著者

荻原 毅 上原 信吾 佐々木 宏子 菊池 重忠 佐藤 アイコ 高見沢 将 井出 晴子 中田 未和子 畠山 敏雄

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.73-78, 2009-07-30 (Released:2009-09-18)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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当院脳ドックでは検査項目のひとつである頸動脈超音波検査のときに,同時に甲状腺の超音波スクリーニングを実施してきた。今回我々は,この甲状腺超音波スクリーニングの有用性について検討した。対象は1992年12月から2007年3月までの当院脳ドック受診者で複数回受診者を除く,実質受診者4,338名である。腫瘤性病変では100例の要精検者のうち79例が精検を受診し (精検受診率79%),このなかから17例 (発見率0.39%) の乳頭癌が発見された。このうち当院で治療 (切除術) が行なわれた13例につき検討すると,平均腫瘤径11mmと小さなものが多く,病期分類のn分類でもn0が8例,n1が5例と早期のものが多かった。び慢性疾患では101例の要精検者のうち45例 (精検受診率44.6%) が精検を受診し,バセドー病5例,慢性甲状腺炎15例 (0.35%) が発見された。バセドー病の5例は全例に機能亢進を認め,慢性甲状腺炎15例のうち9例には機能低下を認めた。また,甲状腺外の腫瘤として副甲状腺腺腫1例,中咽頭癌の転移性リンパ節1例,悪性リンパ腫1例が発見された。甲状腺超音波スクリーニングは癌の早期発見だけでなく,甲状腺機能異常のスクリーニングとしても有用な検査と考えられた。

著者

越村 俊一 江川 新一 久保 達彦 近藤 久禎 マス エリック 小林 広明 金谷 泰宏 太田 雄策 市川 学 柴崎 亮介 佐々木 宏之

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2021-07-05

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リアルタイムシミュレーション,センシングの融合による広域被害把握,被災地内外の人の移動と社会動態把握,医療需要および被災地の医療活動状況を入力としたマルチエージェントシミュレーションで構成する仮想世界でのwhat-ifの分析を通じて,物理世界となる被災地での災害医療チームの活動を支援するための「災害医療デジタルツイン」を構築する.災害医療の最前線で活動する研究者との協働を通じて,南海トラフ連続地震により連続して来襲する津波のリスク下において,医療システムの一部の機能が一定期間低下しても,被災地内外の災害医療の機能を速やかに回復できる医療レジリエンスの再構築を先導する.

著者

佐々木 宏

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.113-136, 2014-05-31 (Released:2015-06-03)

参考文献数

50

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現代福祉国家を構成する生活関連の諸施策(本稿では一括して「社会福祉」と呼ぶ)とそれにまつわる知は,学校教育,医療,司法の営みと同じく,20世紀後半にモダニズム批判として登場したポストモダニズムの諸論から「近代の抑圧的統治の装置」として,しばしば批判されてきた。本稿では,ポストモダニズムからの批判に対し,社会福祉政策とソーシャルワークにかんする諸理論がどのように応答してきたのかを整理した。この作業のねらいの一つは,ポストモダン以降の社会理論の可能性を検討することである。と同時に,日本社会において近年ますますその存在感を増している社会福祉という営みの内省の試みでもある。このような目的をおき,まずは,ポストモダニズムによる社会福祉批判を概観した。次いで,社会福祉からの応答を,社会福祉学の中核の動向と社会福祉という営みを哲学的に下支えする規範理論の動向に分けて整理した。これらの作業を通じては,ポストモダニズムからの批判に対する様々な応答のなかで,民主的対話の実現によって社会福祉の営みと知を常にオープンエンドにし続けておくという,「参加」を鍵概念とする応答が最も建設的であることが浮き彫りとなった。この点を確認した上で,「参加」を鍵概念とする応答が示唆している,後期近代における人間と社会をめぐる思考が錨を下ろすべき場の所在を,ポストモダン以降の社会理論の可能性として指摘した。

