著者

久保 賢志 杉本 厚夫

出版者

Japan Society of Sports Industry

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.4_227-4_238, 2019 (Released:2019-10-11)

参考文献数

24

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In this study, we examined organizational responses to the commercialization of high school sporting events. Based on press releases and information obtained from the High School Athletic Federation, we analyzed the social factors that influenced the decisions of the federation, which focuses on summer high school sporting events and has comprehensively unified such events in a move toward commercialization. Results have revealed that the commercialization of high school sporting events, led by the All Japan High School Athletic Federation, has been accompanied by organizational responses such as the introduction of corporate and bib sponsorship and foundation incorporation (including incorporation into public foundations). Since the implementation of sponsorship funding in 1993, interscholastic athletic events’ operating expenses have been party financed by private companies. In 2001, the organization’s focus changed from volunteering to providing an environment that facilitates organizational responses and the receipt of sponsorship funds. In 2009, a bib sponsor with a strong business background was introduced on a trial basis, and interscholastic athletic events were finally established in 2010 by expanding the range of activities.

著者

三木 露風[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1928-02

著者

寺島 浩

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.289-292, 1992-12-02 (Released:2017-02-10)

参考文献数

5

被引用文献数

6

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有効数字は最下位の桁に誤差を含む数値である。したがって,有効数字の決め方を指導するためには誤差の求め方を教えなければならない。標準誤差(Standard Error)の意味と計算法を講義によって説明し,演習をまじえて有効数字の決め方を実地に指導する。このような指導の内容と方法を述べる。

著者

田中 雅大

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.47-62, 2013 (Released:2018-01-26)

参考文献数

42

被引用文献数

1

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The aim of this study is to analyze qualitative aspects of cognitive distance in urban space considering their relationship with context-dependency. Data used in this study were obtained from 181 university students in Kanazawa City. After examining the theoretical basis of the qualitative cognitive distance in a large-scale space in accordance with cognitive linguistics, I assumed that the dichotomy of small-scale space around the body between “the space that can be reached by a limb” and “the space that can be seen but not reached” becomes a prototype of qualitative cognitive distance in a large-scale space, being metaphorically interrelated with those two spaces. Based on this assumption, we examined the relationship between qualitative cognitive distance drawn from university students in Kanazawa City and their contexts of daily movement behavior. An analysis of the relationship between the context of daily movement behavior and qualitative cognitive distance using Hayashi’s Quantification Theory III revealed that action space in the city is divided into a “close phase” (i. e., visited frequently and contacted directly), and a “far phase” (i. e., rarely visited or contacted), both of which are metaphorically related to the dichotomy of small-scale space between “the space that can be reached by a limb” and “the space that can be seen but not reached.” Since frequency of visits, mobility, and relative position among residence and destinations strongly influence the “close phase” and “far phase,” qualitative cognitive distance in urban space is considered to be affected by these contexts of daily movement behavior. Namely, the frequency of visits defines the similarity between “close phase,” “far phase,” and the space around the body ; moreover, mobility and relative position among residence and destinations define a range of both the “close phase” and the “far phase.”

著者

福岡市教育委員会 [編]

出版者

福岡市教育委員会

巻号頁・発行日

1987

著者

泉パウロ著

出版者

ヒカルランド

巻号頁・発行日

2011

著者

跡上 史郎

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.16-31, 2021-05-15 (Released:2022-05-15)

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澁澤龍彥は、没後三〇年以上が経過した現在も新たな読者を獲得し続けている。彼は近現代文学の主流から外れつつも、細く長く支持され続ける独自の流れを形成した。その出発点とも言える小説「撲滅の賦」は、埴谷雄高「意識」を典拠としているというのが従来の定説であったが、枢要部である「撲滅」は、Alphonse Allais, Plaisir de Étéに由来するものであり、「撲滅の賦」は複数の典拠を組み合わせたコラージュである。Plaisir de Étéは、André Breton, Anthologie de L'humour Noir (1950)に収録されたもので、澁澤は自作を構成する要素だけでなく、コラージュによって従来の価値観を転倒する方法論をもBretonから学び、以後、異端作家としての揺るぎない地位を確立していった。

著者

福岡市教育委員会 [編]

出版者

福岡市教育委員会

巻号頁・発行日

1999

著者

建石 真公子 谷口 洋幸 宮園 久栄

出版者

日本評論社

雑誌

法律時報 (ISSN:03873420)

