著者

小笹 貴史

出版者

東北大学

巻号頁・発行日

2000

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博士論文

著者

山西 嘉晴

出版者

熊本大学

巻号頁・発行日

1992

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博士論文

著者

福井 小紀子

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.1-9, 2002

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本研究ではがん患者の家族の初期および末期における情報ニーズおよび情報伝達に関する認識とその関連要因について検討した. 対象は総合病院一般病棟および緩和ケア病棟へ入院したがん患者の家族であり, 質問紙を用いた面接調査を行い, 疾患, 治療, 予後, 患者および家族へのケアに関する情報ニーズおよび隋報伝達状況について尋ね, さらに各情報の伝達の有無への関連要因を検討した. 各期66名が対象となり, 情報ニーズを持つ家族のうち, 初期に疾患, 治療, 予後の情報伝達のあった家族は6-7割, 患者および家族へのケアに関する情報伝達のあった家族は1-3割であった. 末期は疾患, 治療, 予後および患者へのケアに関する情報伝達のあった家族は7-9割, 家族ケアに関する情報伝達のあった家族は約5割であった. また, 高齢, 患者への病名告知なし, および患者が治療を受けていない家族は情報ニーズがあるにもかかわらず有意に情報が伝達されていないと認識していた.

著者

荒木 伸

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1992

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博士論文

著者

小倉 博雄

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2001

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論薬博第649号

著者

山津 清實

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1973

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論薬博第118号

著者

飯村 洋一

出版者

慶應義塾大学

巻号頁・発行日

1986

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博士論文

著者

川上 善之

出版者

筑波大学

巻号頁・発行日

1988

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博士論文

著者

新美 三由紀 赤座 英之 武島 仁 樋之津 淳子 高橋 秀人 加納 克巳 大谷 幹伸 石川 悟 野口 良輔 小田 英世 大橋 靖雄

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.88, no.8, pp.752-761, 1997-08-20

参考文献数

11

被引用文献数

2

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(背景と目的) 癌告知の是非について様々な論議がなされているが, 現在でも, その原則は確立されてはいない. そこで今回は, 前立腺癌患者のQOLに対する癌告知の影響について検討した.<br>(対象と方法) 前立腺癌の外来通院患者を対象に, GHQとI-PSSを用いて, QOLの構成因子である身体・精神・社会的側面を測定し, GLMにより, [うつ状態] [不安と不眠] [社会的活動障害] のそれぞれに対する寄与要因を探索し, 告知の効果の影響を検討した.<br>(結果) 告知の有無で比較したとき, 全変数とも有意差は認められなかったが,「うつ状態」「I-PSS」「身体的症状」の3変数間の相関構造が, 告知あり群と告知なし群で大きく異なった. さらにGLMの結果,「うつ状態」に対して「身体的症状」「I-PSS」「臨床病期」が主効果として寄与し,「告知の効果」と「身体的症状」の交互作用が認められた.<br>(結論) 前立腺癌患者は, 身体状態が良いときは, 病名告知に関わらず精神的に安定しているが, 身体的な自覚症状が強くなると, 告知されていない群の方が抑うつ傾向を示す可能性が高い. 一方, 病名を告知された前立腺癌患者群では, この傾向は比較的弱いことが示唆された. これは病名を告知されている群は, 患者自身が自覚的な身体症状の変化を理解でき, そのために精神的安定が保たれているのではないかと推察される.

著者

Miyasato Seigen 宮里 政玄

出版者

国際大学大学院国際関係学研究科

雑誌

国際大学大学院国際関係学研究科研究紀要 (ISSN:09103643)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.89-99, 1983-03