著者

佐々木 宏展 大西 亘 大澤 剛士

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.243-248, 2016 (Released:2017-07-17)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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近年の保全生態学において、研究者が非専門家である一般市民と共同で調査等を行う「市民科学」(Citizen Science)は、有効な研究アプローチとして受け入れられつつある。しかし、市民科学は本来、市民が主体の活動であり、成果を研究者らが論文としてまとめることを目的とした活動は、市民科学が持つ意味のごく一部にすぎない。市民科学という言葉が定着しつつある今日、これを短期的な流行で終わらせないために、市民科学における研究者、市民それぞれの役割やあるべき姿について再考することは有意義である。筆者らは、中学校教諭、博物館学芸員、国立研究開発法人研究員という異なった立場から市民科学について議論し、研究論文につながる、つながらないに関係なく、全ての市民科学には意義があり、成功、失敗は存在しないという結論に達した。本稿では、上記の結論に達するまでの議論内容を通し、筆者らの意見を述べたい。

著者

砂坂 義則 佐々木 宏 和田 恵一 濱野 治 下平 農夫男

出版者

一般社団法人日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.29-32, 2012-01-05

著者

堅田 香緒里 佐々木 宏 山内 太郎 大岡 華子

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究は、1940年代後半以降、長年、貧困/生活困窮当事者による社会保障運動として全国各地で活動を続けている「生活と健康を守る会」(以下、守る会)に光を当て、貧困当事者の<声>の政治の一端を明らかにしようとするものである。そのために、守る会による発行物の分析、そして「守る会」運動に深くコミットしてきた関係者への聞き取り・語りの分析を行う。これらの作業を通して、戦後日本において、とりわけ貧困/生活困窮当事者の手になる運動が、①どのように当事者の組織化を行い、②ボトムアップ型の社会保障政策形成を促し、③貧困当事者中心のソーシャルワーク実践に影響を与えたのかの三点を実証的に明らかにしたい。

著者

佐々木 宏

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.113-136, 2014

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現代福祉国家を構成する生活関連の諸施策(本稿では一括して「社会福祉」と呼ぶ)とそれにまつわる知は,学校教育,医療,司法の営みと同じく,20世紀後半にモダニズム批判として登場したポストモダニズムの諸論から「近代の抑圧的統治の装置」として,しばしば批判されてきた。本稿では,ポストモダニズムからの批判に対し,社会福祉政策とソーシャルワークにかんする諸理論がどのように応答してきたのかを整理した。この作業のねらいの一つは,ポストモダン以降の社会理論の可能性を検討することである。と同時に,日本社会において近年ますますその存在感を増している社会福祉という営みの内省の試みでもある。このような目的をおき,まずは,ポストモダニズムによる社会福祉批判を概観した。次いで,社会福祉からの応答を,社会福祉学の中核の動向と社会福祉という営みを哲学的に下支えする規範理論の動向に分けて整理した。これらの作業を通じては,ポストモダニズムからの批判に対する様々な応答のなかで,民主的対話の実現によって社会福祉の営みと知を常にオープンエンドにし続けておくという,「参加」を鍵概念とする応答が最も建設的であることが浮き彫りとなった。この点を確認した上で,「参加」を鍵概念とする応答が示唆している,後期近代における人間と社会をめぐる思考が錨を下ろすべき場の所在を,ポストモダン以降の社会理論の可能性として指摘した。

著者

佐々木 宏夫

出版者

早稲田大学産業経営研究所

雑誌

産研アカデミック・フォーラム (ISSN:13439561)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.47-59, 2017-02-20

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2017年5月13日(土) 於:早稲田大学 大隈記念講堂小講堂

