著者

中島 貴子

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.109, no.9, pp.1796-1800, 2020-09-10 (Released:2021-09-10)

参考文献数

5

出版者

ほるぷ出版

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, 1921-02

著者

藤井 正希

出版者

早稲田大学大学院 社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.142-156, 2008-09-25

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論文

著者

新文明社

出版者

新文明社

巻号頁・発行日

vol.18, no.7, 1968-07

著者

吉川 雅也 Masaya Yoshikawa

出版者

関西外国語大学・関西外国語大学短期大学部

雑誌

関西外国語大学研究論集 (ISSN:03881067)

巻号頁・発行日

no.107, pp.75-93, 2018-03

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本稿はキャリア理論を計画重視と適応重視に分類し、このうち後者の適応重視のキャリア理論のプロセスについて、ソフトウェア開発におけるアジャイル開発モデルをアナロジーとして用いながら論じるものである。キャリアに関する理論は計画重視のキャリア理論が主流であったが、近年、適応重視のキャリア理論も広く知られるようになった。社会の変化のスピードが早く個人のキャリアも将来の見通しが付きづらい昨今、環境に合わせて適応していくタイプのキャリアが注目されているのは妥当なことである。しかし適応重視のキャリア理論は計画重視のキャリア理論に比べると具体的な実践方法の議論が十分ではなかった。そこで本稿ではソフトウェア開発の分野においてもウォーターフォールモデルからアジャイル開発モデルという計画重視から適応重視の流れがあることに着目し、アジャイル開発モデルの実践からキャリアにおける適応重視理論への示唆を得ることを試みた。

著者

小林 武

出版者

南山大学法学会

雑誌

南山法学 = Nanzan Law Review (ISSN:03871592)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.299-313, 1997-07-31

著者

田村 紀之 Toshiyuki Tamura

雑誌

二松学舎大学国際政経論集 = Journal of international politics and economics

巻号頁・発行日

vol.17, pp.121-160, 2011-03-25

出版者

参謀本部

巻号頁・発行日

1891

著者

Young Hee CHOI

出版者

Japanese Association for Behavioral and Cognitive Therapies( JABCT )

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.5-10, 2016-01-31 (Released:2019-04-27)

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The present article illustrates cultural and/or cross-cultural characteristics in applying cognitive behavior therapy (CBT) to Korean clients under the following categories: (a) shamanistic healing, (b) dropping out in the initial stage of therapy, (c) being afraid of negative judgments from the therapist and therapeutic failure, (d) fear of being stigmatized by a medical term, (e) religious faith, (f) personal history about trauma or sexual issues, (g) when parents are the source of their children's problems, (h) hwa-byung as a psychosomatic problem, and (i) need for one shot therapy. The ideas presented in this article should be taken only as a framework for beginning to work with this client group. The tremendous varieties among Koreans require great care to avoid overgeneralization regarding clients and appropriate treatment methods. Nevertheless, with this caveat, the suggested solutions may be useful to cross-cultural therapists who work with Koreans.

著者

美唄郷土史研究会 編

出版者

国書刊行会

巻号頁・発行日

1985

著者

榑沼 範久

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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京都学派の著名な哲学者である下村寅太郎(1902-1995)は、1973年の定年退職後も著述活動とは別に、自身の研究談話会「プリムツァール会」で広大な思索をテープに残していた。「真の著作遍歴は著作以外にあるとすらいえる」、「テープの存するかぎり潜在的著作と称してもよいであろう」とは下村自身の言である。だが、『下村寅太郎著作集』(1988-1999)の完結から20年以上が過ぎた現在でも、この「潜在的著作」は公刊されていない。入手可能で可聴状態にあるテープを文字化し、選択・編集・校閲を経て刊行を目指す本研究は、下村の未知の側面の発見にとどまらず、思想史研究にとって重要な学術資料の集成になるだろう。

