著者

朴 命鎬 張 永恵[著] 宣 憲洋[訳]

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学環太平洋圏経営研究 (ISSN:13455214)

巻号頁・発行日

no.10, pp.29-47, 2009-02-03

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本研究では韓国内乗用車リピーターの企業ブランド選択行動に基づき企業レベルのマーケティング戦略とライフ・スタイル・グループにともなうセグメント別マーケティング戦略の樹立方向を提示した。実証分析結果を基礎に,乗用車リピーターのライフ・スタイルを「理性的リーダー型」,「現実満足型」,「先導的成就型」,そして「経済的情報追求型」等の4種類に区分した。 ライフ・スタイル・グループ別特性と適切なマーケティング戦略を提示すると以下のようである。「理性的リーダー型」顧客は外国産自動車ブランドよりは韓国産自動車企業ブランドの中で大型乗用車を選好し,彼らの中ではブランド転換顧客が比較的多く,短期的成果を得ることができるマーケティング努力が必要なことが分かった。「現実満足型」顧客は市場に出た時期が古くなり比較的大衆的なブランドを利用する傾向が顕著で,彼らには攻撃的マーケティングよりは該当ブランドを選択した既存顧客を最大限活用するマーケティング戦略が要求される。一方,「先導的成就型」は韓国の乗用車市場でオピニオンリーダーの役割をする顧客として,感性的な傾向が顕著であり,彼らには製品の品質だけでなく,特にデザインとスタイルなど感覚的な側面を強調する必要がある。また「経済的情報追求型」顧客は「先導的成就型顧客」と似た特性を持つが,経済性をより一層考慮することが明らかになり,彼らには経済的側面が伴った感性的なマーケティング戦略を駆使すべき必要がある。

著者

荒井 壽夫

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

經濟科學 (ISSN:00229725)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.393-420, 1989

著者

胡 左浩 若林 靖永 江 明華 張 卉

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

経済論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.177, no.5, pp.392-410, 2006-05

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.492, 2010-03-26

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南米チリ中部沿岸の地震による津波で避難指示・勧告が出た対象地域の住民のうち、実際に避難所などで市町村が確認した人数の割合が3.8%にとどまっていることが、総務省消防庁の調べで分かった。 消防庁によれば、市町村長が避難勧告・指示を出した対象は約67万世帯で約169万人。そのうち指定避難所などで確認できた人数は約6万3000人だった。

著者

神長 百合子

出版者

The Japanese Association of Sociology of Law

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.61, pp.147-165,218, 2004

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This paper presents an analysis on the professional work and consciousness of the Japanese women lawyers who practice law in the metropolitan area of Tokyo. It is based on the research of women lawyers conducted in 1998 supported by Grant-in-Aid for Scientific Research of the Japan Society for the Promotion of Science.<br>The frame of the research is to see if the international trend of the female bar to commit to the women's cause, especially "Women's Rights, " or feminist perspectives has any effect on Japanese legal practice by women lawyers. My former research of 1991 (cf. Kaminaga & Westhoff, "Women Lawyers in Japan: Contradictory Factors in Status, " in Shultz & Shaw eds. Women in The World's Legal Profession, 2003) suggested that women lawyers held a very special position in Japanese society-a kind of limbo between the general low social status of Japanese women and the very elevated status of the elite profession of law. Following up this result in a larger scale with more sophisticated design, I conclude that the same picture still applied to Japanese women lawyers at the turn of the century. The status factors reflected in their everyday practice and their attitude toward the representation of women clients and the "Women's Rights" cause.

著者

中所 亜紀 三砂 ちづる 吉朝 加奈 佐々木 由理

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, 2007-09

著者

横山 和仁 荒記 俊一

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.A15-A16, 1998-01-20

著者

岡田 芳明

出版者

永井書店

雑誌

外科治療 (ISSN:04332644)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.p642-644, 1975-06

被引用文献数

4

著者

浦山 健太郎

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

日本フランス語フランス文学会関東支部論集 (ISSN:09194770)

巻号頁・発行日

no.16, pp.65-75, 2007-12-20

著者

芳賀 康朗

出版者

人間環境大学

雑誌

こころとことば (ISSN:13472895)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.61-70, 2008-03-31

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本研究では、自分の位置を定位できなくなったり目的地やランドマークを見失ってしまった「迷子場面」において運行される対処行動と方向感覚の自己評定との間にいかなる関連性があるのかについて検討すること目的とした。迷子場面におけるエピソードを分析した結果、方向感覚の自己評定の高い人は自分の有している内的情報を活用して効率的な対処行動を選択する傾向が強く、方向感党の自己評定の低い人は他者の有している情報に依存した対処行動を不明確な意図の下に運行する傾向が強いことが示された。