著者

佐々木 宏子

出版者

鳴門教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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絵本は、乳幼児の(0・1・2歳児)のコミュニケーション能力をどのように育むかを調査した。まず、絵本のタイプをA「ナンセンス・ユーモア絵本」と伝統的なB「物語絵本」に分けた。約20組の親子に3年間でABタイプの絵本を各30冊ずつ60冊貸与し、親子で読み合いの記録を採ってもらった。その結果、Aタイプの絵本は言葉を獲得する前の乳幼児をもつ親子に豊かなコミュニケーション能力を育むことが分かった。

著者

佐々木 宏夫

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.401号, pp.81-115, 2004-09

著者

水間 豊 佐々木 宏

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.262-270, 1974

被引用文献数

3 1

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日本短角種の登録事業が開始された昭和32年から47年までに本登録された,輸入種牛を除く種雄牛60頭および種雌牛349頭の群について,時期別にわけて産地別内訳を明らかにし,祖父母までの系図から近交係数および血縁係数を計算するとともに,時期別標本牛群に対する特定種牛の遺伝的寄与率および奥羽種畜牧場の遺伝的寄与率をWIENERの方法を用いて分析した.主な結果は次の通りである.1. 年度の進行に伴なって本登録牛の数は顕著に増加しているが,全登録頭数に対する比率は0.5~1.0%程度であった.全期間の種雄牛の登録頭数は青森県8,岩手県18,秋田県12であり,種雌牛のそれはこの順に137,48,86であった.また農林省奥羽および十勝種畜牧場生産牛は雄22頭,雌78頭で全登録頭数に対する比率が高いことが注目された.外国からの輸入種牛で本登録されたものは雄8,雌2の計10頭である.2. 種雄牛群の全期間での近交係数は1.25%,種雌牛群のそれは0.54%であり,雄&bull;雌両群とも各期内での血縁係数はかなり高いことが明らかにされた.3. 昭和30年以後に輸入された外国産種雄牛の遺伝的寄与率の合計は種雄牛群に対して14.13%であり,種雌牛群では時期の進むに従って低くはなるが,全期間でみると8.38%であった.特に大きい貢献をした種雄牛は昭和30年に輸入されたホイートランド&bull;パンジョー号(雄群に対して6.67%,雌群に対して4.58%)と昭和31年に輸入されたホイートデール&bull;レディアント&bull;クレスト号(雄群2.92,雌群3.44)であった.4. 国内産種牛で遺伝的寄与率が両群に対して3%以上のものをみると,奥羽種畜牧場産もしくは奥羽で繋養されている種牛が多いことが明らかにされた.種雄牛では笹川,山桜,道雲号であり,種雌牛はしもあい号である.5. 奥羽種畜牧場の生産種牛の遺伝的寄与率は,種雌牛群に対して36.74%,種雄牛群に対して42.92%であることを示すとともに,日本短角種の改良に奥羽種畜牧場の果している役割について考察した.

著者

佐々木 宏子

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.10_29-10_33, 2017-10-01 (Released:2018-02-10)

参考文献数

11

著者

佐々木 宏子

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.263-274, 2000-07-31 (Released:2011-09-21)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

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Seven governments in Asia—China, India, Indonesia, Japan, Korea, Thailand and Taiwan—supply their own pharmacopoeias to people. The Chinese Pharmacopoeia has been in recorded history since the sixth century. The Japanese Pharmacopoeia is as influential as the EP or the USP. I explain the Japanese Pharmacopoeia and other Asian pharmacopoeias in this issue.

著者

佐々木 宏二 増田 昇 井原 縁 竹田 博康 加我 宏之

出版者

公益社団法人 日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究(オンライン論文集) (ISSN:1883261X)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.59-69, 2020-11-20 (Released:2021-01-15)

参考文献数

65

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This study aims to clarify forest characteristics and formation process of wooded flat areas inhabited by deer in Nara Park, known for its beautiful scenic landscape, and to explore key factors contributing to the forest formation. We probed into a wide range of past and present documents relating to afforestation of the park, including those written in the Edo period before the park opened. The study found that the wooded areas are classified into six categories, each dominantly comprising a group of tall trees. It has also revealed that there are three factors that have shaped their distinctive forest formation, including the eating habit of deer inhabiting Nara Park, preservation of historical or cultural spaces of religious, historical, or cultural values, and landscape creation based upon newly developed or improved park environments of integrative and scenic values, while presenting basic concepts conducive to future forest protection and sustainability in response to each formation factor.

