著者

嘉納 英明 竹沢 昌子 Kano Hideaki Takezawa Masako 名桜大学人間健康学部 Faculty of Human Health Sciences Meio University

出版者

名桜大学総合研究所

雑誌

名桜大学総合研究 (ISSN:18815243)

巻号頁・発行日

no.23, pp.23-31, 2014-03

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沖縄県N市の被保護母子世帯の母親は,後期中等教育以降の教育機会を受けることが少なく,20代前半から婚姻関係に入り,子どもを複数名(平均2.9名)出産する傾向にある。また,結婚生活は長続きせず(平均7.4年),経済的困窮に留まりがちであるという実像が浮き彫りになった。一方,N市の生活保護ケースワーカーは,被保護母子世帯の子どもの悩みやストレスの有無,教育支援ニーズについて,十分に把握できていないことが明らかになった。とはいえ,日常的に被保護母子世帯と関わっている生活保護ケースワーカーや子どもの自立に向けた支援を行う社会支援員は,被保護母子世帯の経済力の問題,学習環境の問題,子どもの低学力の問題,学校不適応の問題,貧困の連鎖の問題等について認識しており,また危惧していた。この視点は,生活保護行政の立場からの見解であるが,あながち,被保護母子世帯の子どもの教育支援ニーズと無関係ではないと考えられる。M大学の教職履修生は,このような生活保護行政の見解に賛同し,被保護世帯の子どもへの学習支援をスタートさせた。今後,子どもの教育支援ニーズをより一層明らかにするために,さらに調査を進めていく必要がある。Single mothers on welfare in N city, Okinawa Prefecture, Japan, tend to have had fewer opportunities for higher education, become involved in marital relationships by their early 20's, and bear more than two children (2.9 average). Moreover, their marriages do not last for a long time (7.4 years average), and they are prone to remain in poverty. Welfare workers in N city have not perceived precisely the educational support needed by the children of single-mother households, their worries, or their stresses. However, some caseworkers who assist single-mothers and their children on a daily basis and a social supporter who guides children toward independence do recognize their financial problems, poor educational environment, declines in academic performances, school maladaptation, and chain reactions caused by poverty. Although these perceptions were given by caseworkers who are in welfare administration, they may reflect educational support needed by the children of single-mothers. M University students studying in teacher-training course endorsed the caseworkers' views and started volunteering as teachers for those children on welfare. In order to elucidate the needs of educational support more clearly, further investigation and research are necessary.

著者

豊田 哲也

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨 2007年 人文地理学会大会

巻号頁・発行日

pp.312, 2007 (Released:2007-12-12)