著者

藤本 徳明

出版者

金沢美術工芸大学

雑誌

学報 (ISSN:04513215)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.A7-A15, 1981-03-20

著者

武田 則之 安田 圭吾 林 慎 後藤 忍 青山 かおり 伊藤 康文 堀谷 登美子 北田 雅久 野津 和巳 岡 暢之 加藤 譲 三浦 清

出版者

THE JAPAN DIABETES SOCIETY

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.10, pp.767-771, 1989

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症例は23歳女性.1983年9月一過性のthyrotoxicosisで受診.禰漫性の甲状腺腫を認め, 抗甲状腺マイクロゾーム抗体 (MCHA) 陽性.759経口糖負荷試験で血糖前値137mg/d<I>l</I>, 2時間値271mg/d<I>l</I>.1年後妊娠し, 1984年12月帝王切開で女児出産.妊娠中free thyroxine値は正常でMCHAの抗体価は低下した.妊娠中インスリンを使用したが, 産後にSU剤に変更出産3ヵ月後にpostpartum thyroiditisによると考えられるthyrotoxicosisと糖尿病性ケトアシドーシス (DKA) を同時に発症.DKA改善後も1日30単位以上のインスリンを必要とした.抗ラ氏島細胞抗体 (ICA) は妊娠中も出産後も持続性に陽性.血中C-peptide基礎値は妊娠18週0.4ng/m<I>l</I>, 26週0.7ng/m<I>l</I>であったが, DKA発症以後は測定感度以下で, グルカゴン試験時のC-peptide反応頂値も0.7ng/m<I>l</I>と低値HLADR4を有していた.本例はNIDDMの病像で発見され, 産後にIDDMの病像が顕性化した症例と考えられた.妊娠, 出産に伴う免疫機能の変動と, IDDMの進展との関連, が示唆された.

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.664, pp.6-7, 1966-11-01

著者

鐘ケ江 寿美子 市丸 徳美 千々岩 親幸 Fleming Richard 小泉 俊三

出版者

The Japan Geriatrics Society

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.323-329, 2008

被引用文献数

1

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<b>目的</b>:Care Planning Assessment Tool(CPAT)はオーストラリアで開発され,認知症ケアを意識した介護者による高齢者の総合的機能評価尺度である.日本語版CPATを作成し,信頼性·妥当性を検証した.<b>方法</b>:対象者は199名(男性58名;女性141名)で介護老人保健施設,グループホームに入居,あるいはデイケアやデイサービスに通所し,研究の承諾を得た高齢者である.調査期間は平成18年8月より9月までである.<b>結果</b>:日本語版CPATは,(1)コミュニケーション,(2)身体機能,(3)身辺自立,(4)混乱,(5)行動障害,(6)社会的交流,(7)精神症状,(8)介護依存度の8大項目より構成され,61小項目を含む.各小項目は介護ニーズを0∼3点で示し,大項目毎にその合計点数が%表示される.日本語版CPATには「家族との交流」に関する小項目を原文に追加し,CPAT原作者と翻訳妥当性を検証し,詳細な使用手引書を作成した.評定者は対象者をケアする看護,介護職員で,CPATについて約2.5時間の研修を受けた.各大項目のCronbach's αは0.74∼0.95であった.10組の評定者間一致に関する重み付きκ値は平均0.6.14名の評定者における各大項目の評定者内の平均スコア差は0.4∼3.6%であった.認知症の中核症状を示す「混乱」とMMSEの相関係数は-0.90(p<0.01)であり,「身体機能」,「身辺自立」,「介護依存度」と介護保険「介護度」との相関係数は各々0.68, 0.72, 0.62(p<0.01)であった.日常生活動作能力評価尺度(N-ADL)と関連するCPAT小項目の相関も良好であった.<b>結論</b>:日本語版CPATは高齢者の身体機能,認知機能,精神行動障害,その他日常生活機能を総合的に把握し,介護ニーズを簡便に評価できる尺度であると考えられる.<br>

著者

八角 真

出版者

明治大学教養論集刊行会

雑誌

明治大学教養論集 (ISSN:03896005)

