著者

竹中邦香 [編]

出版者

[書写者不明]

巻号頁・発行日

0000

著者

荒木 奈美 アラキ ナミ Nami Araki

雑誌

札幌大学総合研究

巻号頁・発行日

vol.3, pp.204(一)-187(一八), 2012-03

著者

山田 晴通

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100196, 2012 (Released:2013-03-08)

---

今日の大学教育の現場において、何らかの自習課題、宿題等を与えた場合に、学生がまずインターネット上の検索サイトを利用して情報を求めようとするのは、既にいわば常道となっている。また、Yahoo!知恵袋に課題をそのまま質問として投じるようなことさえ起こっている。そして、そうした検索の結果としてヒットする可能性が高く、レポートの作成に参考される事の多いサイトのひとつがウィキペディア、特にその日本語版である。<BR> そもそもウィキペディアは、ネットにアクセスできる者であれば、誰もが加筆編集に参加できることが最大の特徴であり、一定の権威のある専門家が項目を執筆するような在来型の百科事典とは性格が大きく異なっている。このため、ウィキペディアの個別の記事の内容について、その正確さや、イデオロギー的中立性などが厳しく批判されることも、しばしば生じている。<BR>  こうした状況は、より多くの学術研究者、専門性を持ったアカデミシャンがウィキペディアに参加していくことで、改善されていく事が期待できるが、現実には、アカデミズムに身を置く研究者にとって積極的にウィキペディアに関わるメリットはほぼ皆無の状況にあり、ウィキペディアに参加する研究者を増やしていくことは容易ではない。土木学会(2010)の例のように、学会の活動の一環として、一定の品質管理がなされた記事の作成・編集を行なう取り組みが仕掛けられなければ、ある学問分野に関係するウィキペディアの記事が数多くの専門家の手で量産されるといった状況は成立し得ない。<BR> 例えば、大学レベルの地理教育において学生が学ぶべき内容が、関連するウィキペディアの記事に反映されていれば、学生の自習用の教材としてそれを用いる事が可能になり、より効率的に学生の自修を促せるようになるものと期待できる。そのためには、定評ある教科書等からキーワードを拾ったり、実際に地理学教育に携わっている大学教員からシラバスで重視している概念を集め、その記事を新たに作成したり、既存に記事に加筆して強化したりする取り組みを、学会が関わる形で展開する必要がある。また実際に、少しでも多くの大学における地理学関係の授業において、ウィキペディアの記事を教材として実際に使用し、その経験がフィードバックされるようにしていくことも重要である。

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.195-222, 2019-03-31 (Released:2019-05-18)

著者

ストリンドベリー 著

出版者

天佑社

巻号頁・発行日

1921

著者

島村抱月 著

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1906

著者

山中 行雄 山下 勤

出版者

日本医史学会

雑誌

日本醫史學雜誌 (ISSN:05493323)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.77-96, 2009-03-20

著者

Ayaka Masaki Kent Nagumo Kosuke Oiwa Akio Nozawa

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.140, no.3, pp.409-410, 2020-03-01 (Released:2020-03-01)

参考文献数

3

---

A large number of traffic fatalities are caused by falling asleep at the wheel. Several drowsiness detection technologies have been developed in recent years. A previous study describes how hemodynamics can vary significantly due to drowsiness. However, it was difficult to estimate drowsiness from the time series of hemodynamics. In this study, general models for estimating three drowsiness levels (i.e., high, medium, and low) based on hemodynamics were constructed using a convolutional neural network for detecting the condition before a state of complete sleepiness is reached, the goal being traffic accident prevention. The results showed that the accuracy of the model was 68.9%.

著者

江口 武夫

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.767-771, 1995-06-20 (Released:2011-03-14)

著者

牧野 久美子

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.23, 2020-03-05 (Released:2020-03-05)

著者

宇野 伸浩

出版者

広島修道大学

雑誌

人間環境学研究 (ISSN:13474324)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.57-74, 2009-02-28

著者

森立之 編

巻号頁・発行日

1854

著者

岡本 弘道

出版者

関西大学文化交渉学教育研究拠点(ICIS)