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1.問題の所在 「都市と地方の格差問題」は今日わが国における最も重要な政策テーマとなったが、その事実認識について論争はつきない。現象としての所得格差には2つの意味がある。一つは「都市-地方」という空間的な関係であり、もう一つは「富裕層-貧困層」という階層的な関係である。ところが多くの場合、前者の分析は1人あたり県民所得など平均値の差のみに注目し、格差の階層的構造についての視点を欠く。一方、後者の分析は所得再分配調査など全国一律のデータをもとにおこなわれ、地域間の比較については関心がない。しかし、地域と地域の間に格差があるのと同様、どの地域もその内部に階層的な格差を抱えていることは自明の事実である。例えば、高級マンションとホームレスが併存する大都市と、過疎化・高齢化が進む中山間地域を含む地方とでは、いずれの地域で格差がより大きいであろうか。また、地域間・地域内の格差はどの程度拡大しているのか。本研究では、世帯所得の地域格差を空間的・階層的かつ時系列的に分析し、こうした格差を生み出す要因として人口や雇用など地域の社会経済条件との関連を検討することを目的とする。 2.所得の地域格差 使用するデータは「住宅・土地統計調査(都道府県編)」である。「世帯の年間収入」の階級別世帯分布から、線形補完法でメジアン(中位値)、第1五分位値(下位値)、第4五分位値(上位値)を推定するとともに、ジニ係数を求める。なお、実質所得は世帯人員の規模の影響を受けるため、SQRT等価尺度を用いて調整を加えた。1998年から2003年にかけて、等価年間収入の中位値は全国平均で286万円から267万円に約9%低下している。都道県別に見ると、神奈川、東京、千葉など首都圏と愛知で高く、沖縄、鹿児島、宮崎、高知など九州・四国と青森など東北で低い(図1)。 次に、年間収入の中位値を横軸に、ジニ係数を縦軸にとって各都道府県の散布図を描く(図2)。おおむね年間収入が高いほどジニ係数は低いという逆相関を示す。東京は両者とも高いのに対し、大阪や京都では所得水準が中程度でありながらジニ係数は高い。地方でジニ係数が目立って低いのは富山、新潟、長野、山形など北陸・信越地方で、高いのは徳島・高知など南四国と和歌山である。5年間の変化を見ると、縦軸方向で示される地域内格差はやや拡大しているが(ジニ係数の平均値:0.294→0.299)、横軸方向のばらつきで示される地域間格差は、予想に反してむしろ縮小していることがわかる(中位値の変動係数:0.126→0.109)。平均対数偏差(MLD)を用いた要因分解によっても、この結果は支持される。 3.地域格差の要因 空間的な地域間格差と階層的な地域内格差をもたらす要因を探るため、人口や雇用などの地域の変数と所得およびジニ係数との間で相関係数を算出した(表1)。人口構成に関しては、生産年齢人口が多く老年人口が少ない地域ほど所得水準は高い。一方、女性就業率の高さは地域内格差の縮小に貢献している。また、労働力需要が弱い高失業率地域では、所得の下位値が低下しジニ係数が高まる傾向にある。職業別就業構造との関係を見ると、農林漁業が多いほど所得水準は全般的に低く、事務職が多いほど所得水準は高いが、両者ともジニ係数への影響は中立的である。これに対し、専門技術職は上位値を引き上げ、サービス業は下位値を引き下げるよう作用し、両者が相まって格差を拡大する要因となっている。対照的に、ブルーカラー就業者の多い地域では格差が抑制されている。さらに、このような地域間の所得格差は人口移動と強い正の相関を示すことから、地方から都市への人口集中をより促進するよう作用していると考えられる。 4.今後の課題 世帯所得の格差に関する今回の分析から、問題は地域間格差の拡大ではなく、むしろ地域内格差の拡大にあると言える。結果についてさらに解釈を深めるには、推計方法や地域区分を再検討する余地がある。これ以外に都道府県別の世帯所得データが得られる「全国消費実態調査」や「就業構造基本調査」を用いた場合と、結果を比較検証する必要もあろう。今後、地域格差の要因を究明していくには、論理的な因果関係を組み込んだ説明モデルの構築が求めらる。

