出版者

藤田喜志能

巻号頁・発行日

1912

著者

金子 光茂

出版者

大分大学教育福祉科学部

雑誌

大分大学教育福祉科学部研究紀要 (ISSN:13450875)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.79-90, 2006-10

著者

尾臺 珠美 市川 麻以子 宮坂 尚幸 高木 香織 西田 慈子 塗師 由紀子 中村 玲子 服部 早苗 遠藤 誠一 坂本 雅恵 島袋 剛二

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.215-221, 2016-07-31 (Released:2016-09-24)

参考文献数

9

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2009年から2014年の6年間に当院で妊娠22週以降に分娩した6,236件のうち,死産であった35症例(0.56%)を対象とし,周産期背景と子宮内胎児死亡(IUFD ; intra uterine fetal death)の原因について後方視的に検討した。35例の年齢中央値は34歳で,高年妊娠は17例(48.6%),初産婦18例,経産婦17例,高年初産は7例(20%),不妊治療後は5例(14.3%)であった。IUFD診断時の妊娠週数の中央値は30週で,飛び込み受診のため週数不明例が4例あった。6,236件のうち高年分娩は1,790例で,35歳未満のIUFDの割合0.40%に比し,0.95%と有意に高かった(p<0.05)。また,全飛び込み分娩例は109例あり,IUFDの割合は3.7%と有意に高かった(p<0.05)。受診契機はIUFDのため他院からの紹介6例,母体搬送3例,救急搬送5例,自己来院15例,入院中6例であった。IUFDの原因は臍帯因子10例,胎盤因子9例,胎児因子4例,外傷1例,原因不明11例であった。飛び込み受診例・高年妊娠でのIUFDの割合は高く,妊婦健診受診への啓発活動とより慎重な妊娠管理が求められる。約30%は原因不明であり,死因究明に対して積極的な姿勢が望ましい。

出版者

国立国会図書館

雑誌

岐路に立つEU

巻号頁・発行日

vol.総合調査報告書, 2018-03

著者

田中善明 編

出版者

松田幸助

巻号頁・発行日

vol.1, 1880

著者

坂野 慎二

出版者

日本教育経営学会

雑誌

日本教育経営学会紀要 (ISSN:02872870)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.51-62, 2015-06-15 (Released:2017-07-06)

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After the government change to FDP (Free Democratic Party) in 2012, the process of the educational policy making in Japan is changing. The educational committee of FDP shows the guidelines at first. Then the educational committee of the minister president discusses the contents of the FDP committee. After that the central educational committee in the educational ministry can make detail concepts. That means the central educational committee will have less power than in the past. After World War II, the concept of check and balances by the layman control and the professional leadership was imported in the educational administration from the U.S. to Japan. The educational committee law was built in 1948, but because of the much power of the educational board, the law was quitted and the new law was built in 1956. The change of local educational administration law in 2014 will bring a new relationship between the governors/ mayors and the boards of education in each prefecture/ city. The educational policy evaluation is developing not only in the state level but in the local level. In 2001 the Japanese Parliament regulated the mid-term policy evaluations. The educational ministry makes a report of self-evaluation and a new policy plan every year. In addition to such policy evaluation activities the cabinet must decide a five years educational policy plan. In the local level most of the prefectures and cities are evaluated by themselves every year. The educational policies must be evaluated since 2008. The problems of the policy evaluations are developing of the indicators, which must clarify the results and the effects of the educational policies. In many countries the Evidence-based policy making is a popular tendency. In the educational policies the results of the standardized tests are used for the evidences of the educational policies.

著者

荒木 健太郎

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会/日本雪工学会

雑誌

雪氷研究大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

著者

北野 秋男

出版者

日本大学教育学会

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.263-275, 1983-11-10 (Released:2017-01-01)

著者

下山 憲治

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稻田法學 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.85-98, 2009-06-20

著者

徳島県新野町 編

出版者

新野町

巻号頁・発行日

1926

著者

千貫 祐子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.72-73, 2018 (Released:2018-02-20)

参考文献数

6

出版者

夕刊関西日日新聞社

巻号頁・発行日

vol.巻2, 1938

著者

早坂,利将

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, 1981-02-20

著者

門間 聖子 森 研一郎 堀 修 野溝 昌宏

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

研究発表会講演論文集 (ISSN:09196021)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.75-76, 2008-10-30