巻号頁・発行日

no.89, pp.p61-103, 1975-01

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一、目次の配列・表記は「詩人」本文によった。一、目次の表記は次の通りである。1[頁]標語(内容)作者名・訳者名 2 標題の下の()内は包含作品名を、標題の下の― ―内は副題を、標題もしくは(作品名)の下の= =内は原作、原作者名を、また作者名の下の数字は作品数をそれぞれ示す。 3 (内容)は「詩人」目次に分類表示がないので、編者が適当に補った。(内容)が特に明らかなものについては、表示を省略した。

著者

王 治文 張 〓 外里 冨佐江 飛松 好子 岩谷 力

出版者

東北文化学園大学

雑誌

リハビリテーション科学 : 東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科紀要 (ISSN:13497197)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.13-22, 2007-03

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社会的不利は障害を受けた個人が従来の役割を果すことに制限を受けることと考えられる.社会的不利の測定が重要であるにも関わらず,台湾では信頼性と妥当性が確認された尺度はない.この研究の目的は広く用いられる社会的不利の尺度Craig Handicap Assessment and Reporting Technique-Short Form (CHART-SF)の信頼性を繰り返してストにより検証することである.我々はCHARTの原作者の許可を得,CHART-SFとその採点法を中国語に翻訳し逆翻訳と確認作業を行った.信頼性の検証は再テスト法を用い,21名の脊髄損傷者に電話インタビューで行われた.分析はピアソンの積率相関係数と対応のあるt検定を使用した.結果では,社会統合領域以外CHART-SFのすべての領域において1回目と2回目のテスト間の相関係数は0.80以上であり,すべての項目回答において有意な相関があり有意な差はなかった.この結果からCHART-SF中国語版は社会的不利を測定するための信頼できる尺度であることを検証した.

著者

小林 由希 湯本 幸子 青木 君代 西尾 由美子 藤沢 敏子 千葉 あかね 関 夏恵 保科 知子 阿部 かおり 高田 定男 宮澤 耕次 加藤 憲之 社浦 康三

出版者

JAPAN SOCIETY OF NINGEN DOCK

雑誌

健康医学 (ISSN:09140328)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.318-321, 2002

被引用文献数

3

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2000年下半期人間ドックでPWV検査を受けた869名を対象とした。年代別,性別の比較では,女性に対して男性のPWV高値が示された。年齢とPWV,拡張期血圧と収縮期血圧のそれぞれとPWVとの間にも男女共に相関がみられた。治療中を含む高血圧者群と血圧正常者群では有意に高血圧者群のPWVが高い結果となった。血清総コレステロール値とPWVでは男女共に有意な相関はみられなかった。動脈硬化予防には高血圧予防に対する働きかけが重要である。

著者

上川 孝夫

出版者

横浜国立大学

雑誌

エコノミア (ISSN:00129712)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.75-93, 2006-05

著者

本間 之夫 塚本 泰司 安田 耕作 大園 誠一郎 吉田 正貴 進士 恵美

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.93, no.6, pp.669-680, 2002-09-20

被引用文献数

10 27

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(目的)International Prostate Symptom Score (IPSS) と BPH Impact Index(BII)の日本語訳の言語的妥当性を検討する.(方法)IPSSとBIIの日本語訳の作成を多段階の手法で行った.順翻訳の作成は,5名の泌尿器科医師と2名の翻訳者と1名の看護師が,各自で行った翻訳と日本の排尿障害臨床ガイドラインにある翻訳を討議して行った.これを2名の米語を母国語とする翻訳者によって逆翻訳し,原著者と討議した.あわせて20名の前立腺肥大症患者を対象に詳しい個人面接を行った.(結果)原作者からはおおむね同意が得られたが,大きな問題点が2つよせられた.それは,IPSSの質問文すべてにあるhow oftenが日本語訳にはない点,および,QOL indexの回答肢の日本語訳をより感情的な表現とすべきとする点であった.前者については,質問票の始めに回答は頻度で考える旨の説明文を置くことで合意が得られた.後者については,88名の患者で追加調査を行い,いくつかの選択肢についてはその訳をより感情的なものにして合意に達した.(結論)IPSSとBIIの日本語訳について言語的な妥当性を検討し,妥当と思われる日本語訳を作成した.

著者

山内 史子

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1731, pp.97-99, 2014-03-03

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昼からの通し営業。開店直後はまず、定食目当ての客が集まり、その後は早い時間から猪口片手に一杯を楽しむ、カジュアルな装いの年配客が見られる。やがて背広姿の人々へと入れ替わるが、閉店まで混雑が途切れることはない。