著者

佐藤 和夫 汐見 稔幸 宮本 みち子 折出 健二 杉田 聡 片岡 洋子 汐見 稔幸 宮本 みち子 折出 健二 杉田 聡 片岡 洋子 山田 綾 小玉 亮子 重松 克也

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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男女共同参画社会を形成するにあたって不可欠な課題と言うべき男性の社会化と暴力性の問題を、ヨーロッパおよびアメリカ合衆国の研究と施策について、比較研究調査した上で、日本における男性の暴力予防のために必要な研究を行い、その可能性を学校教育から社会教育にまで広めて調査した。その上で、先進諸国における男性の暴力性の関する原理的問題を解明した。

著者

塚本 千秋

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

教育と医学 (ISSN:04529677)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.448-455, 2009-05

著者

紅野 謙介 藤森 清 関 礼子

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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本研究は、近代日本において女性/男性の差異と境界が文学言説においていかに構成されたかを探る動態的なジェンダー研究を目的としてスタートし、そこでわたしたちは共時的な観測をおこなうとともに通時的な観点からの考察を行ってきた。最終年度の研究成果は以下のようになっている。藤森清は、1910年前後の文芸雑誌や文芸記事を精査するかたわら、男性作家が女性を表象する際のバイアス、また男性ジェンダーの構成のありようを探り、具体的には夏目漱石や森鴎外の小説を分析することを通して同性愛嫌悪と女性嫌悪の痕跡を見いだした。また関礼子は、1890年から1910年にかけての女性表現者の文体を調査するかたわら、草創期『青鞜』を細かく分析することを通して、擬古文から言文一致にいたる文体にあらわれた「ジェンダーの闘争」を摘出した。紅野謙介は、1920年前後の雑誌メディアを調査し、なかでも与謝野晶子の批評活動をとらえ、その批評にジェンダーの枠組みを越える可能性を発見するとともに、菊池寛とは異なる「文学の社会化」のコースを見いだした。また本研究の研究協力者である金井景子によって、教科書教材に見られるジェンダー偏差が指摘され、ジェンダー規範からの解放を目指す教育の方法論が提起された。補助金の支出に際しては、ひきつづき図書資料の購入や各種図書館・文学館での貴重資料のコピーのデータ整理を行った。また数回にわたり、収集と整理の結果を報告する研究会を都内で開催した。研究会にはほかに常時10入程度の研究者の参加があった。3年間の研究をへて、近代文学研究とジェンダー研究のクロスする領域がはっきりと見えてきた。これらの成果をふまえ、2001年5月には日本近代文学会春季大会において「ヘテロセクシズムの機構」と題されたシンポジウムが開催され、藤森清が司会を、金井景子が発表を担当し、ほかにも本研究会の参加メンバーが運営に関わった。その内容は岩波書店から刊行された「文学」2002年2月号に掲載されている。

著者

星田 昌紀

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大紀要 (ISSN:03854566)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.133-157, 2004-09-30

被引用文献数

1

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本論文では,映像メディア制作が学習者に与える様々な影響・効果について報告する。映像メディア制作が持つ重要な学習的効果は未だ多くの人々に知られてはいない。映像を視聴するという視聴覚教育は今まで数多く行われてきたが,映像を制作するという能動的活動が持つ本質的意味・重要性・可能性は,ごく限られた経験者が知るところである。映像を制作するというと,何かプロだけが行う特別な行為だと思われることや,逆に自分の個人的な記録を行う趣味の領域の活動としか理解されていないことが多い。しかしながら,筆者の経験によれば映像メディア制作は,「体験的メディアリテラシー」と呼ぶべき新しい学習パラダイムをもたらす。具体的には,企画力・表現力の養成,自発的学習,チームワークとコミュニケーションをはじめとして多くの領域に展開可能な新しい学びを実現する可能性が極めて大きい。しかもこれらはいわゆるクリエイティブな活動と呼ばれるものであり,今後の日本社会における重要性は加速的に増大するであろう。実際,筆者が現在までに行った例としては,担当する大学でのゼミ,社会人向け映像メディア制作教育ビジネス,小学校での映像制作についてのボランティア交流があり,これらの活動の中で新しい学習の環境づくりを実践してきた。その過程で筆者の予測以上にこの「体験的メディアリテラシー」がもたらす重要で新しい効果が得られた。本論文では,まず映像メディア制作学習が置かれた現在の状況と歴史,とくにメディアリテラシーについて概観し,その課題を整理する。次に筆者が行っている映像メディア制作学習支援の実践について具体的に述べ,その影響・効果および将来への新しい学習パラダイムとしての可能性および単なる学習を超えて自己発見につながる可能性にも言及する。なお映像メディア制作という用語はメディアを制作しているわけではなく正確にはコンテンツを制作しているわけであるが,その映像コンテンツもメディアが存在することを前提に作られておりメディアがなければ意味がないことから,本論文ではより広がりのある意味を持たせることを目的として「映像メディア制作」という用語を用いることにする。