著者

佐々木 宏夫

出版者

早稲田大学産業経営研究所

雑誌

産研アカデミック・フォーラム (ISSN:13439561)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.7-13, 2017-02-20

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2017年5月13日(土) 於:早稲田大学 大隈記念講堂小講堂

著者

佐々木 宏 中村 亨

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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本計画は、「10Hzから10kHzまでの帯域で高感度を持つ電極タイプの深海底用電波アンテナシステムの開発と深海底のELF帯電波環境の情報を得ること。」を研究目的として平成10年度より3年計画で実施した。今回開発した電極タイプのアンテナは、その帯域を10Hz以上10kHz(ELF帯)までに置き、DC帯域では問題となった海水と極板との化学反応によるドリフト(最小でも3μV/day)を回避するシステムを考案し、実用化し、最小検出感度0.1μV/mを達成した。研究期間内での観測において、「1000m級の海底でのCOSEISMICな電磁信号の検出を目指す」としたが、浮上装置の電池の液漏れに起因する超音波送受信回路の故障により、50m水深(ロープによる海底装置の引き上げ限界)までのデータ取得とその解析になってしまった。しかし、沿岸部から約6kmでの測定から、千m以深での測定の可能性について推定できる結果を得た。以下に、得られた結果をまとめる。1.ステンレス板を用いた深海底用極板アンテナの開発に成功した。(極板と海底ケーブルとの繋ぎ、利得10万倍増幅器系(帯域10〜10kHz))。しかし、長期間観測用の記録系の開発は予算の関係もあり今回は見送った。2.海洋科学技術センター委託研究(研究課題「室戸沖南海トラフ域における海底変動と生物物質循環システムに関する基礎調査」)の観測航海にあわせてより深海での予備観測を実施した。900m水深で開発した電極アンテナシステムが故障なく稼動する事を確かめた。3.20m水深での結果から、海水を含まない岩石層内部で、対象とする信号の振幅が100mV以上であれば、今回開発したシステムで観測が可能な事を示した。50m水深のデータからは、大気中の信号振幅が1V以上なかったので、同様の可能性を示せなかった。しかし、FWT法による信号処理の見通しを付ける事が出来た。