著者

黒川 修行 菊池 法大 秋山 駿介 阿部 由佳 瀨川 琴子 千葉 卓 土井 妥剛 若生 成 犬塚 剛 池田 晃一 木下 英俊 前田 順一

雑誌

宮城教育大学紀要

巻号頁・発行日

vol.55, pp.199-207, 2021-01-29

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運動後の手掌冷却がその後の持久的運動のパフォーマンスに及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。運動習慣のある男子大学生10名(20〜22歳)を対象者とした。1回目の多段階漸増負荷試験後に,回復期に手掌冷却を実施した時としなかった時で,2回目の漸増負荷試験の結果と1回目との変化を比較した。手掌冷却はバケツにためた10〜15度の冷水に手を浸漬した。手掌冷却により回復安静期における鼓膜温は有意に低下した。これは冷却部の放熱量が大きくなり,冷やされた血液が身体の深部に戻ることで深部体温が下がったため,深部体温と相関のある鼓膜温が低下したと考えられた。また、手掌冷却により走行距離や最大酸素摂取量の有意な低減抑制が認められた。これは、深部体温の低下により,蓄熱容量が増大したためであると解された。最大酸素摂取量は中枢性疲労により低下する。手掌冷却により蓄熱容量が増大し,中枢性疲労が抑制されたため最大酸素摂取量の低減抑制が起きたと考えられた。運動後の手掌冷却はその後の持久的運動パフォーマンスの低減を抑制し,バケツにためた冷水に手掌を10分間浸漬する程度でも十分な効果が得られると示唆された。

著者

田中館 秀三

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第1輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.16-26_2, 1939-01-25 (Released:2010-03-09)

参考文献数

6

被引用文献数

1

著者

原納 猛 高木 悟

出版者

The Surface Finishing Society of Japan

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.666-670, 1989-05-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

18

被引用文献数

2 4

著者

谷口 洋志

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

経済研究所 Discussion Paper = IERCU Discussion Paper

巻号頁・発行日

vol.250, 2015-03-01

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アベノミクスにおける経済政策の目標は、短期的にはデフレ脱却、中長期的には持続的経済成長であり、それを実現するための政策手段が、大胆な金融緩和政策、機動的な財政政策、民間投資を喚起する成長戦略から構成される「3つの矢」である。アベノミクスの経済政策は、表面的には名目総需要拡大の供給サイドの強化を目指す伝統的な経済安定・成長政策に見えるが、実際には長期国債買入等を通じてのマネタリーベースの拡大、巨額の債務制約下での予算編成、制度やルールの変更に伴う新たな規制の導入といった点で非伝統的な政策と理解される。 アベノミクスの成果として、株価、経済成長率、企業業績、雇用等における改善が指摘されることが多いが、経済指標を注意深く観察すると、アベノミクスの成果の幾つかは疑わしく、また、別の幾つかはアベノミクスの成果とは言いがたい。GDP水準やその成長率は最盛期の水準になく、景気や雇用は2009年後半から回復基調にあり、税収増の大部分は2014年4月の消費税増税によるところが大きい。株価上昇や円安の進展についても、2014年4月の量的・質的金融緩和の導入以前に大部分が実現し、大胆な金融緩和導入の影響はほとんどない。欧米の経済・金融・財政動向や、日米欧の金融政策スタンスの違いが株価や円安の動向に影響していると見られる。 アベノミクスの「第3の矢」である成長戦略はまだ実践されておらず、「第2の矢」である機動的財政政策の「拡張性」は著しく弱く、「第1の矢」である金融緩和政策はインフレ目標をまだ達成しておらず、実現の見通しも立っていない。特に、2%のインフレ目標の実現は、デフレ脱却から持続的な経済成長を実現するための最初の一歩と位置付けられていたので、アベノミクスは失敗したとは言えないまでも、約束を果たしていないと批判されざるを得ない。

著者

谷口 功

出版者

コミュニティ政策学会

雑誌

コミュニティ政策 (ISSN:1348608X)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.173-189, 2004 (Released:2014-07-31)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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NPOは、地域社会が直面する高齢者・障害者介護、リサイクル、防災・防犯対策、環境保全、外国人の雇用定住対策など地域生活の様々な領域において、専門性を活かした実践を展開している。そして、こうしたNPOと町内会や自治会に代表される地域住民組織が連携し、コミュニティ形成を目指す様子が各地で見られるようになってきた。事実、コミュニティ政策学会・研究フォーラムの設立以来、主体間の連携の問題は、コミュニティ政策をめぐるテーマの一つとして取り上げられている。コミュニティの形成あるいは再生過程において、NPOが主体としてどのような役割を担いうるのかを継続的に捉える必要がある。本稿では、その前提として、NPOが主体的力量を形成していく社会的背景を問うていく。コミュニティの担い手として制度的狽J面からと、担い手自身の内的動機によって、主体的力量を高められようとしており、そこでは、複数の主体間の連携も課題となる。さらに、NPOや地域住民組織といった集団を構成する個人の主体性の獲得についての議論を深化させることは、各種団体が抱える担い手育成の問題を政策として論じていく手がかりにもなる。

著者

渡辺 隆行

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.35-49, 2022-01-25 (Released:2022-01-25)

