著者

竹内 千代子

出版者

聖トマス大学

雑誌

サピエンチア : 英知大学論叢 (ISSN:02862204)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.A1-A17, 2014-02

著者

関矢 睦子

出版者

上越教育大学

雑誌

教育実践研究

巻号頁・発行日

vol.17, pp.121-126, 2007

著者

マイク シェロ

雑誌

青山學院女子短期大學紀要 (ISSN:03856801)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.151-158, 2010-12-10

著者

柳沢 豊 塚本 昌彦 西尾 章治郎

雑誌

マルチメディア通信と分散処理ワークショップ論文集

巻号頁・発行日

vol.1995, no.2, pp.211-218, 1995-10-25

著者

豊田 有恒

出版者

島根県立大学

雑誌

総合政策論叢 (ISSN:13463829)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.27-41, 2004-03-16

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The development of nuclear energy was started from military use. The result was tested unfortunately on those cities of Hiroshima and Nagasaki. After the world -war II, the U.S. President Eisenhower declared "Atoms for Peace". But the following development was not for peace but for military affairs. In Britain they developed a new-type atomic pile, so-called GCR (Gas Coolant Reactor). That could produce Plutonium for atomic bombs. In America Admiral Recover adopted nuclear energy for submarine. The first nuclear submarine "Nautilus" was launched in early 1950s. The Other three countries France, Soviet Russia and China developed atomic bombs. And thus five big countries which own their atomic weapons, ruled the world for the past century. There were regimes to stop atomic bombs to proliferate to the other countries. I.A.E.A. (International Atomic Energy Agency) was founded on 1956. But I.A.E.A. had not enough power to prohibit nuclear development. So, the next step to restrict nuclear development was decided. It was N.P.T. (Non-Proliferation Treaty) From the end of the last century to the beginning of the new century, a new crisis happened. That is the North-Korean nukes.

著者

石崎 涼子 古井戸 宏通

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.25-32, 2001-12-15

被引用文献数

1

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近年,地方自治体は,地域ニーズに応じた森林管理施策を展開しうる主体として注目されている。地方自治体による施策の性格と独自性を明らかにするためには,これを強く制約する財政基盤を検討する必要がある。そこで本報告では,1980年代後半以降の財政統計データを用いて,都道府県林業費の特徴と動向およびその地域性を分析した。1980年代後半以降,地方債や交付税措置などの活用により都道府県が公共投資の拡大の担い手となり,林業費の構造は変動した。そのなかで地方単独事業が拡大した点,その増大時期や事業別構成には地域性がみられる点は,都道府県の森林管理施策の独自性に関連して注目される。また,こうした構造変化の結果,財政危機がもたらされ,施策のあり方に見直しを迫っている点にも注意する必要がある。

著者

中尾 良信

出版者

大法輪閣

雑誌

大法輪

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.100-106, 2016-04

著者

滑川 貴之 岩澤 まり子

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.222-223, 2015

著者

鈴木 孝男

出版者

千葉商科大学

雑誌

千葉商大紀要 (ISSN:03854566)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.259-278, 2014-09

著者

藤瀬 裕司

出版者

ビルマネージメントジャーナル社

雑誌

リアルエステートマネジメントジャーナル

巻号頁・発行日

no.43, pp.18-25, 2002-11

著者

松宮 孝明

出版者

京都大学法学会

雑誌

法学論叢 (ISSN:03872866)

巻号頁・発行日

vol.115, no.2, pp.p28-50, 1984-05

著者

佐藤 暁

出版者

岩波書店

雑誌

科学 (ISSN:00227625)

巻号頁・発行日

vol.85, no.4, pp.380-388, 2015-04

著者

小野 恵子 片倉 直子 島内 節

出版者

日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.64-69, 2010-03-31

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目的:本研究の目的は,在宅看護学概論の評価であり,具体的な授業の評価内容は,授業の理解度,授業形態の工夫による学習理解への役立ち度,在宅看護の具体的なイメージ化,授業の満足度を明らかにすることである.また,その評価の結果から,在宅看護のイメージに関連する内容,満足度に関連する内容,イメージ化と満足度との関係,授業理解度と授業形態の工夫との関係があるかどうかを明らかにする.対象は,A大学看護学科3年次学生の56名中,調査への同意が得られた者計52名である.調査の結果から,授業の工夫について8割以上の学生が,学習と理解に役立ったと評価していた.しかし「介護保険法」「自立支援法・健康保険法」のような法関連の授業の理解度は,他の授業内容に比べて低かった.これらの授業の理解は在宅看護のイメージ化に関係していたこと,イメージ化と関連した工夫はPRパンフレットだけであったことから,更なる授業の工夫の必要性が示唆された.また,在宅看護のイメージ化と授業の満足度,授業の満足度と授業の理解度,そして授業の理解度と授業形態は,それぞれ関連しており,在宅看護のイメージづくりには,授業の満足度と授業の理解度と授業形態が連鎖していると考える.