巻号頁・発行日

vol.84, no.13, pp.333-340, 2012-12

著者

田邊 元 黒田 亮 横山 松三郎 高木 貞二 増田 惟茂 城戸 幡太郎

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.439-485, 1927 (Released:2010-07-16)

参考文献数

9

著者

萬谷 直樹 佐橋 佳郎 岡 洋志

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.52-56, 2018 (Released:2018-07-04)

参考文献数

17

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中医学の理論では芍薬は酸味があり収斂作用をもつとされている。芍薬の煎液の味を調査するため,12人のボランティアが赤芍と白芍の煎液を試飲した。各人は赤芍と白芍の味が五味(酸,苦,甘,辛,鹹)のうちどれに近いかを選択した。一番感じる味として,ほとんどの者は苦味を選択したが,酸味を選択した者はいなかった。少なくとも現代においては,芍薬にはほとんど酸味がないと考えられた。芍薬の収斂作用と筋弛緩作用について酸味と関連づけて考察を行った。

著者

海津 正倫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.149-164, 1985-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

17

被引用文献数

21 27

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ガンジス川・ブラマプトラ川下流にひろがるベンガル低地の自然堤防を分類し,それらの形成環境,形成時期および形成過程に関する考察をおこなった。 本地域の自然堤防は,大規模に発達するが不明瞭なもの,大規模かつ明瞭なもの,連続的に分布するもの,不連続に分布するものの4種類に分類することができる。これらのうち,連続的に分布するものはさらに,顕著に蛇行するもの,樹枝状に分岐するもの,小規模に不規則に分布するものに細分類され,不連続なものも,弧状に分布するもの,斑状に分布するもの,河道および河岸にみられる河道州上に発達するものに細分類される。 大規模で不明瞭な自然堤防は,紀元前300年頃までにおけるガンジス川の河道変遷に伴って,大規模で明瞭な自然堤防は,ガンジス川の派川によってそれ以後に形成され,18世紀中頃までにすでに存在していたと考えられる。一方,弧状および斑状に分布する自然堤防は,ブラマプトラ川がマドブプールジャングルの東側を流れていた1830年以前に,それぞれブラマプトラ川本流および支流によって形成されたと考えられる。ガンジス川およびブラマプトラ川が現在の河道を流れるようになってからは,洪水時の水深が深く長期間湛水する地域では樹枝状の自然堤防が,湛水深があまり深くないか浅い地域では蛇行する自然堤防が発達する。現在の河道沿いの地帯では,新旧の河道州上に自然堤防が不規則に分布し,ベンガル湾に沿った潮汐の影響を受ける地域では非常に密度の高い水路に沿って小規模な自然堤防が連続的に分布する。

