著者
三島 憲一 徳永 恂 木前 利秋 山口 節郎 細見 和之
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

アドルノの後期思想について、当初は『美の理論』『否定弁証法』などの公刊されている著作から出発して検討を開始した。研究期間中にアドルノの書簡集の一部、また50年代、60年代の講義のノートや速記録の公刊が進み、研究に大いに寄与した。それにより、アドルノの後期においては、<限定否定>の概念がデモクラシーの基本的な思考としてますます重要性を帯びてきたこと、一見エリート的な彼の思想が、実は思想の道具化、イデオロギー化を避ける手段であったことが解明され、今後の社会理論のあり方に重要なヒントとなった。また、主観による認識の構成という点で近代の主観性の哲学の推進者であるように見えるカントが、実は<客観の優位>、<物質性>の重要性を意識していたことを述べ、カントの中に密かに形而上学的救済への夢が宿っていることを指摘するアドルノの議論が、彼にとっていかに重要であるかが、カントについての講義録などからも浮かび上がってきた。また、アドルノとハイデガーの同型性と異形性の問題も論じられた。この点は、現代哲学のあり方を考える上で重要な認識であった。また、後期アドルノにとって、アメリカ時代の権威主義的家族に関わる共同作業が、社会学的思考という点で重要な役割を持ち続けたことも、解明された。
著者
片山 清一
出版者
教育哲学会
雑誌
教育哲学研究 (ISSN:03873153)
巻号頁・発行日
vol.1967, no.16, pp.69-80, 1967

Educational history, in contrast to general history, is studied as a special history; but in the sense that it presents the history of education which as such has cultivated the human mind which in turn forms general history, it possesses also a universal scope clarifying the very foundations of general history. In that connection Christopher Dawson's view on education in his <I>The Crisis of Western Education</I>, is very revealing. Culture and education are inseparable, education, in fact, is &ldquo;enculturation&rdquo;. Hence, the extinction of educational tradition leads to the death of culture. When research in educational history is conducted taking education in this broad meaning, the distinction between factual history of education and the history of educational ideas becomes meaningless.<BR>But education in its development is constantly subject to actual conditions. According to James Mulhern, economic, religious, social and political factors in a real world exercise their influence on education. But these factors are outside of education and do not belong to its essence. Education being subject to these actual conditions, also has the power to transcend them and even to govern them. The reason is that the indispensable function of education is to pursue an ideal to be realised in the future. Education is a human activity carried on in the present world in order to make the heritage of the past useful for a time to come. It is exactly through education that man becomes truly man.<BR>But in the study of educational history, the educational ideal conceived at one particular period in the past is frequently overlooked. Or rather, the grasp of that ideal in terms of the material available is difficult. In the study of educational history the examination of various actual conditions which have a bearing on education is indispensable, but it is necessary to clarify how these conditions were dealt with by presenting ideals making for educational development.<BR>Only when carried out in this fashion will the study of educational history become a source of strength for the education of tomorrow.
著者
金子 昭
出版者
天理大学おやさと研究所
雑誌
天理大学おやさと研究所年報 (ISSN:1341738X)
巻号頁・発行日
no.17, pp.59-76, 2010