著者

嘉納 英明

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所所報

巻号頁・発行日

vol.22, pp.55-61, 2001-02-23

著者

秋元 浩一 黒田 佐俊 土屋 智裕 石代 正義

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.67-75, 1985-12-15

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青果物売買の最も詳細なデータを与える売立情報を,価格予測の対象データとすることについて,我が国でも代表的な複数の卸売会社の協力を得て検討した。この情報データは,個々の売立情報を網羅しているため厖大な量である。そこでまず,このデータの処理方法の開発に着手し,得られた方法によって素データを整理した後,要因の分析を行なった。要因の分析には,我が国でも代表的な卸売市場の荷受会社における昭和58年1年間分の金売立情報をMTベースで用いた。価格分析の対象品目はキャベツである。1.データ処理方法について1)素データは記録密度6250BPI,長さ2400フィートのMTで,多いときは1ヵ月号で約2本分であった。2)素データをいきなり分析するのは,労力,時間,経費の点から不可能に近いので,必要とするデータの整理を数段階に分けて行なう必要があった。第一処理で,キャベツおよび競合品に関するデータの抽出をおこない,次の段階で総量,平均単価の計算,同一等階級・同一平均単価等についてデータの整理を2回行ない,その結果をフロッピーディスクに出力し,以後の分析はパーソナルコンピュータで行なった。3)上記三段階の処理は厖大なデータ処理能力を必要とするので,大型電子計算機を必要とした。4)このデータ処理には,計算機の動いている時間だけで払半月分で約30号,1年分で約12時間を要した。2.キャベツの卸売価格に関する要因分析1)キャベツの1年間の出荷者総数は328人,出荷された等階級の種類は406種におよんだ。2)等階級別にみると等級無印で階級「L」が最も多く総入荷量の40%強を占め,または階級だけでみると「L」の価格が高く,市場において最も好まれていると思われた。3)年間出荷占有率の上位5位までの合計出荷占有率は51.4%であった。4)季節的価格変動とは別に,ゴールデン・ウィーク,盆の頃は異常高値となった。5)同一等階級のものでも出荷者によって価格は上下し,その差は最大226円(kg単価)に達した。価格におよぼす出荷者の要因の影響はかなり大きいことが明らかであった。6)出荷占有率の高い出荷者の価格は,総入荷量が増減しても安定的に推移し値崩れをおこしにくく,逆に,占有率の低い出荷者の価格は総入荷量の増減による影響を大きくうけ,価格変動が激しい傾向が認められた。7)日単位のキャベツ総入荷量と価格との間には,特定の関係を認めることはできなかった。8)等級無印,階級「L」で年間を通じて出荷している出荷者(年間出荷占有率第4位)について,前日までのデータによって翌日の価格を説明するという形式のもとで,重回帰分析をおこなったところ,重相関係数は0.902,説明率ぱ81%であり,前日までのデータによって翌日の価格を8割程度説明できることがわかった。

著者

深井 英五

出版者

京都帝國大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.803-820, 1938-12-01

著者

樋口 知之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.349, pp.39-43, 2004-10-12