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ここ2年の間にインドシナやジュネーブ会議に関する国務省文書(3巻)とインドシナに関する総合参謀本部(JCS)の歴史が公刊された。それに加えてイママーンが1982年の米国政治学会年次大会ですぐれた研究を報告した。これらの資料や研究によってインドシナへの不介入決定の作成過程がより明らかになったが、それにもかかわらず資料はまだ不十分であり、さまざまな解釈の余地を残している。本論の目的はさきに挙げた資料の他にダレス文書等を用いて、エリー仏参謀長の訪米(1954年3月20日)から不介入決定(4月7日)の期間に限って決定の作成過程を再検討することにある。本論ではまずエリー訪米当時の状況を要約し、っいでダレス国務長官の「統一行動演説」(3月29日)の作成過程とラドフォードJCS議長が提唱した「ハゲダカ作戦」の放棄にいたる過程を再構成し、最後に二つの解釈を示唆した。一つの解釈はアイゼンハワー大統領がはじめから厳しい条件づきの介入を決めていて、それをダレスに「統一行動」演説で公的に提唱せしめ、さらにJCSやダレスにラドフォードを説得させたという解釈である。この解釈はグリーンスタインによるアイゼンハワーのリーダーシップに関するすぐれた研究にそうものである。(しかしそれは必ずしも彼がこの解釈を採っていることを意味しない)しかしこの解釈には資料上多少の無理がある。そこでこれに代わるものとして、アイゼンハワーはスタインブルーナーのいう「どっちつかずの態度」をとったという解釈が成り立つ。すなわちアイゼンハワーは一方では「統一行動」を支持しながら、他方ではそれと対立する「ハゲダカ作戦」も最後まで放棄しなかったということである。

著者

松本 学

出版者

へるす出版

雑誌

小児看護 (ISSN:03866289)

巻号頁・発行日

vol.25, no.7, pp.880-884, 2002-07

被引用文献数

1

著者

周 家星

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学経済経営論集 (ISSN:02869721)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.69-97, 2015-02-27

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Since the1990s, important changes have occurred in the stock ownership structure of large enterprises in Japan. One of the most significant changes can be summarized briefly as the declining share of corporate shareholders on the one hand, and the increasing share of domestic and international institutional investors on the other.This article reviews two problems caused by the changing structure of shareholders. The first is whether banks and insurance companies will continue to play the role of shareholders loyal to management. The second problem is whether the new major investors can be considered to be stable and long-term investors. Regarding the first problem, analysis of changes in the composition and shareholding ratio of twenty major shareholders in Japan's large enterprises points to the conclusion that although the ratio of shares held by banks and insurance companies has declined significantly, they continue to hold a very important position amongst loyal shareholders. In this context, it is clear that solid support for enterprise management cannot depend solely on the shareholding ratio of the traditional loyal stockholders. Regarding the second problem, analysis of the substance and nature of large institutional investors indicates that their investment judgment and exercise of voting rights are heavily influenced by the stance of their parent companies, which are domestic and international mega banks and financial groups. In addition, it is important to note that the investment decisions and voting behavior of mega banks and financial groups are based not only on their interest as stakeholders but also on careful attention to relations with the enterprise concerned.

著者

佐藤 立博 三橋 龍一 佐鳥 新 佐々木 一正

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.129, no.6, pp.1094-1100, 2009-06-01

参考文献数

11

被引用文献数

4 1

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In recent years, many universities have already launched small satellite on-orbit. Attitude information is important for satellite operation. However, many nano-satellite communication systems used amateur radio by narrow bandwidth frequency segment. Therefore, down-link of attitude information is expected to require substantial time. In this paper, we propose establishment of the attitude estimation method by means of the received radio power. And, satellite attitude information being estimated from the fluctuation of the received power. Then, comparison of satellite data obtained from on-board sensors with ground experiment. One major problem in this approach is the effect of Earth's ionosphere. As the radio signal passes through the ionosphere, the polarization angle is rotated by the Faraday Effect. The detection of attitude by the radiation pattern has been assumed that inaccurate. However, we are get data the spin satellite of liner polarization antenna. As a result, we can estimate 0.12rad/s accuracy of angular velocity measurement. This method can be applied to the attitude detection of many small satellites.