著者

野田 毅

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.941, pp.99-102, 1998-05-18

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昨年末、国会の最大野党だった新進党は、私たちの自由党を含め6つの党に分かれました。分裂後、小沢一郎・旧新進党党首を支持するわれわれは自由党を結成し、衆議院で自由民主党、民主党に次ぐ勢力として出発しました。 自由党結成後すぐの今年2月、西岡武夫・副党首が急きょ長崎知事選に出馬したが敗退しました。同時に行われた長崎4区の衆議院議員補欠選挙でも、公認候補が落選。

著者

吉野 浩司 吉野 浩司

出版者

長崎県立大学 東アジア研究所

雑誌

東アジア評論 (ISSN:18836712)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.201-214, 2011-03

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ヨーロッパによって名づけられたアジアではなく、世界に貢献しうる地域共同体としてのアジアをつくること、それが竹内好の「方法としてのアジア」の問題意識であった。本稿では、これを西洋と東洋のアジア観の変遷を読み直すための方法として用いると、どのようなことが言えるのかを考えてみた。対象として取り上げたのは、ヘロドトスからアウグスティヌス、さらには大航海時代の宣教師、津田左右吉や宮崎市定といった、古代から現代までの様々な著述家たちのアジア論である。これらを検討することにより明らかになったことは、アジアという枠組みは、その発祥からして、受け身の性格づけを余儀なくされてきたという側面である。すなわちアジアはヨーロッパ以外の地域として位置づけられてきたのである。しかし、その事実を受け止めた上で、より積極的にアジアというものを確立しようとするのが、竹内の方法を継承しようとする本稿の試みにほかならない。

著者

王 立華

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.473, pp.563-568, 2009-03-02

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1996年満保らが初めてプロキシ署名システムを提案して以来、プロキシ暗号システムについては充分に研究され、実り多い研究成果が得られている。プロキシ暗号システムはプロキシ(代理人)の役割より大きく三種類に分けられる。(1)代理復号:ユーザの公開鍵によって暗号化された暗号文を、プロキシ(Proxy decryptor)を介することで、このユーザに代わって暗号文を復号できる暗号手法;(2)代理署名:ユーザの秘密鍵を渡すことなく,プロキシ(Proxy signer)を介することで、このユーザに代わって署名を行うことを可能とする技術;(3)代理再暗号化:ユーザの公開鍵によって暗号化された暗号文を、プロキシ(Proxy re-encryptor)が仲介することで他のユーザの秘密鍵による復号が可能な暗号文へ変換する仕組み。既存の提案は全て単機能を持っているが、実社会の要望に応えるために、多機能を有することが望ましい。例えば、ボスの秘書さんが下記のことを行うとする:ア)受け取った日常仕事内容に関する暗号文をボスの代わりに復号する;イ)業務関係資料の暗号文を受け取った場合は、そのまま無ボスに渡す;ウ)ボスが不在の時、受け取った業務関係資料をボスが指定した方へ内容を読まず再暗号化して転送する。この場合、代理復号と代理再暗号化の機能を同時に有するプロキシ暗号システムが存在すれば、暗号理論的にも効率性がよく、また実社会における利便性も高い。そこで、このような実社会の要請に応えるために、代理復号、代理再暗号など機能を同時に有する二機能付きプロキシ暗号システムを提案する。多機能プロキシ付きセンサーネットワークはその一例である。

著者

渡邉 敬浩 片岡 洋平

出版者

日本食品衛生協会

雑誌

食品衛生研究 = Food sanitation research (ISSN:05598974)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.11-20, 2015-04

著者

笠原 俊宏

出版者

東洋大学

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.215-220, 2011-07

著者

工藤 真由美

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学人文紀要. 第二類, 語学・文学 (ISSN:0513563X)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-24, 1989-10-31

被引用文献数

1

著者

黒崎 征佑

出版者

帝京平成大学

雑誌

帝京平成大学紀要 (ISSN:13415182)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.53-58, 1997-12-28

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It was just after the WW 2 that Japanese farmers were compelled to deliver rice to the State. But they were against it because of the end of the WW 2. They were reluctant to do so even in the WW 2. Such consciousness spread out over Japan at once. The State, which GHQ supported, forced to do so. And riots arose at last. The riots seemed to spread out and last some years. But these riots and disturbances declined immediately. Why they happened ?