著者

田中 未央 厳島 行雄

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.88-88, 2005

著者

川島 茂裕

出版者

東北史学会

雑誌

歴史 (ISSN:03869172)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.129-145, 2003-09

著者

清水 毅 小尾 誠 遠山 茂樹 古屋 信幸

出版者

公益社団法人精密工学会

雑誌

精密工学会誌論文集 (ISSN:13488724)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.149-153, 2005-01-05

被引用文献数

2 1

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幾何学的不変量を用いた3次元点の測定法について述べている. 一平面上の4点を2組用意し, 各平面において幾何学的不変量を用いて5点目を算出し, 算出した点から直線を出している. 左右画像からそれぞれ直線が計算され, 交点から測定点が計算されている. 幾何学的不変量はアフィン不変量, 射影不変量が用いられ, 実験によって, 射影不変量を用いた場合カメラキャリブレーションを行った場合と同程度の測定精度で測定できることが分かった.

著者

岡村 清子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.24-35,117, 1990-07-20 (Released:2009-08-04)

参考文献数

28

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This paper aims at discussing possible future changes in role differentiation in the family caused by an increase of wives'labor market participation. For this purpose, a qualitative approach was taken rather than a simulational analysis based on macro data.The first condition in the future which can be predicted at this moment would be an advancement of class stratification by occupation that females belong to, as a result of the Equal Employment Opportunity Law. Then, males' participation in house keeping and social activities would incease with an improvement of general working conditions such as a flex-time system and reduction of total working hours. Total working hours for household chores also will decrease as a result of more availability in purchasing home-aid services. Even if they are unemployed, more wives tend to participate in social activities.Predictable statements expected in this case are as follows : 1) Equality at workplace would proceed gender equality in family.2) Ideology and an actual practice would not develop in parallel regarding role differentiation and equality by sex. For instance, the husband may share household chores but does not neccessarily retain an egalitarian ideology.3) Type of role sharing would differ depending on household type and their marital relationships and it also would be diversified by their resource such as the possibility of using household-aid services and help from their kin.

著者

小林 武

出版者

愛知大学法学会

雑誌

愛知大学法学部法経論集 = The Journal of the Faculty of Law (ISSN:09165673)

巻号頁・発行日

no.202, pp.173-220, 2015-03

著者

石井 紫郎

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.101-112, 2014-02

著者

Giulianne C. CROCIOLLI Renata N. CASSU Rafael C. BARBERO Thalita L.A ROCHA Denis R. GOMES Gabriel M. NICÁCIO

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

pp.14-0602, (Released:2015-03-29)

被引用文献数

4 38

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This study aimed to evaluate the analgesic efficacy of gabapentin as an adjuvant for postoperative pain management in dogs. Twenty dogs undergoing mastectomy were randomized to receive perioperative oral placebo or gabapentin (10 mg/kg). All dogs were premedicated with intramuscular acepromazine (0.03 mg/kg) and morphine (0.3 mg/ kg). Anesthesia was induced with propofol (4 mg/kg) intravenously and maintained with isoflurane. Intravenous meloxicam (0.2 mg/kg) was administered preoperatively. Postoperative analgesia was evaluated for 72 hr. Rescue analgesia was provided with intramuscular morphine (0.5 mg/kg). Dogs in the Placebo group received significantly more morphine doses than the Gabapentin group (P=0.021) despite no significant differences in pain scores. Perioperative gabapentin reduced the postoperative morphine requirements in dogs after mastectomy.

