著者

田中 宏

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学経済学論集 (ISSN:09183418)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.1-17, 2006-03-15

著者

田中 宏

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷大学経済学論集 (ISSN:09183418)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.55-72, 2005-03-15

著者

藤原 静雄

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 = The journal of Information Science and Technology Association (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.564-568, 2006-12-01

参考文献数

4

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文書にライフサイクルがあるように個人情報にもライフサイクルがある。文書・資料の管理はそのサイクルに合わせて考える必要がある。また,個人情報保護法制には「目的拘束」という法制度を貫く原則が存在するが,管理も当該文書を作成・取得した目的との関係で行う必要がある。個人情報保護法制の下での文書管理・資料管理,とりわけ文書の廃棄に際しては,民間部門のガイドライン等で用いられている基準を参考にすることが考えられる。さらに,文書管理・資料管理の問題は技術的な側面が強調されがちであるが,個人情報保護の観点からは,技術は手段であり,目的は個人の権利利益の保護にある点に留意すべきである。

著者

小谷 允志

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 = The journal of Information Science and Technology Association (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.559-563, 2006-12-01

参考文献数

4

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オフィスでは膨大な数の文書が日々発生している。文書の氾濫を防ぎ,情報活用の生産性を向上させるためには,的確な文書のライフサイクル管理の仕組みが導入され,維持されなければならない。そして,そのプロセスの中で適切に廃棄が行われることが必要である。本稿では概括的な廃棄の基準と,保存期間満了後の廃棄基準とを区別し,的確なライフサイクル管理の中での廃棄と,その前提となる保存期間設定の考え方について述べる。併せて機密文書の廃棄方法にも触れる。

著者

鈴木 克彦

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 = The journal of Information Science and Technology Association (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.569-573, 2006-12-01

参考文献数

4

被引用文献数

1

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図書館においては,現実問題として収容能力の限界から図書廃棄を優先して考えざるを得ない一面もあるが,この一局面だけに捉われ過ぎては危険である。本来ライブラリアンは,利用者の視点に立ち,その利便性を考慮し,図書館サービスの向上に努めることを,第一に考えるべきである。石川島播磨重工業(株)技術情報センターでは,この観点も含め資料ごとに廃棄基準を定めている。2006年4月の当社の新本社ビル完成に伴う廃棄作業では,この基準に従って約15,000冊の図書,雑誌等を廃棄した。なお当社は,廃棄にあたり,環境に十分考慮している。

著者

坂本 恭章

出版者

京都大学東南アジア研究センター

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.290-320, 1968-09

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この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

原田 康徳 宮本 衛市

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.664-665, 1988-09-12

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近年、ハードウエアの価格の低下に伴い、様々な分野へのコンピュータの進出が著しく、プログラマのすそ野が広がっている。そこでは、小規模なソフトウェアを短時間で開発できるような環境が重要であり、様々な簡易言語(いわゆる第4世代言語)が開発されているが、種々の問題を抱えている。ここでは、インタプリタ言語 Laplas(Language Processor for Listing and Stacking)を紹介し、汎用的な簡易言語として備えるべき性質を満足していることを示す。

著者

三竹 直哉

出版者

駒澤大学

雑誌

政治学論集 (ISSN:02869888)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.37-57, 1995-03-31

著者

三竹 直哉

出版者

駒澤大学

雑誌

政治学論集 (ISSN:02869888)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.71-104, 1997-09-30

著者

長尾 美奈子 日本環境変異原学会臨時委員会

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

環境変異原研究 (ISSN:09100865)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.193-198, 2004 (Released:2005-12-21)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

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Kojic acid (KA) , belonging to existing food additives for which compositions or usages are not clarified, had been used for prevention of enzymatic browning. In 1995, the food sanitation law was largely revised to harmonize with JECFA, OECD and FDA. Under the new law, reevaluation of existing food additives was required. In 1998, it was found that KA induced tumors in the thyroid and liver of mice. KA also showed genotoxicities; gene mutations in S. typhimurium, chromosome aberrations in CHO-K1 and CHL/IU cells in vitro, and micronuclei in the liver of mice and hematopoietic cells in rats. Although it has not been clarified whether liver or thyroid tumors were induced by genotoxic effects of KA or not, use of KA as a food additive was banned in 2003, based on the fact that KA was not used in any country at that time. The ad hoc committee which was set-up for a three-year task from 2003-2005 considered that KA was an appropriate model compound to re-evaluate the strategies presently used to detect genotoxicity in vitro and in vivo, and to re-evaluate the regulatory rules (use of genotoxic carcinogens as food additives should be totally avoided; genotoxic non-carcinogens in rodents can be used as food additives). First of all, we confirmed the genotoxicity of KA; we demonstrated that genotoxicity in S. typhimurium was due to KA itself, but not due to contaminants, KA induced TK mutations, micronuclei and DNA damage (Comet) in human lymphoblastoid cells, TK6 and WTK-1. These results support the finding that KA is genotoxic in vivo, although it is not clear yet whether KA induces tumors by its genotoxicity or not. Speculating that liver tumors induced by KA were due to its genotoxicity, human risks to KA to which humans are exposed by taking fermented food products was calculated to be 2×10-7 by the linearized multistage model.