著者

嶋井 久司 小林 哲郎 高桜 英輔 伊藤 昌幸 二宮 一敏

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.569-572, 1997-08-30

被引用文献数

4

著者

田中 英彦 木本 英治

出版者

日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, 1990-04-25

著者

近藤 政市

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京帝國大學航空研究所彙報

巻号頁・発行日

vol.92, pp.237-248, 1932-04

著者

前村 佳幸 小島 浩之

出版者

東京大学経済学部資料室

雑誌

東京大学経済学部資料室年報 = Annual Bulletin of Resources and Historical Collections Office (shiryo-shitsu),The Library of Economics, The University of Tokyo (ISSN:21868972)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.76-84, 2015-03-31

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論説Articles

著者

高橋 昂輝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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本発表の対象は,トロントのポルトガル人街である。当該地域の出現とその空間的移動,および質的変容の過程を明らかにすることが本発表の目的である。トロントにおけるポルトガル系移民の歴史は,1950年代以降に確認される。単身男性を中心とした初期のポルトガル系移民は,トロントに定着するとポルトガルから家族を呼び寄せた。これにより1960~70年代において,トロントのポルトガル系移民は急増する。同時期におけるポルトガル系移民急増の背景には,ポルトガル国内の政治情勢が大きく関係した。1930年代以降,ポルトガルではサラザールを中心とした独裁的政権体制が執られており,ポルトガル国民は貧困に窮していた。さらに,1961年アフリカ植民地において開戦された独立戦争は74年まで続き,ポルトガルの財政および国民生活を苦しめた。また,徴兵制度により,多くの若年男性は戦地に出兵することとなった。このようなポルトガル国内の政治的・社会的問題を背景とし,貧困からの脱出,サラザール政権への反発,出兵の回避を目的としてポルトガル人は国外への移住を選択した。1950年代および60年代において,ポルトガル系移民はケンジントンマーケットに集中して居住した。ケンジントンマーケットは,移民集団の最初の居住地として著名な地区であり,ポルトガル系移民の到着以前はユダヤ人,アイルランド人,イタリア人などが居住した。1960年代後半,ポルトガル系移民の居住地域は約2Km西方に位置するリトルポルトガル周辺に移動した。現在,同地区を中心とするトロント市中西部は,ポルトガル系人の集住地区である。リトルポルトガルは商業地区であり,ポルトガル系地区の核心部として位置づけられる。1960年代末以降,同地区にはポルトガル系経営者による商店が相次いで開業した。ポルトガル系人にとって居住,商業の中心地となったリトルポルトガルは,集団内外においてポルトガル人街として認識されていった。2003年において,トロント市からBIA(Business Improvement Area)の指定を受けると,同地区はリトルポルトガルと命名された。リトルポルトガルにおける経営者の過半数は,依然ポルトガル系人である。これらの商店では,従業員としてポルトガル系人が雇用される。このことは,顧客の大半が英語を十分に解さない,ポルトガル系一世であることを示す。移住最盛期から約50年が経過した現在,一世は高齢化しており,トロントのポルトガル系コミュニティは二世または三世へと世代交代しつつある。リトルポルトガル周辺には一世が集中する一方,二世以降は郊外に居住域を拡げる。また,近年ポルトガル系経営者による商店は減少し,新たに発生した空き店舗には非ポルトガル経営者が出店している。先述したBIAは官民一体の地域経済活性化事業であり,地元経営者・土地所有者の参画が求められる。有志の経営者らはBIA委員会を組織し,月次会議において活動内容を策定する。2003年の指定以来,ポルトガル系二世の経営者Rが,BIA委員会の代表を務めてきた。しかし,2012年において代表は非ポルトガル系経営者Kに交代した。BIA委員会の人選は,地域の発展の方向を左右する重要事項である。近年における非ポルトガル系経営者の進出,および域内における権力の掌握は,リトルポルトガルの性格を変容させる要因として捉えられる。