著者

Kenichi NAGAOKA Mitsutaka ISOBE Kazuo TOI Kazuyuki GOTO Masaki OSAKABE Tsuyoshi AKIYAMA Chihiro SUZUKI Shin NISHIMURA Yasuhiko TAKEIRI Kiyomasa Y. WATANABE Keisuke MATSUOKA Shoichi OKAMURA CHS experimental group

出版者

(社)プラズマ・核融合学会

雑誌

Plasma and Fusion Research (ISSN:18806821)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.S1092-S1092, 2007 (Released:2008-02-26)

参考文献数

16

被引用文献数

5 4

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A hybrid directional probe method both “thermal and Langmuir probe” was applied for fast ion measurements in the compact helical system. In order to obtain absolute values of fast ion density and power density, a calibration of the probe was performed using neutral hydrogen beam and a mixture beam of hydrogen and proton, of which beam current and energy were controlled. The conversion factor from temperature increase of the probe head to local power density and secondary electron emission yield was obtained. The density of fast ions was obtained by directional thermal probe (DTP) method inside the last closed flux surface, and the density ratio was nFastIon/nBulkPlasma = 2.7 × 10-3 at r/a = 0.9. The observation of the directional Langmuir probe (DLP) method is consistent with the DTP results.

著者

岩田 高明

出版者

安田女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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明治5年(1872)の「学制」公布よりちょうど10年前、幕府はヨーロッパの教育事情を調査する命令を下した。それは、文久2年(1862)の遣欧使節派遣に際してなされた。幕府は使節団に対して、外交交渉と同時にヨーロッパの産業や諸制度の調査を命じたのであるが、その中に政治制度・軍制とならんで、学制の調査が重要調査事項に指定されていた。もとより、教育制度は、議会制度・税制・軍制などとともに近代国家の重要なシステムである。このような認識を政策担当者が持つようになった背景には何があったのか、それを本研究では明らかにしようとした。そして、当時としては最新の、すなわち19世紀中頃の西洋教育情報を含んでいる小関高彦『合衆国小誌』や、漢訳洋書『海国図志』『瀛環志略』『地球説略』『地理全志』『聯邦志略』『英国志』を調査分析した。その結果、これらの書籍の中には、文化の繁栄を支える大学の存在だけでなく、産業革命とともに発展してきた鉱工業のための人材を育成する中等専門学校、国民を養成するための教育制度などの情報が豊富にあることが分かった。とくに、ヨーロッパの先進国やアメリカ東部諸州において形成されつつあった国民教育制度についての情報が日本にもたらされていたことは重要である。また『聯邦志略』『英国志』は英米の宣教師が著したもので、教育が近代社会の基本的なシステムとして位置づけられていることも重要である。この点に早くから着目していたのが箕作阮甫である。彼は蕃書調所教授であり、西洋事情研究の第一人者であった。その箕作阮甫が文久2年遣欧使節派遣の時ヨーロッパ教育事情調査指令に関わったのではないかと考え、現在調査中である。

著者

松澤 和光 阿部 明典 笠原 要 金杉 友子

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.224-225, 1997-09-24

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「言霊(ことだま)」-古来より日本人は言葉の持つ不思議な力/能力をそう呼んで, 敬い, 大切に扱ってきた。日本語には同音異義語や, 音の組み合わせだけで意味をなす擬音語/擬態語の類が多い。また, 漢字という表意文字を使用することによって, 音のみならず視覚的に何かを訴えることのできる言語てもある。日本語はまさに「とほうもない可能性を有する天才」といえるだろう。その天才ぶりを証明するかのように, 日本には日本語の特性を利用した「言葉遊び」的なものが数多く存在する。古くは短歌の中に見られる表現技法から, 今日においてもよく見られる「しりとり」 「回文」まで, その在り様は多岐をきわめる。しかし, 昨今の科学技術文明の中, テレビ等の映像メディアの出現て, 我々現代人はこうした「言葉に対する敬虔な気持ち/ゆとり」を失って来つつあるように思われる。さて, 時代はまさにネットワーク&マルチメディア社会へ突入しようとしている。この人類が未経験の新世界の入り口に立って, 人々はある種の戸惑いや恐れを感じているのてはないか。こうした心理的障壁を取り除ぎ, 人々が科学技術と調和した豊かな社会生活を創り出していくためには, 新時代にふさわしい新しい「言葉遊び」の文化を創世していくべきではないか。当研究所では, 人と人の豊かなコミュニケーション社会を実現するため, 「言葉を工学的に取扱う技術」について研究してきた。この成果の1つの応用として, コンピュータに人間と同じような言葉遊びをさせることに成功した。この技術を利用すると, ネットワークを通じてコンピュータや見知らぬ人と色々な言葉遊びを行なえる。そこで, こうした言葉遊び文化の発展と, 技術的成果の新たな適用性を探るため, 首葉を扱う技術を利用した新しい「言葉遊び」のアイデアを, ネットを通じて募集するコンテストを開催した(図1)。このコンテストと募集結果について技術的に考察する。