東西冷戦の時代、悪化する一方の核開発競争に際しては、多くの知識人が憂慮の念を示し、核兵器廃絶のアピールを行った。シュヴァイツァーもまたその一人である。彼によれば、平和とは本来、個人の人格的構造(精神=霊Geist)において成立する。この宗教的・神学的な視点が彼の平和論の核心にあり、それが哲学的には生命への畏敬として表明される。平和の精神(ガイスト)が諸国民の間でヒューマニズム的な倫理的志向を喚起し、核兵器廃絶への力強い世論を形成していくことに、彼は期待をかける。 シュヴァイツァーの平和論の頂点は1954 年のノーベル平和賞講演である。その後、彼はノーマン・カズンズの勧めによって、1957 年及びその翌年にオスロから一連のラジオ放送での平和アピールを行った。これらのアピールは、核兵器廃絶問題に絞って打ち出された宣言である。しかし、それがかえってシュヴァイツァーを東西冷戦の対立のただ中に立たせ、思わぬ波紋を広げることにもなった。彼はまた、唯一の被爆国である日本には格別深い心情を寄せていた。カズンズは広島とシュヴァイツァーとをつなげる人物でもあり、附論としてその関連の事情についても論じる。During the Cold War, a number of intellectual people expressed their concerns over the intensifying nuclear arms race and pleaded for the abolition of nuclear weapons. Schweitzer was one of them. According to him, peace can essentially be established in an individual's personal structure (spirit = Geist). This religious and theological view is at the heart of his theory on peace, which is manifested philosophically as reverence for life. He hoped that peace would inspire a humanistic ethical mentality among various nations and create strong voices for the abolition of nuclear weapons. The high point of Schweitzer's theory on peace was his lecture for the Nobel Peace Prize of 1952. Later, persuaded by Norman Cousins, in 1957 and 1958, he broadcast a series of speeches for peace on radio out of Oslo. They were a declaration focused on the abolition of nuclear weapons. It, however, put Schweitzer right in the middle of the Cold War conflicts between the East and West, causing unexpected controversy. He had a particularly deep sentiment toward Japan, the only nation to be hit by atomic bombs. Cousins was the link between Hiroshima and Schweitzer, which will also be discussed in passing.
著者
大門 正幸
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.34, no.1, pp.66, 2016

日本における超心理学研究の先駆者であり、念写現象の発見者であると言われる福来友吉博士は、研究によって得られた知見や哲学的考察、自身の宗教的体験を通して、一種の仏教的世界観を構築するに至った。それによれば、我々が自我と呼ぶものは認識するための主体としての識性と、生きようと活動する主体であるところの命我に分かれる。また、識性は伸縮自在であり、身体の束縛から解き放たれる時には、その認識範囲は無限に拡大し、宇宙そのものと一体となるが、その拡大された識性(普遍平等の絶対識我)を認識するためには、身体に捕われたまま内観を行ったり、身体に捕われた状態で経験したことを基に哲学的思索に耽るだけでは不十分であり、命我の執着を脱することが必要であると説く。本発表では、このような福来博士の世界観について、ベルグソンやジェームズ、ブロードやハクスリィらが主張した脳濾過装値論と比較しながら、考察していきたい。
著者
森川 亮
出版者
近畿大学経済学会
雑誌
生駒経済論叢 = Ikoma Journal of Economics (ISSN:13488686)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.129-150, 2015-07-01

[概要] 量子なる概念は, プランクの放射公式によって議論に俎上した. しかし, それは未だ単なる関数的関係にすぎず, リアルで現実的な物理的実体ではなかった. プランクの量子は現実存在ではないのである. これに対してアインシュタインは, 光量子仮説を導入することで, 量子をリアルでビビッドな存在とし, 量子は実体となった. これは, 量子を粒子として実体化することでもあった. われわれは, 本論において, このアインシュタインのアイデアと実体化の過程を詳細に追跡し, 幾ばくかの哲学的側面についての考察も行う. また, 考察の過程で波動一粒子の二重性の根源についての議論も行うこととなる. [Abstract] The concept of quantum came up in the discussions by the Planck's formula for radiation. However, it was a merely a functional relation, but not physical substance that is the reality. Planck's quantum does not have a real existence at all. In contrast with this, Einstein proposed the hypothesis of the light quanta as a real and with a vivid existence. Thus the quantum becomes a physical substance. This is also a substantiation of quantum as particles. We will see the process of this substantiation and the developments of the Einstein's idea in this article in details and have a few philosophical discussions about this process. We will see and also argue about the roots of the wave-particle duality.
著者
田中 裕
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.72-87, 2018 (Released:2019-06-30)
参考文献数
40

