著者

鳥飼 玖美子

出版者

立教大学

雑誌

異文化コミュニケーション論集 (ISSN:13488422)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.26-27, 2009

著者

後閑 晃司 渡辺 俊

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.121-124, 2015-09-04

著者

宮地 弘子

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2015

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2015

著者

本田 新九郎 河内 清人 木村 尚亮 岡田 謙一 松下 温

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.59, pp.37-42, 1996-06-07

被引用文献数

4

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本稿では,大部屋のインフォーマルコミュニケーションの形態がメンバの空間的配置に関係していることに着目し,大部屋オフィス特有の発話モデルを提案した.またそのモデルに基づいて実装した,大部屋仮想オフィスDOOS(istributed Oriental Office Syste)について述べる.DOOSでは,これまで在宅勤務者が感じていた疎外感を減少するため,これまで個室ベースであった仮想オフィスに大部屋を導入し,メンバの空間的配置を考慮する(メンバに仮想的な座席を提供する)ことにより,他のメンバの存在を感じさせ,大部屋特有のインフォーマルコミュニケーションを実現している.In this paper, we propose an informal communication model in a shared space viewing that there is a close connection between the informal communication in a shared room and members' spacial positions. Based on this model, we realized a shared room like virtual office environment named DOOS(Distributed Oriental Office System) instead of former systems based on individual rooms for each member. DOOS aims to reduce the member's alienation, and to realize informal communication which is peculiar to a shared room, considering members' spacial position(provide flxed seat arrangement for members) in a virtual environment.

著者

辻村 江太郎

出版者

日本評論社

雑誌

経済評論 (ISSN:02878801)

巻号頁・発行日

vol.21, no.12, pp.56-67, 1972-11

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1349, pp.34-36, 2006-07-10

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「リー・スコットCEO(最高経営責任者)の報酬は一般従業員の1000倍以上。もっと待遇を改善すべきだ」。今年6月、アーカンソー州ファイエットビルで開かれた米ウォルマート・ストアーズの株主総会では、ちょっとしたハプニングが起きた。株主の1人が年収格差の問題を取り上げた時、会場から拍手がわき起こったのだ。 同社の株主総会は一般企業のそれとは趣が異なる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1795, pp.142-144, 2015-06-15

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6月5日、米アーカンソー州フェイエットビルで恒例の株主総会が開かれた。株主や従業員と1年の成果を分かち合ったが、楽観できる状況ではない。前人未到の規模に達したウォルマートは再び成長することができるのか。

著者

田口 朋子

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

no.6, pp.15-27, 2006-03

出版者

国立国会図書館 ; 1961-

雑誌

国立国会図書館月報 (ISSN:00279153)

巻号頁・発行日

no.669, 2017-01

著者

NISHIMURA Takahiro

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要 第II部門 社会科学・生活科学 (ISSN:03893456)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.11-22, 2016-09-30

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This study analyzes the development of the "Militarization" of the national parks in Japan before and during the pacific war. The two main purposes of national parks held by the motion of the law, namely "recreation and health preservation of the nation" and "enlightenment of the nation", grew progressively more militaristic and nationalistic during this time period. The former was interpreted to imply training for military and national defense. The latter was connected with patriotism. This development of the discourse can be explained by the fact that gaining the consensus of the military regime was necessary for the promotion of national parks. This example of political ingratiation by nature conservation factions reflects a similar fate which befell nature conservation in the period of the Nazi regime in Germany. These examples show that the rationale for nature conservation can be explained with various kinds of ideologies, but gaining consensus is always vital to its success. The examples analyzed by this study show that we must be aware of the connections between ideologies and nature conservation as a consensus-making tool.本稿は,本誌に掲載された拙稿「『国立公園』から『国土と健民』へ──国立公園の意義をめぐる言説の変遷(1929-1944)」(60巻2号,2012年)に基づくものである。前稿では,国立公園協会において国立公園の意義がどのように主張されたのか,その変遷をたどった。本稿では,そのアウトラインを英語で再現した上で,当時の厚生省による国立公園政策の分析を新たに追加した。そのため,特に国立公文書館の二つの史料,「国民錬成地体制確立要綱」ならびに厚生省健民局「第八十四回帝国議会関係」を用いた。これらの史料から導き出されたのは以下の点である。1国立公園は単なる「錬成地」の一つとして位置づけられたこと。2あらゆる自然地を「錬成地」として保護するため,国立公園法の他に「国民錬成地法」が起草されており,広範な自然地の保護が目指されていたこと。3国立公園協会に代わる「国民錬成地協会」の組織が考えられていたこと,その結果が,国立公園協会の「国土健民会」への改組であったこと。4最終的には,国立公園は結核対策要綱上の「弱者」に対する「修練」の場として位置づけられ,この位置づけにおいてさらに六つの国立公園指定が予定されていたこと。これらと前稿の内容を合わせることにより,国立公園の父と言われる田村剛の戦時中の所論は,厚生省の政策方針のうち1〜3と重なることが示される。国立公園協会は1943年,「聖戦」の完遂のための国民体力増強を目的として「国土健民会」へと改組された。そのわずか6年後に,「平和的文化国家再建」への寄与を目指して国立公園協会が復活したのは,驚くべきことである。こうした指摘を行うのは,例えばドイツの状況と比較して,戦時中の議論の反省がまったく進んでいない日本の状況に違和感を持つからであり,さらに,自然保護の意義づけをめぐる議論が自然科学の枠を超えて広がるためには,その歴史の検討も必要であると考えるからである。