著者

豊田 哲也

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.312-312, 2007

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<B>1.問題の所在</B><BR> 「都市と地方の格差問題」は今日わが国における最も重要な政策テーマとなったが、その事実認識について論争はつきない。現象としての所得格差には2つの意味がある。一つは「都市-地方」という空間的な関係であり、もう一つは「富裕層-貧困層」という階層的な関係である。ところが多くの場合、前者の分析は1人あたり県民所得など平均値の差のみに注目し、格差の階層的構造についての視点を欠く。一方、後者の分析は所得再分配調査など全国一律のデータをもとにおこなわれ、地域間の比較については関心がない。しかし、地域と地域の間に格差があるのと同様、どの地域もその内部に階層的な格差を抱えていることは自明の事実である。例えば、高級マンションとホームレスが併存する大都市と、過疎化・高齢化が進む中山間地域を含む地方とでは、いずれの地域で格差がより大きいであろうか。また、地域間・地域内の格差はどの程度拡大しているのか。本研究では、世帯所得の地域格差を空間的・階層的かつ時系列的に分析し、こうした格差を生み出す要因として人口や雇用など地域の社会経済条件との関連を検討することを目的とする。<BR><B>2.所得の地域格差</B><BR> 使用するデータは「住宅・土地統計調査(都道府県編)」である。「世帯の年間収入」の階級別世帯分布から、線形補完法でメジアン(中位値)、第1五分位値(下位値)、第4五分位値(上位値)を推定するとともに、ジニ係数を求める。なお、実質所得は世帯人員の規模の影響を受けるため、SQRT等価尺度を用いて調整を加えた。1998年から2003年にかけて、等価年間収入の中位値は全国平均で286万円から267万円に約9%低下している。都道県別に見ると、神奈川、東京、千葉など首都圏と愛知で高く、沖縄、鹿児島、宮崎、高知など九州・四国と青森など東北で低い(図1)。<BR> 次に、年間収入の中位値を横軸に、ジニ係数を縦軸にとって各都道府県の散布図を描く(図2)。おおむね年間収入が高いほどジニ係数は低いという逆相関を示す。東京は両者とも高いのに対し、大阪や京都では所得水準が中程度でありながらジニ係数は高い。地方でジニ係数が目立って低いのは富山、新潟、長野、山形など北陸・信越地方で、高いのは徳島・高知など南四国と和歌山である。5年間の変化を見ると、縦軸方向で示される地域内格差はやや拡大しているが(ジニ係数の平均値:0.294→0.299)、横軸方向のばらつきで示される地域間格差は、予想に反してむしろ縮小していることがわかる(中位値の変動係数:0.126→0.109)。平均対数偏差(MLD)を用いた要因分解によっても、この結果は支持される。<BR><B>3.地域格差の要因</B><BR> 空間的な地域間格差と階層的な地域内格差をもたらす要因を探るため、人口や雇用などの地域の変数と所得およびジニ係数との間で相関係数を算出した(表1)。人口構成に関しては、生産年齢人口が多く老年人口が少ない地域ほど所得水準は高い。一方、女性就業率の高さは地域内格差の縮小に貢献している。また、労働力需要が弱い高失業率地域では、所得の下位値が低下しジニ係数が高まる傾向にある。職業別就業構造との関係を見ると、農林漁業が多いほど所得水準は全般的に低く、事務職が多いほど所得水準は高いが、両者ともジニ係数への影響は中立的である。これに対し、専門技術職は上位値を引き上げ、サービス業は下位値を引き下げるよう作用し、両者が相まって格差を拡大する要因となっている。対照的に、ブルーカラー就業者の多い地域では格差が抑制されている。さらに、このような地域間の所得格差は人口移動と強い正の相関を示すことから、地方から都市への人口集中をより促進するよう作用していると考えられる。<BR><B>4.今後の課題</B><BR> 世帯所得の格差に関する今回の分析から、問題は地域間格差の拡大ではなく、むしろ地域内格差の拡大にあると言える。結果についてさらに解釈を深めるには、推計方法や地域区分を再検討する余地がある。これ以外に都道府県別の世帯所得データが得られる「全国消費実態調査」や「就業構造基本調査」を用いた場合と、結果を比較検証する必要もあろう。今後、地域格差の要因を究明していくには、論理的な因果関係を組み込んだ説明モデルの構築が求めらる。<BR>

著者

根津 永二

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.109-118, 2008

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GDP would be considered as one of the most popular measures of affluence in living. Recently, however, relative poverty in affluent society in the advanced countries has been closed up. It is pointed out that relative poverty and income inequality in Japan have been the above the OECD average. The growing use of non-regular workers, the low public spending and the population ageing are responsible for the rise in measured income inequality and relative poverty. Especially, the labor market dualism is most important among these factors. Japan has been under the financial restrictions, so the degree of relative poverty in disposable income levels has been worse (or higher) than the degree of relative poverty in market income levels comparing to OECD average. The second part of this paper, the section 6, deals with the problem of portfolio selection in the imcomplete financial markets. The risk taking behaviors are not necessarily advisable in Japan.

著者

藤井澄二 著

出版者

小学館

巻号頁・発行日

1948

著者

吉村 八朗

出版者

日本建設機械化協会

雑誌

建設の機械化 (ISSN:02855453)

巻号頁・発行日

no.107, pp.18-21, 1959-01

著者

小川 環樹

出版者

東洋史研究會

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.412-417, 1972-12-31

著者

森 貴史

出版者

關西大學文學會

雑誌

關西大學文學論集 (ISSN:04214706)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-24, 2015-07

著者

矢野 昌浩 Yano Masahiro

出版者

琉球大学法文学部

雑誌

琉大法學 (ISSN:04857763)

巻号頁・発行日

no.82, pp.125-154, 2009-09

著者

矢野 昌浩 Yano Masahiro

出版者

琉球大学法文学部

雑誌

琉大法學 (ISSN:04857763)

巻号頁・発行日

no.82, pp.93-106, 2009-09

著者

横田 一彦

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学 (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

no.420, pp.75-126, 2009-09

著者

高橋 康二

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.20, pp.167-178, 2007-07-31 (Released:2010-04-21)

参考文献数

37

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“The Japanese model” is now in competition with alternative models of corporate management. This paper proceeds from the assumption that social norms about companies shared by the Japanese people have influence on actual corporate management. It investigates how many and what kinds of people desire each model, based on a national random sample survey. The main results are: (1) about half the respondents desire “the modified Japanese model”; (2) according to multi-nominal regressions, pessimistic people tend to desire “the modified Japanese model” and people of anti-equalitarianism tend to desire “the U. S. model” Thus, it is suggested that “the modified Japanese model” will be stable in the near future. But in the long term, it is possible that “the Japanese model” will recover if people become more optimistic because of economic recovery. But, it is possible that “the U. S. model” will strengthen if the values of the Japanese people change.