本稿は空間における抵抗の契機を考察することを目的とする. アンリ・ルフェーブルによって提出された不生産的消費という概念を出発点に, 空間の領有に向けた身体的実践のあり方を論じた. この概念はモノの生産や交換を目的とする生産的消費とは異なり, 断片化された空間を「生きられた経験」によって再編することを狙いとしている. また, 不生産的消費は使用価値に基づいており, 語りや聴取などの身体的行為として想定される. それゆえ不生産的消費は, 身体を媒介した対象の把握とその日常的実践として措定可能である. この行為のプロセスを明らかにするため, ドイツの哲学者マルクス・ガブリエルの「感性的知覚の界」を援用し考察を進めた. それにより, 私たちはその時々に応じて複数の感性的知覚を関連させることで対象を理解しているが, その対象は以前と異なる対象として立ち現れる可能性を潜在的に有していることが明確となった. ただし, このプロセスでは特定の理解を排除ないし無効化する権力的な秩序が背後で作動している. そこで, これらの感性的知覚を異なった2つの実践として捉え直し, 権力的秩序に基づく理解を受動的な「翻訳的実践」, 新たな理解の創出を能動的な「翻訳的実践」と位置づけた. ここから, 物理的空間としての場所を想像力に富む感性的知覚の1つとするならば, 翻訳的実践は空間領有の可能性を有するものとして考えられることが明らかになった.
著者
水野 浩二
出版者
北海道大学哲学会
雑誌
哲学 (ISSN:02872560)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.81-87, 2003-07-20
著者
長谷川 公一
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
2004