著者

加藤 真紀

出版者

麻布大学

巻号頁・発行日

2012

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近年、犬は単なるペットから伴侶動物に変化し、家族の一員として室内で飼育されることが主流となった。その結果,人と動物は必然的により密度の濃い時間をともに過ごすことになり、無駄吠え、分離不安、攻撃行動、不安症などといった問題行動が飼い主にとって深刻な問題として表面化してきた。日本における犬の年間咬傷事故数は4000件以上にも上り、攻撃行動により放棄される犬の数は多く、安楽死に至る犬の数も少なくない。 行動は神経および液性調節機構の相互作用によって制御されており、問題行動の背景には神経伝達物質の変化が報告されている。末梢および中枢において、神経伝達物質の一つであるセロトニン(以下5-HT)濃度と攻撃性には相関があることが犬を含む多くの動物種において知られている。また、視床下部のセロトニン受容体が活性化することによってHPA軸が刺激されると報告されている。攻撃的な犬は、社会刺激に対して高いHPA軸活性を有することから、高い血漿中コルチゾール濃度を有することが報告されている。以上のように、攻撃行動とストレスとの密接な関係が報告されている。ゆえに、本研究では、末梢からのアプローチによって、ストレスがおよぼす犬の攻撃行動への影響を検証し、攻撃行動緩和の方法を構築することを目的とした。第1章 攻撃行動を呈する犬と問題行動を呈さない犬の血漿中セロトニン濃度の比較 5-HTには日内変動があることがラットやヒトなどで報告されているが、犬を用いた研究はない。夜間、5-HT濃度が低くなるため攻撃的になりやすい、とされるジキル&ハイド症候群が逸話的に語られているが、科学的検証はされていない。本章では、犬の5-HT濃度の日内変動について、攻撃行動を呈する犬と呈さない犬における血漿中の変動を比較した。投薬中ではない1歳以上の犬10頭(実験群:攻撃行動を呈する犬5頭、コントロール群:問題行動を呈さない犬5頭)を用い、午前8時から午後8時まで2時間おきに撓側皮静脈から1.5mlの採血を行った。食餌および運動刺激の影響を制御するため、食餌、運動時間を設定し、排泄以外の時間はケージ内にて安静を保たせた。血漿中5-HT濃度の測定は、高速液体クロマトグラフィーによって行った。また、行動指標としてC-BARQ(Hsu and Serpell, 2003)を用いた。両群において、犬の血漿中5-HT濃度には有意な日内変動があり、さらに、攻撃行動を呈する犬は血漿中5-HT濃度が有意に高いことが明らかとなった。鬱病患者、統合失調症患者、自閉症患者において、日内変動の異常があることが多くの研究で報告されているが、攻撃行動を呈する犬の血漿中5-HT濃度には日内変動の異常は見られなかった。不安関連の問題行動を呈する犬も血漿中5-HT濃度が高いことが知られている。さらに、ストレス負荷によって、セロトニン濃度が高くなることが知られていることから、攻撃行動を呈する犬はストレス状態にある可能性が示唆される結果となった。第2章 食餌療法による攻撃行動および不安関連問題行動への効果の検証 第1章の結果より、攻撃とストレスとの関連が示唆された。先行研究より、攻撃行動や不安関連の問題行動はストレスが持続することによっても生じることが知られている。そこで、第2章では、ストレスに対する耐性を強めるための療法食を用いて、攻撃行動緩和の効果を給与試験によって検証した。飼料栄養組成は犬の行動に影響を与えることが知られており、一定の栄養素の摂取によってストレスに対する脆弱性に影響を与えることが知られている。高トリプトファン/LNAA比とαカソゼピンを配合した療法食を実験食として用いた。トリプトファンは5-HTの前駆物質であり、αカソゼピンは不安症やストレス障害に阻害効果があるガンマアミノ酪酸と親和性を有することが知られている。不安レベルの高い犬28頭に実験食およびコントロール食を8週間づつ給与し、各フード給与7週後、飼い主によるC-BARQへの回答およびストレッサー負荷前後の採尿が行われた。動物病院での爪切りをストレッサーとして用い、ストレスに対する脆弱性への実験食の効果を尿中コルチゾール/クレアチニン比(UCCR)によって検証した。ストレス後UCCRは、基礎UCCRに比べて有意に高い値を示し、動物病院での爪切りがストレスをもたらすことが分かった。ストレスによるUCCRの増加は、コントロール食給与中に比べて、実験食給与中に有意に低い値を示したことから、実験食によるストレス緩和の効果が明らかとなった。また、C-BARQを行動学的指標として用いた結果、「見知らぬ人への攻撃」、「見知らぬ人への恐怖」、「非社会的恐怖」および「接触過敏性」には有意な改善を示したが、「飼い主への攻撃」は改善を示したが、有意差は見られなかった。実験食はストレス耐性を改善することが明らかになり、攻撃行動および不安関連問題行動の改善策となることが示唆された。