著者

今野 克幸 白石 悟 細川 和彦 井田 直人 福原 朗子 木内 伸洋

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工学教育研究講演会講演論文集 (ISSN:21898928)

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.650-651, 2013

著者

松本 浩乃 窪田 佳寛 大石 正行 望月 修

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.82, no.833, pp.15-00389-15-00389, 2016 (Released:2016-01-25)

参考文献数

13

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The typhoon often causes a serious damage of the apple before harvest. Many apples fall from trees by the strong wind. These apples are bagged to protect them from insects and control sun light for the apples coloring while they are ripening on the tree. We conceive that the wind-force acting on the bagging apple exceeds one without bag. Thus, we investigate the drag coefficient CD of the bagging apple by measuring drag force acting on an apple model experimentally. The shear stress on a stem under the typhoon is estimated for understanding one of mechanism for dropping apple due to the strong wind. The shear stress of a stem whose apple encounters the maximum velocity recorded at the past typhoon is estimated by the obtained CD. The drag force of the bagging apple becomes bigger than that of the apple without the bag. The bagging apple is not a rotational symmetry so that the CD is different with the different wind direction. The angle against the flow of model with the bag is changed from 0 deg. to 90 deg. to understand the influence of shape, since CD depends on the geometry. The shear force acting on the stem depends on the drag. Thus, the shear stress is larger if the drag is larger. The obtained shear stress is compared with allowable shear stress of a real tree. We suggest that there is possibility to decrease damage if we can decrease the drag of the bagging.

著者

生田 美智子 イクタ ミチコ

出版者

大阪大学大学院言語文化研究科

雑誌

言語文化研究 (ISSN:03874478)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.179-197, 2009-03

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【言語社会専攻編】

著者

吹上 紀夫 津島 聰 小野 正夫 市川 清 山本 雅昭 富山 紀光

出版者

独立行政法人 海上技術安全研究所

雑誌

船舶技術研究所報告 (ISSN:0495775X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, 1991-07-30

著者

今関 光雄

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:00215023)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.367-387, 2003-03-30

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本稿は、「ファン・コミュニティ」の文化人類学的研究というテーマの下に、あるラジオ番組のリスナーたちの行っている「集い」を、フィールドワークによる調査研究に基づいて分析し、オーディエンス/ファン同士のコミュニケーションの重層性を明らかにするものである。リスナーが番組に「告知」を投書し、行う集会を「集い」と呼ぶ。実際に出会うことで友人関係を構築しようという試みである。そこでは、同じ番組に関する情報を持つ「比較可能で代替可能な者」同士の関係を、具体的な「個別性を持った顔のある誰か」同士の関係に変換していくという実践が見られる。これは、メディアを介して作られたファン・コミュニティにおけるコミュニケーションを情報交換のみの関係として語ってきた「おたく」論の一面性を批判するものである。また、オーディエンス研究において「受け手」の能動性を考える場合、受け手の行う「流用」がよく議論される。ここで明らかになるのは、その「流用」がメディア上だけで、すなわち顔の見えない「サイバースペース」だけでなされるのとは違って、「個別性を持った顔のある誰か」との繋がりにおいてなされることが重要であるということである。本稿は、そのような顔の見えない「サイバースペース」における繋がりを「個別性を持った顔のある誰か」との繋がりに変換し、コミュニケーションの重層性を創りだしていることに注目する重要性を明らかにする。それらの実践がメディアによる人びとの分断や抽象空間としての「国民文化」への回収に抵抗する「流用」であるということを示唆する。

著者

髙野 義弘

出版者

青木書店

雑誌

歴史学研究 = The journal of historical studies (ISSN:03869237)

巻号頁・発行日

no.916, pp.1-15, 2014-03

著者

高 萬松 コウ マンソン

雑誌

聖学院大学総合研究所紀要 (ISSN:09178856)

巻号頁・発行日

no.55, 2013-03

著者

大矢 温 大矢 温

出版者

札幌大学

雑誌

文化と言語 : 札幌大学外国語学部紀要 (ISSN:03891143)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.91-107, 2012-11