参考文献数

15

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飲食店の日々の売上は,曜日,祝日,天気,近所での催し物への人出等の様々な要因に左右される.またその要因の売上への寄与の仕方は店舗ごとに異なる.そこで各店舗の売上時系列データをこれら各要因成分に分解するモデルを構成し,そのモデルによって得られる各店舗固有の情報に基づいて将来の売上を精度良く予測することは,仕入れ,人員配置,新規出店計画等,様々なレベルにおける経営戦略立案上有益であることは疑いようもない.我々は,状態空間モデルの柔軟な表現力と情報量規準によるモデル評価を利用した売上予測手法を提案し,実際に,ある大規模催事場及びビジネス街に隣接した飲食店の二年間分の日々売上データに応用した.なお本発表は,私と山口及び土屋との共同研究の成果を概括しながら,状態空間モデルによるマイクロマーケティングヘの接近法を紹介する.

著者

高際 澄雄 高際 澄雄

出版者

宇都宮大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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18世紀イギリスの音楽と詩との関係は、音楽研究と文学研究が分離していたために長く解明されて来なかった。本研究では、18世紀イギリス文学の研究者がCDやDVDなどの記録を利用して当時のイギリスにおける音楽と詩の結び付き方を明らかにしたものである。これにより、詩に音楽を付す3形式が17世紀末に確立し、18世紀に入ってまずイタリア歌劇で、1730年代からオラトリオで独特の展開が行われたことが明らかにされた。

著者

高橋 準 仁藤 幸恵

出版者

福島大学

雑誌

行政社会論集 (ISSN:09161384)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.83-114, 2000-03

著者

安藤 淑子

出版者

山梨県立大学

雑誌

山梨国際研究 : 山梨県立大学国際政策学部紀要 (ISSN:18806767)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.51-60, 2011-03-05

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There are a number of children enrolled in Brazilian schools that have been living in Japan for a considerable amount of time, yet cannot demonstrate sufficient proficiency in Japanese. Meanwhile, these students must have a certain level of Japanese proficiency in order to keep a wide variety of options open for the future. At the request of a Brazilian school, we implemented a Blended-Learning program that combined classroom lessons in the Brazilian school with e-learning courses offered by the university. Three eighth-year students from the Brazilian school who had only a beginning level of Japanese proficiency participated. The e-learning was in two forms, a school study and an interactive study. The interactive learning focused on practical Japanese usage and related vocabulary to complement the grammar and sentence structure focus of classroom instruction. In addition, the interactive learning utilized small study groups divided by level of proficiency, in contrast to the combined-level group structure of the classroom. The study made use of a toll-free IP telephone and web camera, and looked at problems and instructional methods particular to distance learning.

著者

小田 清 小坂 直人 松田 光一 武市 靖 大西 有二 山田 定市 千葉 卓

出版者

北海学園大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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北海道・有珠山は平成12年3月31日、23年ぶりに噴火した。事前避難活動が徹底していため、人的被害は皆無であったが、道路や水道等のライフラインや住宅地、工場や病院等は大きな被害を受けた。また、地域経済の活動中心地であった洞爺湖温泉街は、「危険地域」という風評被害的なものもあって観光客が激減し、地域経済にとって大きな痛手となっている。その後、噴火活動は沈静化し、大部分の地域では平常さを取り戻しつつある。しかし、3年有余が経過した現在、復興に向けて、各種の公共事業が展開しつつあるが、新たなハザードマップの作成や土地利用計画、観光産業の不振による経済生活の不安定さと有効な手段の欠如、教育施設や福祉施設の移転等による不便さなど、新たな問題が山積している。本研究では、平成13年度に引き続き、(1)経済・産業の復興視点、(2)地域社会・生活・教育の復興視点、(3)復興に伴うインフラ整備と地方財政問題視点、(4)復興に伴う行政・法的諸問題の視点から、総合的な地域復興計画を探ることを目的とし、地域実態調査と補足調査を実施してきた。その結果、ほぼ、上記の4つの視点からの研究成果が得られた。すなわち、(1)の視点からは、現実に経済活動を行っている地域を「危険地域」として非居住地にすることの根強い地域住民からの反対と法的規制の困難さ、(2)医療・福祉・教育施設の移転に伴う諸問題と避難住民・生徒のケア問題の存在、(3)インフラ整備と財政負担問題、国庫補助の引き上げ問題、(4)災害復興に関する行政対応と義援金配分問題の存在などである。その結果、20〜30年周期で予想される再噴火に対応しての防災マニュアルづくりの難しさが浮き彫りになってきている。行政の防災対応と生活している地域住民との折り合いをどうつけるのか、地域経済の再興をどのように実現するのか、これらに関しては、さらに詳細な地域実態調査・研究が必要であると考えている。