被引用文献数

1

著者

大野 義一朗 宮田 敬博 Giichiro Ohno Takahiro Miyata

雑誌

南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.42-50, 2000-03

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1998年9月, 越冬中の各国基地医師にファックス, 電子メールを送り医療現状調査をおこない昭和基地と比較した。7基地から直接回答があり10ヵ国14基地の情報を収集した。医師数は日本隊が2名で他は1名であった。医師以外の医療従事者がいるのは1基地のみ。手術室のある基地は多いが実際に手術を行っている基地は少ない。集計死亡数76件のうち病死9%, 事故死72%, 不明19%。病死では急性心疾患が最多で, 事故死の73%が航空機事故だった。日本隊の死亡1名は実数でも比率でも少ない。その理由は隊員選抜の健康診断が有効に機能していてこれまで致命的な疾患が発生していないことと, 大陸間航空路がなく航空機関連事故が起きていないためと考えられる。昭和基地でも重症患者の救命に不可欠な緊急搬出用航空路をどのようにして安全に導入するかが課題である。In September of 1998,we sent questions about base medical systems to Antarctic wintering team doctors by facsimile and e-mail and we obtained information about 14 stations of 10 nations. Syowa has two doctors. Most other stations have one. Only one has paramedical workers. Many stations have an operation room but only few operations have been done. There have been 76 deaths : 9% from disease, 72% from accidents and 19% from unknown causes. The major fatal disease was the heart attack, 73% of fatal accident involved airplanes and helicopters. The very low mortality of Syowa may be because effective personnel selection avoids severe disease and there are no severe accidents by intercontinental aircraft. The problem is how JARE can establish an indispensable air-evacuation system safely.

著者

大野 義一朗 宮田 敬博 吉田 和隆 大谷 眞二 草谷 洋光 山本 啓之

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.311-319, 2002-03

被引用文献数

2

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24時間風呂は微生物が繁殖しやすく, 越冬期間中の状況では診断治療が難しいレジオネラ症の感染源として危険性が指摘されている。JARE-39 (1998-1999), -40 (1999-2000)は昭和基地の24時間風呂の細菌調査を行った。浴槽水, 130kl造水槽水, 24時間風呂循環回路のフィルターを持ち帰りレジオネラ菌とその他の細菌について培養検査, PCR検査を行った。またJARE-40で越冬中に浴槽水の一般細菌と大腸菌の培養検査, 浴槽水温調査を行った。さらに疾患統計から風呂に起因する可能性のある疾患の発生を調査した。その結果フィルターと浴槽水からPCRにてLegionella pneumophilaと塩基配列が一致するレジオネラ菌遺伝子を検出したがレジオネラ菌分離培養は陰性であった。8月の浴槽水温は平均44.6℃と高温で少数の一般細菌が検出されたが, 水温が1-2℃低下した越冬後半には一般細菌が増加し大腸菌群も検出された。39次隊越冬中に胃腸炎と上気道炎の集団発生があったが風呂との因果関係は不明であった。今後も定期検査が望ましく, 遠隔地で可能な検査体制の確立が望まれる。

著者

隅山 淳一朗 橋山 智訓 田野 俊一

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 (ISSN:18820212)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-4, 2015

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ゲーム分野における人工知能は、近年急速に進化しており、1997年にはチェスのグランドチャンピオンに勝利し、2013年には将棋のプロ棋士に勝利するなどの成果を挙げている。このことは、ゲームAIの長年の目標であった「人間を超える」人工知能を作ることを達成しつつあることを意味している。強さを追求したAIの次の段階として、人間を楽しませるための人間らしいAIの追求に焦点を当てる必要がある。本稿では、不完全情報ゲームの一つであるぷよぷよを用いて、人間のプレイを模倣するゲームAIの作成を目的とする。ここでは、熟練者のプレイデータからプレイ特徴量を抽出し、その特徴量を用いて、人間の模倣AIを作成する。

著者

関 成人

出版者

Japan Society for Laser Surgery and Medicine

雑誌

日本レーザー医学会誌 (ISSN:02886200)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.445-450, 2015-01-15 (Released:2016-05-19)

参考文献数

20

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前立腺肥大症に対する手術治療として,波長532 nm のLBO レーザーを用いる光選択的レーザー前立腺蒸散術(PVP)ならびにHo:YAG レーザー(波長2140 nm)による前立腺核出術(HoLEP)は,いずれも標準術式である経尿道的前立腺切除術(TURP)と同等の治療効果を示す一方で,周術期の出血リスクの軽減や術後のカテーテル留置や入院期間の短縮が期待できる有用な方法として我国において普及が進んでいる.

著者

スチュアート・カウリー[著]

出版者

旺文社

巻号頁・発行日

1981

著者

山口 拓洋 岩瀬 哲 後藤 悌 山本 大悟 小田桐 弘毅 坪井 正博 川口 崇

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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PRO-CTCAE 日本語訳 東北大学/東京大学/JCOG版について、平成23年度から実施したがん患者へのインタビュー調査の結果をまとめ、言語的妥当性、原版との文化的・意味論的同等性、言語的流暢性を評価した。JCOG1018試験で使用する9項目(下痢、活力低下、手足症候群、吐き気、手足の痺れ等)のfeasibility studyの結果から本尺度は臨床試験において測定可能と確認した。計量心理学特性は米国で既に検討がなされている為、欧米の先行研究結果と大きな差異がない事の確認を目的とするバリデーション研究を計画し、タブレット入力が可能となるようなプラットフォームの開発も同時に進め、登録中である。