著者

馬場 昌之 西川 博文 加藤 嘉明

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告オーディオビジュアル複合情報処理(AVM) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.125, pp.71-76, 2007-12-14

被引用文献数

1

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インターネットの普及と高速化に伴い,ビデオやオーディオなどのメディアデータをリアルタイムに IP 伝送するようになってきた.しかしながら利用するネットワーク環境により TCP しか使用できないこともある.本稿では,TCP を使用したリアルタイム伝送方法を提案する.既存の TCP を用いて,無線環境での使用にも耐えうるように,バーストパケットロスに対応できるようにパケット伝送方法を制御する.本提案方法では,複数の TCP コネクションを用意し,1パケットずつ異なるコネクションで送信する.これによりパケットロスが発生しても他のパケットに遅延を与えず,バーストロス時にもフロー制御によるレートの低下が発生しない.Real-time multimedia communication over UDP/IP has been put into practical use because of the popularization of the high-speed Internet. However there are some communication environments that can be used only TCP/IP. In this report, we propose a new real-time transmission method using general TCP/IP and dealing with some consecutive packet losses occurred in wireless communication environment. Our proposed method uses multiple TCP connections, and sends packets over different TCP connections. This method can recover some consecutive packet losses quickly and keep the throughput performance at a high level.

著者

小笠原 幹夫

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

演劇學 (ISSN:03872750)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.215-224, 1990

著者

米谷 千春

出版者

立教大学

雑誌

英米文学 (ISSN:03876764)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.235-260, 2003-03-10

著者

閻 多一

巻号頁・発行日

2008-02-04

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修士論文

著者

伊沢 信太郎

巻号頁・発行日

2008-02-04

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修士論文

著者

夏目 祐輔

巻号頁・発行日

2008-02-04

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修士論文

著者

植木 智一

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.129, no.4, pp.276-280, 2007 (Released:2007-04-13)

参考文献数

11

被引用文献数

3

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1990年代に欧米の製薬企業で相次いで導入された高速大量スクリーニング(HTS)は,標的分子に親和性を有する化合物の探索の重要な手段として利用されている.その規模は,現在百万化合物を超える化合物ライブラリーを対象にしたスクリーニングに達している.このようなスクリーニング規模に到達した要因として測定技術をはじめとする多くの分野での技術革新が挙げられる.また,HTSの技術利用は,従来の創薬研究の初期段階である「新薬候補化合物の探索」からリード化合物選定に重要な安全動態分野である肝代謝試験,変異原性試験等へ拡大しており,創薬研究の重要な基盤技術となっている.一方,このように応用範囲が拡大するにつれて,予想外な課題や問題点も浮き彫りになってきた.この重要な創薬基盤と位置づけられる高速大量スクリーニングの現状と今後の展望について紹介する.

著者

岡野 浩史

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.71-78, 2008-01-15

被引用文献数

1

著者

佐藤 茂 和気 慶介

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.173-177, 2006-03-15

参考文献数

17

被引用文献数

8

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カーネーションの ACC 合成酵素遺伝子 <i>DC-ACS1</i> は,花の老化時に雌ずいで少量発現し,花弁で大量に発現する.カーネーションの花の老化時には,雌ずいで生成したエチレンが花弁に作用して <i>DC-ACS1</i> と <i>DC-ACO1</i>(ACC 酸化酵素遺伝子)の発現を誘導し,花弁から大量のエチレンが生成する.<i>DC-ACS1</i> cDNA を導入した遺伝子組換えカーネーション(16-0-66系統)では,エチレン処理によって <i>DC-ACO1</i> 転写産物が雌ずいと花弁の両方で増加したが,<i>DC-ACS1</i> 転写産物は検出されず導入遺伝子による内生 <i>DC-ACS1</i> 遺伝子の発現抑制(コサプレッション)が推測された.他方,16-0-66 系統では花の老化時にエチレンが生成せず,同時に,雌ずいと花弁で <i>DC-ACS1</i> 転写産物が検出されなかった.また,<i>DC-ACO1</i> 転写産物は,雌ずいで検出されたが花弁では検出されなかった.これらの知見から,カーネーション花弁の老化時のエチレン生成において,雌ずいにおける <i>DC-ACS1</i> の発現が重要な役割を果たしていることが推測された.<br>

著者

徐 忠傳 兵藤 宏 生駒 吉識 矢野 昌充 小川 一紀

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.192-194, 2000-03-15

被引用文献数

6

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キウイフルーツ'魁密'(Actinidia chinensis)と'ヘイワード'(Acitinidia deliciosa)では果実の部位によって1-アミノシクロプロパン-1-カルボン酸(ACC)合成酵素遺伝子の発現, ACC含量およびACC合成酵素活性に大きい差が認められた.エチレン生成能の低い'ヘイワード'においてはACC合成酵素mRNAのレベルは外果皮で一番高く, 部位の違いが明確であった.一方エチレン生成能の高い'魁密'においては外果皮, 内果皮, 果芯のすべてで高かった.ACC合成酵素mRNAの発現, ACC含量およびACC合成酵素活性は'魁密'の方が'ヘイワード'より高かった.これらの結果より, キウイフルーツのエチレン生成能の品種間差に関与する要因は主にACC合成酵素遺伝子の発現とACC合成酵素の活性であることが示された.