著者

中林 一樹 高見沢 邦郎 藤原 徹

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.48, pp.p69-107, 1993-03

被引用文献数

1

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建物の用途や形態の制限に関する用途地域・容積率規定・高度地区等いわゆる地域地区制度は、大正8年以来、わが国の市街地土地利用計画制度の根幹をなしている制度である。この地域地区は、これまでに制度的改定に加えてその具体的運用である地域での指定の見直し改定が繰り返されてきた。本研究は、1968年に現都市計画法が新訂され、1973年の全面指定替え以降1981年に続く3回目の全面見直しであった1989年指定替えの実態を、実際的改定作業を担当した東京都の各区市の担当部局へのアンケート調査から分析したものである。基本地域が4種から8種になった1973年改定の実態と比較しつつ以下の点を分析・考察した。第ーに、土地利用計画の大枠を規定する東京都の指定の方針を比較分析すると、今回の方針が「整備の促進」を前提としつつも環境保全的基調から開発・再開発促進的基調に変換していること。第二に、実態的に改定内容を分析すると、結果的には大幅な改定となっている。その内容は規制の緩和の方向への見直しが基調で、用途規制の緩和のみならず、とくに指定容積率においては平均的に区部で9.5%、市部(19市)で6.9%の増加を見ていること。第三に、改定手続きとしては、審議会の運営は1973年以降定着しているが、地元説明会の開催やそれへの市民の参加状況、陳情等住民要望の状況を見ると、形式的には実施されているといえるものの実質的な住民参加は低調であったといえよう。Japan's first land use zoning regulation system was established in 1919,when the first modern town Planning Act and Building Standard Act were promulgated. With the revision of the Town Planning Act in 1968,the number of basic types of zones in the land zoning system increased from four to eight. In 1973,all the old land use control zones were canceled and newly designated. Since then,two major revisions of zone designation have taken place,in 1981 and 1989. It is of interest how the new land use regulation zones were designated,because the zoning regulation system is the most basic method for land use management and promotion of planned land use. Also,a new zoning regulation system is being prepared,with designation of new zones to be completed in several years. In the new system,the three existing residential zones are replaced with seven new ones. The quality of Tokyo's residential environment will be determined by how these new residential zones are designated,basically by whether deregulation or regularization,such as down-zoning,is implemented. This study investigates the course and circumstances of the 1989 zoning revision in comparison with the re-designation between 1973 and 1989. It contributes to the discussion on the management policy for the new zoning regulation system and the format of re-designation. We distributed questionnaires to all local government planning departments (on the level of ku-municipal borough and shi-city). Twenty-three ku-authorities(100%) and 19 shi-authorities (70%) returned the questionnaire that dealt with zoning regulation planning,zone proportion change,zoning draft plan,new designation plan,designation procedure (such as public hearings), public opinion surveys,composition and management of committees,etc. In contrast to the 1973 regularization,the 1989 land use control policy is based on deregulation of individual building construction and redevelopment. The basic assumption is that improvement of infrastructure must be promoted through cooperation between government and the private sector,but individual construction and develpment are deregulated. The existing land use regulation was largely revised in direction of deregulation of both land use control and building bulk ratios. Expecially,the new maximum bulk ratio permits an average ratio increase of 9.5% in inner Tokyo (ku-area) and 6.9% in outer Tokyo (shi-area). Finally,not only the number of public opinions collected but also the number of participants in the public hearings is lower than in 1973. One of reasons may be that many houses in inner Tokyo need to be rebuilt or renewed,because they were built about 30 years ago and thus are superannuated today. However,it is not easy to build a desirable house because of the small size of each site. Therefore,many owners hope for a relaxation of the building and bulk ratio regulations.

著者

荒木 勉

出版者

筑波技術短期大学研究委員会

雑誌

筑波技術短期大学テクノレポート (ISSN:13417142)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.157-161, 1996-03

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筑波技術短期大学機械工学科では学内LANおよびインターネットによるコンピュータネットワークを利用して,マルチメディアによるビジュアルコミュニケーションや,文字,画像・映像(含音声)等の各種データの送受信を行っている。これは学内ばかりではなく,姉妹校やライバル校とのデータの交換や,視覚情報による遠隔コミュニケーションを可能にしている。また,本学における設計製図教育の特徴ある取り組みとしてペーパーカーレースの模様をカラー写真を添えてホームページに載せ公開を始めた。これによりインターネットを通して世界中から自由にそのページにアクセスでき,ネットワークの活用の幅が急速に広がってきた。そして設計製図やCAD/CAM等の教育のように図面を多く用いての取り組みにおいても効果的に利用できるばかりではなく,ネットワークを介した教育活動におけるコラボレーションへと発展が見られるようになった。