著者

石原 賢一

出版者

日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.104, no.12, pp.2490-2497, 2015-12-10

著者

遠藤 織枝

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.51-64, 2000-12-31

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1998年11月,江沢民中国主席が訪日した際,「おわび」「謝罪」のことばがとびかった.これをきっかけとして,日本の戦後処理に関する謝罪のことばが,過去においてどのようなものであり,現在どのように使われているかを確認したいと考えた.その方法と手順は以下のとおりである.1.発話行為としての「謝罪」のことばのあり方を考える.2.日本政府首脳と天皇の,主として中国・韓国首脳との会談の言辞を歴史的な流れの中でとらえる.3.それらが,中国・韓国側にどのように受け止められたかをみる.その結果,日本政府は,1990年以降は韓国に対しては,明確に「おわび」を繰り返しているが,中国に対しては細川首相が93年に訪中した際の1度だけ「おわび」のことばが述べられていることが明らかになった.また,日本政府の謝罪に関する発話行為が,70年代の「反省」「遺憾」という不完全なものから,90年代の「反省とおわび」という完全なものへと推移する経過を跡づけた.それは,「話し手の責任」の認識の変化と並行するもので,その変化は,今次の戦争について述べることばの変化に表されている.すなわち,「不幸な一時期」というあいまいな表現から「過去の戦争への反省」へ,さらに「侵略戦争」「植民地支配」へと具体化しており,この変化に合わせて相手側の受容-謝罪の遂行-の傾向が強まってくる動きをとらえることができた.

著者

吉村 ミツ 吉村 功

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-2, 情報・システム 2-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.80, no.7, pp.1764-1773, 1997-07-25

被引用文献数

12

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本論文は旅行小切手上に書かれた日本人の署名を自動的に照合するシステムについて述べている. 日本人の名前は, 通常3個ないし5個の漢字, 平仮名, 片仮名からなっている. 署名をするとき日本人は, たいていの場合その名前を構成文字間に空白をおいで書く. この空白を利用すると署名は各構成文字に分離できる. 本論文の筆者らはこれに着眼した署名照合システムを作り, その性能を実験を通して吟味し, 次の結果を得ている. 1.上段に書かれた1個の純正署名のみを参照して下段に書かれた署名を照合する場合には, 誤照合率を40%以下にすることができない. 2.純正署名を5個参照できる場合には, 誤照合率を16%程度に小さくすることができる. 3.署名を各構成文字に分離して照合を行うと, 分離しない場合に比べて誤照合率を7%程度小さくすることができる. 4.誤照合率は個人によって大きく異なり, 純正署名を5個参照できる場合, いつも安定していて他人にまねされにくい署名では誤照合率が0%になるが, 不安定な書き方の署名では誤照合率が30%以上にもなる. 本論文は, 以上の実験結果から, 旅行小切手で署名照合を有効に行うには, 純正署名を複数個利用できるようにすることが望ましいと結論づけている.