本論文では,現代日本の〈環境運動〉とそれが担うべき〈新しい公共圏〉について,環境社会学のパースペクティブから考察する。//政治・経済の諸改革の閉塞状況は「失われた10年」と呼ばれて久しいが,それとは対照的に,1990年代以降,日本の市民社会の成熟をうながし,環境問題に関する公共圏を少しづつ開き,活性化させようとする動きがあることに注目する。四大公害訴訟や大阪空港公害訴訟・新幹線公害訴訟に代表されるような,被害者および被害者支援運動中心の批判・告発型の運動から,環境問題・環境政策をめぐっても,政策志向的な,さらにはコミニュティ・ビジネス志向的な運動への大きな転換の動きがある。北欧諸国やドイツ,アメリカ合州国などと比較して,日本の環境政策の政策決定過程はなお閉鎖的ではあるが,〈新しい公共圏〉は,〈市民〉に向かって次第に開かれつつある。//〈公共圏〉とは〈公論形成の場〉,〈社会的合意形成の場〉であり,公共的な関心をもつ人びとが集って,対話をつうじて〈公益〉とは何かを討議し,社会的実践を行い,〈公共性〉と〈共同性〉という価値を実現し,政治教育を行う場である。旧来の閉ざされた公共圏に代わるこのような規範的な公共圏のあり方を,本論文では〈新しい公共圏〉と呼ぶ。//制度化に成功し,セカンド・ステージを迎えた環境社会学も,〈現場〉の運動の変化に対応して,政策分析能力・政策決定過程の分析能力,さらには,政策形成能力と政策構想能力を高めていくべきである。//環境経済学や環境法学と比較したとき,環境社会学の独自なパースペクティブは環境運動の分析にある。本論文は,1960年代の公害反対運動・住民運動から現在に至るまでの日本の環境運動の構造と動態を分析したものである。環境基本法や特定非営利活動促進法の制定,国際化・情報化などを契機に,日本の環境運動や環境NGO/NPOも,組織性と専門性,政策志向性を強めつつある。ヨーロッパやアメリカでは,とくに1980年代後半以降,政府・行政,企業とのあいだで,環境運動が従来のような敵対的な関係にとどまることなく,〈コラボレーション〉という,〈(1)対等で,(2)領域横断的で,(3)プロジェクト限定的で,(4)透明で開かれた協働作業・協働関係〉を構築しつつ,とくに従来国家や産業界との間での対立的なイッシューの典型だった原子力政策・エネルギー政策の分野においても,さまざまな政策転換の試みがなされている。//環境運動は未来志向的な〈例示的実践〉であり,〈先導的試行〉であるがゆえに,環境運動と公共圏の動態に焦点をあてた本論文は一つの現代社会論でもありうる。//全体は,4部からなる。//第I部「環境社会学の問題構成」は,環境社会学の全体的な動向を射程とした学問論である。とくに執筆者の依拠する「環境問題の社会学」に焦点をあてて,課題提示に努めた。//日本でも,ヨーロッパ諸国などと同様に,1990年代に環境社会学の組織化と制度化がすすんだ。内外の研究動向をふまえ,ほぼ2000年代以降を環境社会学の〈セカンド・ステージ〉と規定することができる。近年環境社会学会は急激に会員が伸びつつあるが,環境社会学と既存の社会学との間の距離が拡大するにつれて,環境社会学はアイデンティティ・クライシスに陥りかねないことを指摘し,セカンド・ステージの課題として,環境社会学の問題構成の特質,課題・方法・価値前提を,現場との関係で「政策科学化」が,主流の社会学との関連で「理論的深化」が,隣接の環境研究との関連で「学際化」が,海外の研究者との関係で,海外に発信する「国際化」が課題であると指摘する。おもに環境経済学や環境法学,既存の社会学との関係を考察し,政策科学化の必要性と意義を論じる。(第1章)。//では,環境社会学の学問的アイデンティティをどこに求めるべきか。環境問題の多様化がしばしば指摘されるが,共通の構造として,環境問題のダウンストリーム性を指摘することができる。生産・流通・消費,あるいは生産活動と生活過程中心のこれまでの社会科学および社会学のあり方に対して,環境社会学,とくに「環境問題の社会学」のアイデンティティは,排出・廃棄など,消費以降の〈ダウンストリーム〉へのまなざしにあることを説き,「〈ダウンストリームの社会学〉としての環境社会学」を提唱する(第2章)。//第II部「環境運動の社会学」は環境運動に関する理論的・概括的考察を課題とする。//まず,1960年代後半以来の日本の環境運動を,利害当事者としての地域住民を中心とする生活防衛的な住民運動と良心的構成員としての〈市民〉が普遍主義的な価値の防衛をめざす市民運動とに大別し,産業公害・高速交通公害・生活公害・地球環境問題の4類型を整理し,産業公害から地球温暖化問題に至る歴史と問題構造を概括する。現時点で,被害が顕著な〈現場〉をもたず,影響が不可視的であることに着目し,地球温暖化問題への対応の構造的な困難さを社会学的に説明する(第3章)。//ヨーロッパやアメリカと比較したとき,日本の環境運動の展開にとって,最大の隘路は人的資源・経済的資源の動員の困難さという壁である。オルソンのフリーライダー問題の提起をふまえて,フリーライダーを抑制しうるような目的的誘因・連帯的誘因の提供の意義と動員のあり方,環境NPOの予防的・監視的機能について考察する(第4章)。//環境経済学・環境法学に代表される社会科学的な環境研究のなかで,環境社会学のパースペクティブの独自性は環境運動の分析にある。〈現場〉の環境運動が,環境社会学の誕生とその後の展開過程に対してもちえた国内的・国際的文脈での意義を整理・検討し,近年の社会運動論の研究動向をふまえ,社会運動論の資源動員論・政治的機会構造論・文化的フレーミング論を統合する〈社会運動分析の三角形〉モデルを提唱する(第5章)。//〈現場〉の環境運動が急速に政策志向性を高めつつあるなかで,政策志向的な分析能力を高め,社会学独自のオールタナティブな政策提案を志向することは,環境社会学にとっても喫緊の課題である。社会学の政策科学化が遅れた構造的要因と,政策科学化することの社会的意義を述べ,政策科学としての環境社会学の可能性を展望する(第6章)。//第III部「環境運動の展開」は,環境運動の画期をなした1970年代から今日までの4事例に即し,それぞれの運動過程とそれらが関与していた公共圏の特質と限界を分析する。//70年代の典型事例として,国家による公共性の独占を批判し,新幹線の「影」としての騒音振動公害を集団訴訟によって社会問題として提起した新幹線公害訴訟の公共圏創出の意義と,司法消極主義の壁,弁護団主導化などの運動論的な課題を分析する(第7章)。//チェルノブイリ事故後の1987年,都市部の主婦層を中心に高揚した反原発運動は80年代の典型事例である。自己表出性とネットワーク性を重視し,日本における「新しい社会運動」の典型的な特質を備えていた。その構造と動態を分析し,そのような特性ゆえに一過的な高揚にとどまらざるをえなかったことを明らかにする(第8章)。//新潟県巻町の原発建設をめぐる住民運動は,1996年に日本初の住民投票を実現し,原発建設を事実上中止に追い込んだ。90年代の成功した環境運動の代表である。この運動がなぜ成功しえたのかを,青森県六ヶ所村の核燃料サイクル施設建設反対運動との対比のなかで,政治的機会構造・資源動員・フレーミングに注目して分析する(第9章)。//2000年代の典型事例として,原子力発電のような政府・事業者との対決型イッシューをめぐっても,環境運動が政策志向性を高めてきたことを国内外のグリーン電力の展開例をとおして分析する。とくに執筆者が提唱者となった,日本初のグリーン電力運動の背景と成功の要因,意義を,政治的機会構造・資源動員・フレーミングに注目して分析し,政府セクター・営利セクター・市民セクター間の相互浸透の必要を説く(第10章)。//第IV部「市民セクターと公共圏の変容」は,環境運動の変容と成熟,それに対応する環境問題と環境政策をめぐる公共圏の構造転換に焦点をあてた現代社会論である。//公共圏・公共性が今日,なぜ新たな社会学的焦点となりつつあるのか,社会学的な公共性論をふりかえり,公共哲学復権の意義と背景を論じ,パブリックの概念の変容と環境運動の社会的インパクトに注目しながら,公共性の5つの位相を抽出する(第11章)。//現代の環境運動の焦点は,リスク回避とスケール・デメリットの回避にある。小規模分散型の自然エネルギーに依拠した分権的な社会の構築をめざす,アメリカやヨーロッパの環境運動や持続可能な街づくりの事例を紹介し,その今日的な意義を総括する(第12章)。//NGO/NPOに代表される社会運動の制度化・政策志向化に焦点をあて,日本における1990年代の市民セクターの変容を,組織化の進展,市民オンブズマン活動,住民投票の戦略,コラボレーション,国際化・情報化のインパクトに着目して概括する(第13章)。//終章では,組織化・制度化・専門化の時代を迎えた環境運動の今日的な課題を整理し,人びとを新しい公共圏に誘う回路として,(1)例示的実践の提案と先導的試行,(2)コラボレーション,(3)地方からの変革,という三つのキーワードを提起し,本書全体をしめくくる。
著者
奥村 淳
出版者
日本独文学会
雑誌
ドイツ文学 (ISSN:03872831)
巻号頁・発行日
vol.63, pp.72-81, 1979