著者

佐々木 宏幸 山田 理紗 佐々木 駿

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.85, no.778, pp.2629-2639, 2020 (Released:2020-12-30)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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This study focuses on the Rikaisen, a unique alley typology in Iida City, Nagano Prefecture, based on the perspective that the generation of pedestrian activities by utilizing Rikaisens in downtown Iida is an effective measure for the future creation of a unique downtown full of attractions. The revitalization of downtown Iida is an urgent issue for the city, as a new station for the linear motor train will be opened in the outskirts of Iida in 2027. The purpose of this study is to define possibilities and challenges in utilizing Rikaisens and their surrounding buildings for generating pedestrian activities along Rikaisens, and to explore utilization measures and possible implementation processes. The research on Rikaisens is conducted through review of previous studies and literature, questionnaires to residents focusing on utilizing Rikaisens, interviews with people in charge in public and private sectors, and field surveys of the space along 24 Rikaisens in the downtown. Through these researches, the study reveals the following: Regarding the legal situation, a Rikaisen is not regarded as a road defined in the Building Standards Law, which causes multiple planning restrictions for the utilization of Rikaisens and adjacent properties; Regarding residents’ attitudes toward utilization of Rikaisens, in general, many residents are positive, but some neighbors on Rikaisens have concerns and oppositions due to the original purpose of Rikaisen as a disaster prevention passage and the development process with the provision of private properties; Regarding activities relating to Rikaisens, although the city has begun to take a positive stance on utilization, private organizations are confronting stagnation of utilizations due to economic deterioration as well as legal, social and institutional restrictions; Regarding spatial situations, the space along Rikaisens are diverse with various characteristics and does not hinder daytime walking, but on the other hand, Rikaisens are separated from adjacent lots by building walls and fences and with limited residual space except for parking lots, in addition to having a poor nighttime environment. The study defines possibilities and challenges in utilizing Rikaisens and their surrounding buildings based on these findings. Regarding the possibilities, the study defines 1) positive recognition and evaluation of Rikaisens as well as expectations for downtown revitalization by residents, 2) growing city officials’ momentum of utilizing Rikaisens, 3) day-time environment on Rikaisens suitable for utilization, and 4) presence of vacant buildings and underutilized properties as opportunity sites on Rikaisens. On the other hand, regarding the challenges, the study defines 1) neighbors’ concerns about deterioration of living environment by utilizing Rikaisens, 2) legal interpretation of Rikaisens and form of adjacent lots that restrict the utilization of Rikaisens, 3) limit of utilization of Rikaisens only by private organizations, and 4) lack of spatial integration of Rikaisens and their surrounding properties and shortage of destinations on Rikaisens. Finally, the study concludes possible measures and implementation processes for utilizing Rikaisens as follows: 1) examining possible measures of generating pedestrian activities according to the situation of each Rikaisen 2) revising the legal interpretation of Rikaisen, 3) implementing phased development processes from temporary to permanent utilization and building consensus with residents, and 4) promoting improvements, utilization and operation methods through the collaboration between the public and private sectors.

著者

佐々木 宏大 中谷 隼 森口 祐一

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.175, 2011

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震災後の電力需給逼迫への懸念を背景に、我が国では電力消費量を抑制する施策への関心が高まっている。そこで、本発表では、国内の産業がサプライチェーンのどの段階、どの分野で電力を消費しているかを産業連関分析を用いて明らかにした。さらに、環境負荷および経済的損失を考慮した電力消費抑制のための施策実行の基礎とするために、各産業の二酸化炭素排出量や粗付加価値額等に対する電力消費量を明らかにした。(194文字)

著者

佐々木 宏樹

出版者

農林水産省農林水産政策研究所

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究では,行動経済学の知見に基づく新たな政策手法である「ナッジ(Nudge)」が,野菜の消費拡大に与える効果を「ランダム化比較実験(RCT)」により検証する。個人の野菜への支出額を把握する際は,日本が世界に先行するレシート買い取りアプリを用いた個人レベルの日々の購買データを利用する。レシートデータは店舗横断的に把握が可能である。このため,購買場所,時間帯などのより詳細なデータを把握できるうえ,モバイルアプリを通じて個人に対するナッジが可能となる。今回の実験を通じて,消費者の野菜の購買パターンを精細に分析しかつ健康な食の選択を促すために有効なフード・ナッジを検証することが可能となる。

著者

佐々木 宏 岸本 幸次郎 宇野 豪 荒井 貞光

出版者

広島修道大学

雑誌

広島修大論集. 人文編 (ISSN:03875873)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.1-27, 1998-03-30

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This study aims at finding out the factors made possible the start and the long history of development of the volleyball movement at former Asa district at the suburbs of Hiroshima City, which is present Asa-Minami district of the city. This movement was started in the early Showa period and has continued to this day, which is rather a rare and peculiar movement in Japan. To the students of history of volleyball game in Japan, it is rather well known fact that at one time many members of All Japan Team in Olympic games were from Hiroshima, which can be said as one of the good results of this movement. Naturally, such result was not the aim of this movement. Then what was the first aim of this movement? What was the motive when the leaders started this movement? We collected literatures and documents related to this movement and made research on these problems, and also interviewd many peaple who knew or had ever participated in this movement, and obtained many important findings. The present article treats the phases of ther early stages of this movement from the beginning to 1950, and analysed the educational and social factors related especially to the start and development of the movement.