著者

宇佐川 智也 中村 誠 津田 栄三 加藤 啓介

出版者

石川県農業短期大学

雑誌

石川県農業短期大学研究報告 (ISSN:03899977)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.75-78, 1988

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近年の豊かな食生活は「飽食の時代」と言われるまでになって,食肉に対しても高級化・多様化が求められている。ラム肉(子羊肉)は欧米では高級肉と位置づけられているが,わが国では新鮮でおいしいラム肉を食べる機会が少ないため,くさい肉,ジンギスカン用,というマトンのイメージがまだ強いようである。ラム肉のおいしさが知られるようになると,高級品としての新鮮なラム肉が今以上に求められる事は十分に予想される。めん羊は体躯の大きさが手ごろで性質が温順であるので飼いやすく,一村一品運動の好適な対象になり得る。わが国のめん羊飼養頭数は,昭和32年の約100万頭をピークに,昭和51年には約1万頭と激減した。その後,昭和61年の26,200頭とわずかに回復したにすぎない。国民一人あたりの飼養頭数でみると,イギリスの0.6頭,オーストラリアの9.0頭,ニュージーランドの21.8頭に比べて,わが国ではわずかに0.0002頭である。したがって,北海道や長野県などのめん羊飼育の盛んな地域を除けば,冷凍の輸入品が市販されてはいるものの,ラム肉を食べる機会は非常に少ないのが現状である。本研究では,本県でのめん羊飼育の可能性を探る手初めとして,サフォーク種めん羊を用いて,生後約6ヵ月間飼育したときの増体成績および産肉成績について,わが国内外の資料と比較検討した。

著者

Lloyd Seth

出版者

日経サイエンス

雑誌

日経サイエンス (ISSN:0917009X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.44-48, 2010-01

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グーグルなどの検索エンジンは,利用者が入力したキーワードをすべて記録している。入力の記録から,あなたが例えば東京に住んでおり,自動車とファッションに関心が高い男性だといったことを推定し,あなたの心をそそる広告を画面に表示する。

著者

"谷川 喜美江" "タニガワ キミエ" Kimie" "Tanigawa

雑誌

嘉悦大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.95-114, 2009-03-30

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昨今、我が国では厳しい財政状況を背景に税と社会保障を一体的に捉え改革することで社会的経費を抑制し、安定的で持続可能な制度創設の要求から給付付税額控除制度が注目されている。しかし、所得税には所得再分配機能の十分な発揮が要求されており、本要求の充足には所得税の控除制度が担うべき重要な役割があると考える。そこで本論文では、まず、我が国で注目されている給付付税額控除制度をすでに所得税に取り入れている米国・英国・オランダにおける制度を整理した。その結果、複雑な税制の中に組み込まれているが故に不正受給を招き、公平を大きく阻害する制度であるという問題を抱えていることが示された。次に、我が国所得税の所得控除制度及び税額控除制度創設の背景と沿革を整理したところ、現行の我が国所得税の控除制度は昭和42年改正で制度簡素化を理由に所得控除制度へと改められたものが多数維持されていることが示された。我が国所得税では累進税率を適用しているため、所得控除制度の税軽減額は所得の大小により異なるのに対し、税額控除制度の税軽減額は変化しない。それゆえ、所得控除制度は低所得者よりも高所得者に有利に働く制度となっている。したがって、所得再分配機能を十分に発揮する所得税構築のための控除制度の確立には、複雑な我が国所得税において公平を大きく阻害し、控除制度が果たすべき機能を阻害する給付付税額控除制度の導入は認めがたく、また、所得控除制度とすべき控除は所得税を負担する者の担税力に配慮して最低生活費にまで所得税の課税が及ぶことを排除するために設けられる控除のみを認め、税額控除制度とすべき控除は制度奨励の意図や政策的意図を達成するための控除とする制度へと見直すべきとの結論に至った。

著者

森 一美

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.50, no.13, pp.2259-2260, 1964-11-01

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A rate equation has been derived for the gaseous reduction of iron ore pellets on the assumption that both chemical reaction and diffusion contribute to the overall reduction rate. It was assumed that there is no resistance of diffusion through the boundary layer outside the pellet and chemical reaction takes place only at the interface between reduced and unreduced layers. Under these conditions the rate equation is given as follows : (1/k)[1-(1-R)^<1/3>]+(r_o/D)[1/2-R/3-(1-R)^<2/3>/2]=(C_o-C_e)t/r_od_o where R : fractional reduction k : chemical reaction rate constant t : time D : effective diffusion coefficient r_o : radius of pellet C_o : gas concenration in the bulk gas phase d_o : density of pellet C_e : equilibrium gas concentration The two terms on the left side of the equation show the relative contribution by chemical reaction and by diffusion of the reducing gas through the reduced metal layer. It was found that the equation agrees with experimental data except towards the completion of reduction. Equation for the reduction controlled either by chemical reaction or by diffusion could be derived as the limitimg cases of the above-mentioned equation.