雑誌

周縁の文化交渉学シリーズ6 『周縁と中心の概念で読み解く東アジアの「越・韓・琉」―歴史学・考古学研究からの視座―』

巻号頁・発行日

pp.89-98, 2012-03-01

---

1609年の琉球侵略から1879年の琉球処分に至るまでの「近世琉球」期は、明清両朝への朝貢・冊封関係、そして島津氏およびその上位の徳川幕府に対する従属関係が琉球王国を規定した時期である。そのため、明清両朝の華夷秩序と近世日本の日本型華夷観念との衝突やその中で生じる矛盾を琉球は抱え込まなければならなかった。17世紀末頃までにその枠組みを確立した琉球の外交は、島津氏と幕府に対する対日外交、そして朝貢使節の派遣と冊封使節の迎接に代表される対清外交に大別される。両者は琉球の「二重朝貢」として並列されることもあるが、その位相は全く異なるものであり、琉球の外交に制約を課すとともにその国内体制とも密接に絡み合い、逆に琉球の存在意義を保障する役割を果たしていた。 近世琉球期の外交については、既に重厚な研究蓄積が存在するが、本報告ではそれらの成果に依拠しつつ、その国際的位置づけと外交の枠組みに関するいくつかの問題について検討を加え、その中に見いだせる「主体性」もしくは「自律性」について考えてみたい。

著者

谷澤 毅 TANIZAWA Takeshi

出版者

長崎県立大学

雑誌

長崎県立大学論集. 経営学部・地域創造学部 = Journal of University of Nagasaki (ISSN:24323861)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.17-43, 2017-12

著者

外山 紀子 長谷川 真里

出版者

法と心理学会

雑誌

法と心理 (ISSN:13468669)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.131-143, 2011-03

---

本研究では、質問紙調査を実施することにより、様々な人権や公共の福祉が葛藤する場面における大学生(n=246)の判断と推論を検討した。調査対象者の中には法学専攻の学生は含まれていない。様々な人権の葛藤を含む4つのストーリーを提示した。道徳的判断を求める質問紙(n=141)では「どうすべきか」という判断を求め、法的判断を求める質問紙(n=105)では「もしあなたが裁判員だったとしたら、どのように考えますか?裁判員としてどうすべきかを判断してください。」と質問した。大学生の判断は、性別、現在の専攻、高校時代の社会科選択科目、法律用語に関する知識量、人権について深く考えさせられた経験の有無によって大きく異ならなかった。また、道徳的判断と法的判断との間にも明らかな相違がなかった。さらに、「適正手続きの無視」、「人柄への過度の注目」、「一方の利益のみを考慮」、「可能性の決めつけ」といったヒューリスティックスがかなりの大学生に認められた。

著者

田中 愛子 府川 俊彦 小林 眞司 山崎 安晴 鳥飼 勝行

出版者

特定非営利活動法人 日本顎変形症学会

雑誌

日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.103-112, 2002-12-15 (Released:2011-02-09)

参考文献数

16

被引用文献数

3

---

We present a case of Crouzon disease treated by two-jaw surgery after a Le Fort III osteotomy and bone distraction.The patient was a 17-year, 1-month-old male with facial malformation and malocclusion.At the age of 17 years and 2 months, a Le Fort III osteotomy and bone distraction were performed for midface advancement. After this distraction procedure, orthodontic treatment began for secondary surgery to correct severe openbite, bimaxillary protrusion, and spaced arch.After a partial glossectomy was carried out, preoperative orthodontic treatment commenced. At the age of 19 years and 7 months, a Le Fort I osteotomy and sagittal split ramus osteotomies (two-jaw surgery) were carried out.After postoperative orthodontic treatment, occlusion and the facial profile were improved. Although some spaces developed, the occlusal results were almost preserved throughout the 17 month retention period.

著者

小菅 亨 岡田 隆 増田 敦子 石井 孝法 山田 利彦 金丸 雄介 菅波 盛雄

出版者

了德寺大学

雑誌

了德寺大学研究紀要 = The Bulletin of Ryotokuji University (ISSN:18819796)