参考文献数

21

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X ジェンダー(男女どちらでもない,あるいは男女どちらでもある,あるいは性という概念すらもたない性自認をもっており,その性自認が流動することもある人)の被服体験を調べるために,X ジェンダー20 名にインタビューして質的分析した.その結果,X ジェンダーの多様な性自認が起因となる性別違和が「被服によって提示したい自己」を生じていることと,ここから始まる被服体験の構造が明らかになった.そこでは,自分の周りの受容によって被服体験が異なり,男女二分化した社会の影響を受けている.X ジェンダーは生まれながらの身体的特徴を隠す工夫をしているが,MtX(Male to X)とFtX(Female to X)には,この身体的特徴を隠す行動にも違いがあり,性自認と性役割にも違いがあること,MtX は女性に憧れる被服行動をするがFtX は女性から逃げていることが被服行動にも現れていることがわかった.また,X ジェンダーに近い特性を持つ女子大学生10 名にもインタビューを行って,X ジェンダーの概念と比較した.

著者

山田 康弘

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.208, pp.143-164, 2018-03-09

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縄文時代の関東地方の後期初頭には,多数の遺体を再埋葬する多数合葬・複葬例という特殊な墓制が存在する。このような事例は,再埋葬が行われた時期が集落の開設期にあたる,集落や墓域において特別な場所に設けられている,幼い子供は含まれない,男性が多いといったいくつかの特徴が指摘でき,現在までに6遺跡7例が確認されている。このような墓制は祖霊祭祀を行う際に「モニュメント」として機能したと思われるが,同様の意味を持ったと思われる事例は,福島県三貫地貝塚や広島県帝釈寄倉岩陰遺跡などでも確認されており,時期や地域を越えて確認できる墓制だと思われる。従来,同様の事例とされてきた千葉県下太田貝塚から検出された3例を今回検討したところ,下太田貝塚の事例はいずれも,「モニュメント」としての意義をもつ多数合葬・複葬例の特徴に該当しないことがわかった。このことから,筆者は下太田貝塚の事例は,「モニュメント」としての意義は持たず,単に遺体を集積し「片付けた」ものと判断した。また,縄文時代の後半期には墓を含む大型の配石遺構などが「モニュメント」化し,祖霊祭祀の拠り所となるものが多くなるが,このような多数合葬・複葬例もその文脈の中で理解できると思われる。すなわち,縄文時代の後半期においては,集団関係の新規作成や集団統合・紐帯強化のための一つの手段として,人骨および墓の利用が行われるようになり,「記念墓」がその新しい集団の「シンボル」・「モニュメント」となるような状況が創出された。その精神的・技術的背景には,系譜関係の意図的切断・統合といった,系譜的な死生観の応用が存在する。大規模な配石遺構も含めて,シンボル化した「モニュメント」において祖霊を祀ることによって,さらなる集団関係が再生産されていくとともに,何故に自分たちがそこに存在し,各種資源を優先的に使用するのかという正統性を表示・再確認することになる。そこには新たな「伝統」の確立が意図されており,祖霊観の存在および祖霊祭祀の意義を読み取ることが可能である。

著者

山本 佳織 小野 尭生 宮川 成人 金井 康 小山 知弘 谷奥 正巳 牛場 翔太 品川 歩 井上 恒一 渡邊 洋平 中北 愼一 河原 敏男 鈴木 康夫 木村 雅彦 千葉 大地 松本 和彦

雑誌

2019年第80回応用物理学会秋季学術講演会

巻号頁・発行日

2019-07-10

著者

平尾 智隆 梅崎 修 松繁 寿和

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.99-109, 2011-10-20 (Released:2018-02-01)

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本研究の目的は,企業人事部アンケート調査の個票データを用い,企業内における大学院卒従業員の処遇プレミアム(採用,初任給,賃金上昇率,昇進,初任配属の優位性)がこの10年余りでどのように変化したのかを分析することにある。近年,大学院の量的拡大・質的変容が起こっているが,大学院教育の労働市場効果については,学術的にも政策的にも重要な課題であるにもかかわらず,ほとんど検証がなされてこなかった。コホートデータを分析した結果,1998年調査時より2009年調査時において,学部卒従業員と比較した大学院卒従業員の処遇プレミアムは目減りしていることが確認された。特に文系においては,学部卒と大学院卒の代替的関係が顕著であった。産業の高度化やグローバル化が高度職業人の需要を喚起することが期待されていたのだろうが,少なくともこの10年余りで見る限り,その供給増を吸収する需要増はなかったといってよい。