著者

山本 利一 西村 琢磨 竹内 直樹

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学会関東支部総会講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2006, no.12, pp.131-132, 2006-03-09

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The teaching tool for learned the mechanism of wind power generation in junior high school industrial arts and homemaking course was developed. Developed teaching tool is a windmill of the savonius-type. The magnetic levitation bearing has been installed so that the impeller may lightly rotate. The rotation of the blades are accelerated by the gear, and the magnet rotates it. The transformer has been installed at the lower, and the electricity is being generated by the change of the magnetic field. The main body is made in the transparent acrylic pipe, as to observe the transmission of the power is possible. The class practice was carried out by the utilization of this teaching tool for junior high school students. As the result, it was possible to learn the mechanism of the wind power generation experimentally, and the fixing of the learning heightened.

著者

古谷 圭一

出版者

恵泉女学園大学

雑誌

人文学部紀要 (ISSN:09159584)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.63-80, 2002-01-01

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A new type of course program has been developed for freshman seminar adjusting to the change in students' characters, caused by the recent decrease of the student population in Japan. Most Japanese students are educated memorizing a limited range of knowledge in order to survive severe examination struggle but not for creative thinking. This program has a stress on the cultivation of creative thinking experiences through a variety of games and quizzes which attract students' interests and participation. Twelve exercises for each 90 minutes session are introduced. 1. Introduction ; Survey of the meanings of "think" and "study" with dictionaries. 2. "Answer is not limited to one"; Brain storming of impression of a picture and mapping by KJ method. 3. "Dichotomized patterns and sentences" 4. Movie, "Rashomon"; Different testimonies of an affair. 5. "How to utilize library services" ; Consulting encyclopedia, 6. "Enjoy zigsaw puzzle"; Observation of mental process from the start to the end, 7. "Merits of classification" ; Classification games, 8. "Find the sequence"; Find the right sequence of comic strips, 4-line poems and sentences. 9. "Wrong signboards and top sentences"; Importance of guiding words, 10. "How to write a letter" ; Style and manner of letter writing, 11. "How to write a report"; Requirements of a report, its style and preparation, 12. "How to write a written test". The results of student evaluation showed very high points.

著者

山本 隆 大村 博 森屋 泰夫 鈴木 信吉 押部 義宏 杉浦 基之

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌

巻号頁・発行日

vol.1992, no.11, pp.1269-1278, 1992

被引用文献数

4

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新しいタイプの有機過酸化物を用いてラジカル反応による,ブロック,グラフトコポリマーの新しい工業的製法を開発した。<BR>ブロックコポリマーの合成には,分子中に数個のO-O結合を持つポリ過酸化物を使用する。すなわち,ポリ過酸化物で第一モノマーを重合させて,分子中にO-O結合を持つPM,を合成し,このもので第ニモノマーを重合させてPM<SUB>1</SUB>-b-PM<SUB>2</SUB>が得られる。グラフトコポリマーの合成には,O-O結合を分子中に持つモノマーと第一モノマーを,このO-O結合の分解温度以下の温度で共重合させて,O-O結合をペソダントに持つPM1を合成し,このペソダソトO-Oに第ニモノマーを付加重合させてPM<SUB>r</SUB><SUB>9</SUB>-PM<SUB>2</SUB>を合成した。酢酸ビニルとスチレンを同量もちいた場合の生成ポリマーはそれぞれ,PVAc-b-PS,84%,PVAc,6,PS10およびPVAc-9-PS,59,PVAc17,PS,24であった。また,O-O結合をペンダントに持つポリマーとポリオレフィンを加熱混練して,(ポリオレフィン)-g-(ビニルポリ0マー)を合成した。ポリプロピレンにポリスチレン(713wt)をグラフトさせた場合のグラフト効率は59%であった。<BR>得られた種々のブロック,グラフトコポリマーは,すぐれたポリマー表面改質剤,物性改良剤,相溶化剤としての機能を示した。