第3章 ハンドリングとホールディングを用いた行動修正療法の有効性の検討 第2章の結果より、「飼い主への攻撃」に対して改善効果のある新たな行動修正療法の構築が必要であると考えられた。そこで第3章では、ハンドリングとホールディングからなる新たな行動修正療法による攻撃行動緩和の効果を検証した。近年、正の強化のみを用いるトレーニングが主流となり、嫌悪刺激の使用は適切ではないとされる傾向が強くなってきた。ハンドリング中(人に触られることに馴化させるための行動修正方法)に犬が抵抗する場合、ホールディング(体を拘束することによって犬の抵抗や咬みつきを抑制する行動修正方法)を用いることは、威圧的な嫌悪刺激であると考えるトレーナーが多い一方で、正しい主従関係を築くためにホールディングは有効であると考えるトレーナーも多い。第1章で明らかになった攻撃行動を呈する犬の血漿中5-HT濃度の傾向をもとに、実験開始前後の血漿中5-HT濃度を比較した。また、ストレス状態を評価するため、行動修正前後の血漿中ノルアドレナリン(NA)およびアドレナリン(AD)を比較した。一般家庭で飼育されている攻撃行動を呈する犬10頭が参加し、9頭(雌2頭、雄7頭、平均年齢2.2±2.5)が5週間の行動修正プログラムを完了した。プログラムではGazzanoらの方法を参考にして、飼い主がハンドリングおよびホールディングを犬に行った。犬がハンドリングに抵抗する場合、飼い主がホールディングを行い、強制的に遂行させた。プログラムを飼い主が確実に遂行するため、開始日から1週毎に個人指導を行った。各家庭においても飼い主は、1日2回、1回15分間の行動修正を行った。プログラムの実施は同一の飼い主によって5週間行われた。飼い主によって評価を行う間接方法と、アグレッションテストのように動物の行動を直接観察して評価を行う直接法では、スコアに差異が生じる、との報告があることから、行動修正療法の有効性を間接法であるC-BARQおよび直説法であるAggression testを実験開始日および終了日に実施した。C-BARQおよびAggression testの両方において、「飼い主への攻撃」および「見知らぬ人への攻撃」に有意な改善が示された。行動修正療法後の血漿中5-HT濃度は行動修正療法前に比べて有意な減少を示した。5-HT濃度が減少し、ストレスが緩和され、正常レベルに戻ったことで、攻撃が緩和されたと考えられる。 行動修正療法前後の血漿中NAに有意差は見られなかった。血漿中ADに優位差は見られなかったが、減少が見られたことから、犬は心理的ストレスを受けておらず、リラックスしていたと考えられる。以上のことから、ホールディングは、嫌悪刺激ではなく、快刺激である可能性が高いことが明らかになった。また、犬への愛着度を測定する為のLAPSを実験前後に飼い主に実施した結果、途中で離脱した飼い主は、実験を完了した飼い主に比べ有意に低いLAPS値を示した。飼い犬に対する愛着が低く、その結果、行動修正を根気よく継続することが困難であった可能性が考えられる。第4章 総合考察 第4章では第1章~第3章の結果を基に、攻撃行動などの問題行動を呈する犬への食餌療法および行動修正療法の有効性と神経機構への影響を考察した。近年、投薬時刻の違いによる薬物動態や薬効の差を明らかにする「時間薬理学」の発展がある。攻撃行動の薬物治療の際に、本研究で得られた日内変動の結果を参考にすることは、有用であると考えられる。「ハンドリング」と「ホールディング」からなる行動修正療法は、効果が高く、有用であることが明らかとなった。しかしながら、飼い主が高齢である場合などのように行動療法を行うこと自体が困難である場合も多いに考えられる。そのような場合には、第二の選択肢として、食餌療法を用いることが可能といえるだろう。また、攻撃行動を呈していた犬の攻撃行動を消去させることは可能であるが、攻撃の記憶を忘却することはなく、再発する可能性があることを十分に留意するように飼い主に説明することが重要である。 家庭犬の脳内を直接調べることは、不可能である。本研究では、攻撃行動を呈する犬の神経機構の検証を末梢からのアプローチで行った。攻撃行動を緩和するには、ストレス状態の解消が重要であることが明らかとなった。犬が社会的刺激を受けてストレスを感じた場合、HPA軸のネガティブフィードバック機能によってストレス反応が制御される。脳内のセロトニン神経系の機能障害によって、HPA軸が正常に作動しなくなることが報告されている。本研究においては、末梢のセロトニンと中枢との関連は、明らかとなっていないが、攻撃行動を呈する犬は、末梢の血中濃度が高いことが明らかとなった。ハンドリングとホールディングによって、セロトニン濃度を正常に下げることによって、攻撃行動が改善することが示唆されたことから、行動修正後に心的状態が正常に近くなったことによって、5-HT取り込みに関する代謝異常が何らかの形で影響を受けた可能性が考えられる。 本実験で得られた結果は、犬の攻撃行動緩和において有用性の高いもので、飼い主と犬双方にとっての福祉につながり、ひいては、咬傷事故を減少させることによって、社会にとっての利益に繋がると考えられる。