著者

鷲谷 花

出版者

日本映像学会

雑誌

Iconics (ISSN:13454447)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.27-46,58, 2014

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<p>  In Japanese, "<i>gentou</i>" (magic lantern, slide, filmstrip) means visual media projecting still images onto screen. In Japan, <i>gentou</i> had first thrived during the Meiji period and revived in the Showa period from war-time to post war 1950s. In both case, <i>gentou</i> had been introduced as "educational media" for school, social and home education, with the recommendation of the Ministry of Education and some authorities of education for the first time. However, since the entering into force of the Treaty of Peace with Japan in 1952, <i>gentou</i> also flourished as grass-roots media within several social movements like labor disputes, anti-basement movements, anti-nuclear movements, and <i>utagoe</i> movement.</p><p>  In this article, I try to explore the possibility of the independent history of <i>gentou</i>, without subordinating it to the history of other media like cinema, photography, or fine arts. Especially, I would like to focus on the 1950s independent <i>gentou</i> production and screening within social movements. During 1950s, social activists often produced original <i>gentou</i> films for the purpose of documenting and propagating their activities, and tried to establish the public sphere for "the exchange of experiences" through <i>gentou</i> screenings. Analyzing newly found materials like films and scripts of these 1950s grass-roots <i>gentou</i> movements I would like to clarify how these <i>gentou</i> films, with their peculiar characteristics, created sense of "the exchange of experiences" among their audience.</p>

著者

加藤 眞義 菅野 仁

出版者

福島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本研究では、苧麻(ちょま)を素材とする織物生産の技術伝承に焦点をあわせ、同生産と後継者育成事業との現状について調査した。対象地は、福島県昭和村、沖縄県宮古島市、同石垣市、新潟県小千谷市、同塩沢町(現南魚沼市)である。1.昭和村においては、原麻生産地(新潟への供給地)としての伝統を地域活性化のシンボルとし、村外からの体験生・研修生を積極的に受け入れ、苧麻生産から織りまでの一貫した研修内容を準備している。体験生たちの参加動機には、狭義の技術習得を超えて、農山村生活への憧れ、現代的なライフスタイルの見直しといった要素が含まれている。当初、村民は外部からの来村者に対して違和感をもち、体験生たちは村の生活規範にとまどうこともみられたが、コミュニケーンの積み重ねによって、双方の受容過程が促進されたことがうかがえる。今後は生産物の販路確保、定住者の生活基盤の確保が課題となっている。2.「上布」生産の伝統をもつ宮古島市、石垣市、小千谷市、塩沢町においては、原則的に地元出身者優先で技術伝承研修が実施されている。これは人口上の過疎問題が昭和村と比して深刻化していないためであると考えられる。ただし、伝統技術の継承は、今日では高度にライフスタイルの選択としての側面をもつため、実際には外部からの意欲ある参加者も受け入れており、その参加動機は上述の昭和村の場合と重なっている。3.いずれの産地においても、糸積み工程の担い手不足が深刻な問題となっている。同工程を「隠れた前程」としたままにおくのではなく、生産工程全体を可視化することが課題となっている。4.宮古島市、石垣市、昭和村においては、かつて「伝統とは何か」についての若者層の問題提起が今日の伝統継承の重要なきっかけとなった。伝統の継承にたいしてこの「伝統定義」の検討・議論の与える力については、今後の研究課題となる。