ヘッベル(1813-1863)のまとまった演劇論としては"Mein Wort uber das Drama(1843)"と"Vorwort zu Maria Magdalene(1844)"が主なものである。ヘッベルも"Mein Wort uber das Drama"は「長年の思考の結果」(Br.ⅠⅠ,275)だとか,あるいは上の2つの論文は「全く新しい美学のための核」(Bf.Ⅴ,51)を含んでいると述べている。小論では「ヘッベルのあらゆる哲学上,ドラマ理論上の思想を粛芽の形で含む」とされる"Mein Wort uber das Drama"を中心にしてヘッベルの演劇論の解釈を試みたい。
著者
小牧 瞳 伊藤 晃一
出版者
千葉大学大学院人文公共学府
雑誌
千葉大学大学院人文公共学府研究プロジェクト報告書 = Chiba University Graduate School of Humanities and Study of Public Affairs Research Project Reports (ISSN:18817165)
巻号頁・発行日
vol.324, pp.41-52, 2018-02-28

[要旨] 本稿は、千葉大学教育学部藤川研究室で12年にわたり継続されている「読書会」と呼ばれる活動についての報告である。本「読書会」では、哲学書等の難解な文献を参加者で一文ずつ解釈するとともに、担当者が次回の「読書会」までに、「読書会」の中で行われた議論を論文調にまとめる、「プロトコル」と呼ばれるものを作成する。藤川研究室では、この「プロトコル」作成という営みを大切にしてきた。前半は、現在行なっている「読書会」の様子の記述し、「読書会」発足の経緯と、現在までの変遷をまとめた。後半は、本読書会と、世間一般に呼ばれている典型的な読書会と、大学等で一般的に行われている文献購読形式の演習との違いを、ゲーミフィケーションの知見を用いて比較検討した。他の読書会のゴールは文献を読み、議論することであるが、当「読書会」は「プロトコル」作成が一つのゴールと認知されており、それが参加者のモチベーションを支えている。