著者

Miyuki Yanagi

出版者

Resources Economics Research Board

雑誌

Geographical Research Bulletin (ISSN:27581446)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.29-38, 2023-02-13 (Released:2023-02-13)

参考文献数

6

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The tourism economy has become an important driving force to promote the optimization of economic structure. Tourism innovation is an important strategy to promote the development of the tourism economy. The rapid development of the Japanese tourism economy is closely related to its unique concept of tourism innovation and development. In this paper, by combing the cases of tourism innovation in Japan, the character models of Japanese tourism innovation are summarized into seven types: (1) repackaging type; (2) excavation and reconstruction type; (3) driven type; (4) creative type; (5) value transformation type; (6) characteristic block type; (7) characteristic theme park type. On this basis, the concept of tourism innovation in Japan is discussed. The purpose of this paper is to learn from Japan’s tourism innovation experience to promote the development of the tourism economy in other countries.

著者

Ken Sawada Naoko Seino Takuya Kawabata Hiromu Seko

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

pp.19B-001, (Released:2023-02-13)

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Considering urbanization effects on atmospheric states and subsequent precipitation is crucial to improve the accuracy of forecasting localized heavy rainfall around urban areas and to mitigate related disasters. For that purpose, it is effective to use a time development model that can accurately represent city-specific effects, such as urban heat island effect, in the assimilation process, and to assimilate high-frequency/high-density surface observation data that have not been used thus far. Therefore, this study incorporated a forecast model with an urban canopy scheme into an ensemble-based assimilation system and assimilated dense surface data from an Atmospheric Environmental Regional Observation System. Then, we performed analysis-forecast experiments for a heavy rain event in Tokyo metropolitan area on August 30, 2017, to examine the impact of urbanization. Our results showed that the urban scheme and surface observation improved near-surface temperature and moisture fields, thereby contributing to the formation of a clearer convergence line between the easterly and southerly winds where it was observed. Consequently, these improvements resulted in an earlier onset of rainfall and better reproduction of the heavy rainfall distribution.

著者

Kai Cao Xiao Tang Lanning Wang Xueshun Chen Qizhong Wu Lei Kong Miaomiao Lu Huangjian Wu Zifa Wang

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.16-25, 2023 (Released:2023-02-07)

参考文献数

54

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From the end of 2019 to the beginning of 2020, Australian bushfires caused by high temperatures and drought significantly impacted the local and global atmosphere. This work uses the global atmospheric chemistry transport model and observations to assess the enormous impact of bushfire emissions on PM2.5 in Australia. During December 2019, the significant increase in biomass-burning emissions led to increases in PM2.5 observations in megacities such as Canberra, Sydney, Newcastle, Brisbane and Melbourne by 845%, 322%, 171%, 141% and 58%, respectively. Numerical simulations reveal that bushfires increased PM2.5 in Australia and in the Southern Hemisphere by 49% and 13%, respectively. Although the aerosols produced by bushfires could not cross the equator at ground level and affect the air quality in the Northern Hemisphere, they were transported to South Asian countries such as Malaysia and India, as well as Papua New Guinea and New Zealand. In addition, they were also injected upward into the stratosphere (approximately 15 km height). Aerosols injected into the stratosphere could be transported to Antarctica and South America, thus completing global transport.

著者

松田 ヒロ子 マツダ ヒロコ Hiroko MATSUDA

出版者

白山人類学研究会

雑誌

白山人類学 = Hakusan jinruigaku (ISSN:13415980)

巻号頁・発行日

no.14, pp.7-30, 2011-03

著者

北口 勝也 今田 寛 Katsuya Kitaguchi Hiroshi Imada

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.79-98, 1998-02-20

著者

波多野 肇 増沢 武弘

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.199-204, 2008-11-30 (Released:2016-09-17)

参考文献数

15

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蛇紋岩の分布する地域には、蛇紋岩植物と呼ばれる特異な植物からなる群落が成立する。本研究は北アルプス、白馬岳の高山帯の蛇紋岩地において、蛇紋岩地の特異な植生の成立要因を明らかにすることを目的とし、植物の分布調査及び土壌環境調査を行った.分布調査の結果、白馬岳の蛇紋岩地においても一般的に知られているミヤマムラサキやウメハタザオといった蛇紋岩地特有の種の生育が確認された。土壌環境調査の結果、蛇紋岩地の土壌は高いニッケルイオン、マグネシウムイオン含有率を有することが明らかになった。本調査より、蛇紋岩土壌の高いニッケルイオン、マグネシウムイオン含有率が、白馬岳の蛇紋岩地の特異な植生の成立要因となっている可能性が示された。

出版者

[生絲繭蠶種共進會]

巻号頁・発行日

1881