著者

白波瀬 佐和子 増田 寬也

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.129, no.3, pp.110-118, 2015-03

出版者

東洋経済新報社

雑誌

週刊東洋経済 = Weekly toyo keizai (ISSN:09185755)

巻号頁・発行日

no.6568, 2015-12-27

著者

佐々木 陽子

出版者

鹿児島国際大学福祉社会学部

雑誌

福祉社会学部論集 (ISSN:13466321)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.2-16, 2014-02

著者

佐々木 陽子

出版者

鹿児島国際大学福祉社会学部

雑誌

福祉社会学部論集 = Quarterly journal of welfare society (ISSN:13466321)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.1-12, 2015-01

著者

齊藤 英和

出版者

日本病院会

雑誌

日本病院会雑誌 = Journal of Japan Hospital Association (ISSN:03859363)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.41-51, 2015-01

著者

齊藤 英和

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, 2014-08

著者

小川 賢一 佐藤 英毅

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.355-360, 1993

被引用文献数

10 14

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群飛しているセスジユスリカの雄の音響応答を音響トラップを用いて野外で調べるとともに, 雌雄の羽音周波数を羽化当日から羽化後4日目まで毎日, 10℃, 15℃, 20℃および25℃の各温度条件下で測定した。群飛は成虫の発生源の河川際の桜の木の幹横および枝下に, 地上0.5mから5m以上の高さに形成された。群飛は平均98.0%が雄で構成されていた。雄は主に周波数180Hzから390Hzの音響に対して応答し, トラップに誘引・捕獲された。しかし, 一定の気温条件下では, 雄が顕著に応答する音響周波数の範囲がかなり狭いことも明らかとなった。この雄の音響応答において, 捕獲に最適な音響周波数と気温との間にきわめて高い正の相関が認められ, 音響周波数の変動は10Hz/℃であった。雌雄の羽音周波数は同一気温条件下で, 羽化当日から羽化後4日目までほぼ一定であった。雄の羽音周波数は同日齢の雌より常に高くて, 1.27倍から1.68倍であった。いずれの日齢においても, 羽音周波数と気温との間にきわめて高い正の相関が雌雄ともに認められた。その羽音周波数の変動は雄で18&acd;21Hz/℃, 雌で10&acd;12Hz/℃であった。さらに, 気温に対する雄の音響応答の回帰直線と気温に対する雌の羽音周波数の回帰直線はいずれの日齢においても一致した。これらのことから, セスジユスリカの雄は気温の影響を受けて変動する雌の羽音周波数に的確に同調し, 応答できる聴覚能力を有していることが明らかとなった。

著者

嶋田 貴志 岡森 万理子 深田 一剛 林 篤志 榎本 雅夫 伊藤 紀美子

出版者

日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.604-607, 2011-12-15

被引用文献数

1

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5週齢のBALB/c系雌マウスにスギ花粉アレルゲンを5回感作した後,腹腔内にアレルゲンを投与して好酸球を集積させるI型アレルギーの遅発相モデルを作製した.このモデルに対して,モリンガ(<I>Moringa oleifera</I>)の葉を3種の混合比(0.3%,1.0%および3.0%)で混じた粉末飼料を自由摂取させ,好酸球の集積および血清中の総IgE量に対する影響を調べた.通常の飼料を与えた対照群と比較してモリンガ葉を0.3%および3.0%与えた群は,総白血球数および好酸球数で有意な低値を示した.血清中総IgE量では対照群と比較して3.0%のモリンガ葉を与えた群が有意な低値を示した.以上の結果より,モリンガ葉は経口的に摂取することでI型アレルギーに対して抑制作用を有する可能性が示された.