巻号頁・発行日

no.9, pp.183-191, 2015

---

柔道の競技力強化の現場で行われている「ロープトレーニング」とは上肢と体幹を主に用いて局所筋持久力と全身持久力の向上を目的に行われるものである.この方法が柔道競技において普及しているのは柔道には上肢と体幹を多く用いるという競技特性があるためである.本研究ではロープトレーニングの生理学的反応を明らかにし,ロープトレーニングのトレーニング効果に関する知見を得ることを目的とした.大学男子柔道部員10名を対象とし,ロープトレーニングをTabata protocolに模倣したロープトレーニングで行わせた.測定項目は酸素摂取量,血中乳酸濃度,心拍数とした.また,自転車ペダリング運動によって測定される仮定最大値(VO2max ,Lamax, HRmax)との相対値を算出した.結果はVO2max に対してロープトレーニング中のpeakVO2は有意に低く,Lamax に対し,ロープトレーニング中のpeakLaは有意に高かった.peakHRはロープトレーニング中ほぼHRmaxに近い値で推移し,有意差はなかった.上記によりロープトレーニングは解糖系に最大の負荷をかけるが,酸化機構には最大の半分程度の負荷しかけることができないということになる.これは,上肢などの局所筋における解糖系に大きな負荷がかかることで酸化機構への負荷が十分に高まる前にオールアウトしたことが原因であると考えられる.今後は,ロープトレーニングで負荷をかけることができなかった酸化機構に最大負荷をかけることができるプロトコルを探索していくことが課題の1つである.

著者

斯波 照雄

出版者

中央大学

雑誌

商學論纂 (ISSN:02867702)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.137-154, 2013-10

著者

井上 陽子 大友 麻子 高橋 千果 森屋 宏美 大貫 優子 谷口 泰史 和泉 俊一郎 秦野 伸二

出版者

一般社団法人 日本生物教育学会

雑誌

生物教育 (ISSN:0287119X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.98-113, 2017 (Released:2018-10-29)

参考文献数

27

---

現代社会では,犯罪捜査や事故などの犠牲者の身元確認や親子鑑定などの個人のもつ遺伝の情報が活用されることが多くなってきている.また,インターネット上には個人の「遺伝子検査」を行うサイトが掲載されている.このような社会環境の中で,高校生が「遺伝子」についてより深い理解を得るために学習機会を持つことはきわめて重要と思われるが,設備や試薬などの経費の面で高校において体験的な授業実践を行うことは容易ではない.そこで,筆者らは,授業内容は高校側が立案し,設備や試薬は大学側が負担するという高大連携によって「遺伝子」を扱う実験を開発し,授業実践を行った.扱った「遺伝子」は広く動物界の生物に保存されている転写調節因子の一つであるSOX2遺伝子で,ヒトとゼブラフィッシュを実験材料とした.また,遺伝子解析因子の基本的な技術を体験する意味で,「DNAの抽出」,「PCRによる特定の遺伝子領域の増幅」,「塩基配列の異同を調べるための制限酵素処理」及び「アガロースゲル電気泳動」を含む内容とした.その結果,高大連携授業に参加した高校生は,それぞれの実験が持つ意味や結果の解釈について,実験前より実験後においてより深い理解を示し,対照実験の意義を理解するなど「科学的な探究能力」の育成について,効果があることが示された.

著者

海部 陽介 増山 禎之

出版者

日本人類学会

雑誌

Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)

巻号頁・発行日

vol.126, no.2, pp.133-155, 2018 (Released:2018-12-19)

参考文献数

120

---

ヒトの四肢骨骨体は,個人が経験した活動レベルに応じて太く成長する性質があるため,これを利用して先史時代人の生業活動を類推することが可能である。縄文時代人の四肢骨の太さは,時代や遺跡立地環境によって変異することが知られているが,先行研究には,資料数の不足,遺跡間差や計測者間誤差が十分に検討されていないこと,骨体太さに対する骨サイズの影響をコントロールしていないことなどの難点があった。本研究では,沖縄から北海道にいたる列島各地の先史時代遺跡由来の1003個体分の上腕骨をサンプルとし(うち縄文時代のものは797個体),骨長の影響を除いた骨体太さについて,遺跡間差も考慮した時空変異の解析を行なった。分析の結果,早期以降に時代を追った上腕骨太さの増大が生じたこと,海浜部の遺跡は内陸平野の遺跡より上腕骨が太いこと,同一時期の海浜部遺跡の間でも太さが顕著に異なる場合があること,骨体太さの遺跡間変異パターンは男女で異なることなどがわかった。特に興味深い知見として,男性において,渥美半島の突端に位置する保美貝塚集団の上腕骨が際立って太いことがあげられる。その原因として,外海での漁労活動に加え,漕ぎ舟による活発な海上物資輸送が行なわれていた可能性を指摘した。