著者

山田 誠

出版者

神戸市外国語大学

雑誌

神戸外大論叢 (ISSN:02897954)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.1-21, 2003-11-30

著者

池田 真治

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2009-03-23

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新制・課程博士

著者

森 元孝

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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2004年10月に、1999年10月に実施したアンケート調査結果と比較研究ができるように設計した質問項目と、「グローバル化」「外国人」についての意識を問うを質問を含めて、2003年の東京都知事選挙で石原慎太郎候補が獲得した300万票の意味を考えるためのデータの収集を目的とする質問紙法による調査を実施した。質問票は、1999年の調査項目をもとに作成したもの(A票)と、外国人についての意識を問う調査項目で構成されたもの(B票)、そして対象者の自由記述形式(C票)とから成っている。(1)調査地域杉並区、港区、新宿区、国立市、江戸川区、大田区、多摩市(2)調査対象上記各地域に居住する男女(3)標本数6300人(4)標本抽出ゼンリン住宅地図から世帯名簿を作成して系統抽出(5)調査票配布方法郵送法(督促葉書1回も含む)(6)実査期間2004年10月20日から11月10日まで2005年10月に、前年2004年10月に実施した2003年4月の東京都知事選挙における投票行動調査の結果分析から、この選挙で300万票の得票をした東京都知事石原慎太郎氏についてのイメージ、とりわけ何がそれを形成し、どうして300万票を獲得することを可能にしているのかという仮説を設定することができた。この仮説を、いかに支持していくことができるかについて、経験的データを得る質問紙法による調査を実施した。質問票は、2004年の調査項目をもとに作成した部分と新たにイメージを問う質問項目の部分からなるもの(A票)と、外国人についての意識を問う調査項目で構成されたもの(B票)、そして対象者に自由に記述していただく形式(C票)とから成っている。(1)調査地域品川区、豊島区、葛飾区、立川市(2)調査対象上記各地域に居住する男女(3)標本数4800人(4)標本抽出ゼンリン住宅地図から世帯名簿を作成して系統抽出(5)調査票配布方法郵送法(督促葉書1回も含む)(6)実査期間2005年10月20日から11月10日まで

著者

玉野 和志

出版者

首都大学東京

雑誌

人文学報. 社会学 (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.1-21, 2008-03

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人文科学研究科社会行動学専攻社会学分野では,2005年度から2年度にわたって東京都知事本局ならびに青少年・治安対策本部との連携研究というかたちで,副題に示したテーマに関する共同研究を行った.今回,その成果の一部にもとづいた論文を掲載するにあたり,プロジェクト全体の経緯と成果について解説しておきたい.

著者

泉田 裕彦

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.207-209, 2009-11-28

著者

山本 政儀 星 正治 遠藤 暁 今中 哲二

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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旧ソ連核実験場周辺住民の長期低線量率・低線量放射線被曝の健康・リスク評価を行うための基礎研究として、被曝を受けた周辺集落住民の出来るだけ正確な被曝線量を評価することを目的とした。この目的達成のために、最も大きな被害を被ったドロン村を中心に、南の集落、サルジャール村、カラウル村できめ細かな土壌サンプリングを行い、放射性雲の通過したセンター軸の位置,幅、さらに降下量を明らかにし,被曝線量を推定した。

著者

佐藤 慶一 塚越 功

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.237-238, 2002-06-30

被引用文献数

1