌の発見例はほとんどは扁平上皮癌であり腺癌はまれである.我々の経験した粘膜内を表層伸展する肺門部肺腺癌の1例を報告する.症例.58歳の男性.咳漱を主訴に近医を受診し喀痰細胞診でClass Vと判定された.気管支鏡にて右上葉支B^1,B^2,B^3分岐部に黄白色の粘膜褪色部位が見られ,同部位よりの生検で肺腺癌の診断を得た.胸部CTでは右上葉支から右主気管支にかけて気管支壁の肥厚が見られた.術前診断T1N0M0の肺門部早期肺腺癌の診断にて右肺管状上葉切除およびND2bのリンパ節郭清を施行した.術中病理診断にて右主気管支中枢側断端に癌の浸潤を認めたため,気管分岐部直下まで追加切除し中間気管支幹と端々吻合を行った.病理組織学上,末梢側はB^1,B^2,B^3の亜亜区域支まで,中枢側は気管分岐部直前および中下葉支人口部2軟骨輪前までの範囲にわたり,粘膜に沿った伸展が高度な肺門部肺臓癌と診断された.術後病期はT3N0M0,IIB期であった.吻合部への放射線治療を追加し術後6年で再発の兆候は認めていない.結論.粘膜内を表層伸展する極めてまれな肺門部腺癌の1例について報告した.

著者

秋川 卓也

出版者

日本大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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これまで返品制はSCMの障害として認識されてきた。しかし、返品は需要と供給の2つが数量と時間の点から整合しないことから発生する。SCMの本質を需給管理と考えるならば 、SCMを返品抑制の機構と捉えることもできる。以上の点を踏まえ、本研究は2つの研究目的を有する。第一に、SCMで製造業者および流通業者が返品を削減・抑制した事例を考察し、返品削減をSCMで実現する方法論についての知見を提示する。第二に、SCMと返品制の関係性についての実証研究を行う。SCMが返品削減の取り組みとして有効であるかを実証する。

著者

ペシャワール会編

出版者

石風社

巻号頁・発行日

2004

著者

野口 定久 埋橋 孝文 後藤 澄江 原田 正樹 武川 正吾 牧里 毎治 大橋 謙策 杉岡 直人 井岡 勉 上野谷 加代子 宮城 孝 和気 康太 金 成垣 沈 潔 金 貞任 韓 榮芝 包 敏 徐 明?

出版者

日本福祉大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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包摂型福祉社会の推進をリードする地域福祉専門職養成の方法論を共有化し、各国・地域(メゾ)レベルにおいて両側面の好循環システムを構築することであった。ソーシャルキャピタルの概念を用い、日本・韓国・台湾における地域福祉拠点型及びコミュニティ型の調査を実施した。基礎的作業として「日中韓台における社会保障・社会福祉の制度比較研究」一覧表の改定版を作成し、さらにこれまでの研究成果を6本の報告書にまとめた。

著者

熊野 純彦

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

倫理學年報 (ISSN:04830830)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.155-172, 1985

著者

中尾 和昇

出版者

関西大学

雑誌

千里山文学論集 (ISSN:02861852)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.五九-一一三, 2011-03-10

著者

大澤 真幸

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.39, no.9, pp.28-31, 2011-07

著者

内田 安信

出版者

Japan Science Support Foundation

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.7, no.8, pp.74-76, 2002

著者

大澤 映二

出版者

日本コンピュータ化学会

雑誌

Journal of Computer Chemistry, Japan (ISSN:13471767)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.A31-A38, 2011 (Released:2011-12-31)

参考文献数

21

被引用文献数

1 1

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The author first diagnosed the reason for waned interest in the industrial application of fullerenes as being the failure in determining the mechanism of formation of C60 under unusual conditions in time. Recently, the Irle-Morokuma group solved the mechanism by performing combined quantum mechanics and molecular dynamics calculations on random assemblies of C2 molecules at 2000 to 3000 K. They proposed a shrinking hot giant road mechanism, which fits Prigogine's irreversible thermodynamic theory. Still the last steps of this mechanism leading to significant yields of C60 could not be satisfactorily reproduced. The author suggests carbon mono-oxide as a critical catalyst for giant fullerenes to close to C60.

著者

Kusuoka Shigeo Ninomiya Syoiti

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1351, pp.217-228, 2004-01

著者

與那覇 潤

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.451-472, 2006-03-31

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本稿は、1879年に琉球王国を「沖縄県」として日本国家に併合した所謂「琉球処分」の政治過程とそれをめぐる同時代の様々な「語り」の検討によって、近代西洋との遭遇以降もナショナリズムの発生を抑制してきた東アジア世界の歴史的諸条件を明らかにしつつ、同時に現地住民の「民族性」を領土問題の正当化に動員するような政治体制の、東アジアにおける起源について再考することを目的とする。人類学における民族論の展開は、民族とは「差異の政治学」を通じて不断に構築されるプロセス-たとえばある社会問題が「A民族対B民族」の「民族間対立」として問題構成され続けることによって、「A民族」「B民族」が相互に排他的な実体的集団として人々に意識されるようになるという過程-であることを明らかにしている。そうであれば、国境画定作業において現地住民の集団的アイデンティティが政治的に資源化されるような議論の「場」が出現する時期を見定めることは、例えば当該地域におけるナショナリズムの発生を考察する上で肝要となる。従来、「琉球処分」において日本政府は日本住民と琉球住民との人種的・民族的同一性を併合の根拠にしたとされてきたが、一次史料から見るとそのようなイメージは必ずしも事実でなく、日本内地や中国の新聞記事からも琉球の一般住民の性格によって領土帰属を論じた議論は観察されない。さらに注目されるのは、同時代の欧米系メディア(米国人の著作や横浜居留地の英国系新聞など)には「日琉同祖論」に通ずる民族誌的知識や、生物学的純粋性・混淆性に立脚して人種間の優劣を議論する言説が見られるにも関わらず、日本・琉球・中国という東アジアのアクター諸国はそれを政治的な道具として動員していないことであり、その背景には国民形成以前の状態にあった東アジアの表象システム-「民族問題」を構成しないような論理と世界観の体系-が存在した。本稿はその歴史的実態を明らかにするとともに、そのような作業を通じて、研究領域として自己完結しがちな民族論や国民国家論をより普遍的な視野へと開くことを目指すものである。