著者

長谷川 裕晃 大津 里実

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集B編 (ISSN:18848346)

巻号頁・発行日

vol.77, no.783, pp.2049-2057, 2011 (Released:2011-11-25)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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The reverse osmosis (RO) method is a method obtaining the fresh water by using semi permeable RO membrane. However, the RO method has to give continuous operation at high pressure in seawater desalination plants. In the present study, in order to improve the efficiency of RO desalination under low pressure conditions, the water treatment system is proposed by using microbubbles in salt water disposal. Microbubbles are very small air bubbles with diameters of the order of less than several tens microns, and our proposed microbuble generator was developed in our previous study. The RO desalination efficiency can be improved by microbubble generation in salt water in contrast to the method with no microbubbles, and the efficiency of desalination is significantly improved by microbubbles with a high electrical potential. The effect of the microbubbles on the rate of osmosis was also investigated by measurements of the electric conductivity and the shrinkage rate of microbubbles. The electrical conductivity of salt water decreases with increasing the electrical property of the gas-water interface (ζ- potential) of microbubbles. Furthermore, microbubbles with a high electrical potential of high number density in salt water can exist in salt water because the rising velocity and the shrinkage rate of microbubbles become smaller with increasing the high electrical potential of microbubbles.

著者

熊谷 敦史 メイルマノフ セリック 大津留 晶 高村 昇 柴田 義貞 山下 俊一

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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現地で得られたセミパラチンスク周辺地域での検診結果情報をもとに、検診結果と精密検査・治療の現状把握を行った。平成22年には、甲状腺結節が認められた場合に治療にあたるセメイ州立がんセンターから病理医を招へいし、同時に同センターで切除された甲状腺腫瘍標本を用いて、病理組織解析、53BP1蛋白の発現解析を行った。平成23年には、セメイ州立がんセンターから病理医、診断センターからデータベース担当者を招へいし、標本追加して病理解析による放射線発がん影響の解析を進め、甲状腺精密検査結果データと、疫学センターからのカザフスタン全土の癌疫学データを合わせ旧セミパラチンスク核実験場周辺地域の発がん傾向分析をまとめる予定であった。しかしながら、平成23年3月11日に発生した東日本大震災に引き続く東京電力福島第1原子力発電所事故のため、研究代表者ならびにメイルマノフ・セリックをのぞく研究分担者は全て被ばく医療専門家として福島県に繰り返し派遣され支援にあたってきたため、研究期間内に予定された研究完遂が困難となった。

著者

大津留(北川) 智恵子

出版者

関西大学法学会

雑誌

関西大学法学論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5-6, pp.315-339, 2007-02-28

著者

丹生 健一 志水 賢一郎 大津 雅秀 石田 春彦 菅澤 正 石橋 敏夫

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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目的:甲状腺疾患は食生活や人種により発生頻度や病態が異なることは良く知られているにも関わらず、日本人のret/PTC遺伝子発現に関する報告は、これまでのところ、ほとんどない。本研究では、日本人の各種甲状腺疾患におけるret/PTCの有無を調べ、病理組織・臨床的事項との相関を検討し、本邦の甲状腺疾患におけるret/PTCの意義を研究した。対象と方法:東京大学附属病院耳鼻咽喉科および神戸大学附属病院耳鼻咽喉科において治療が行われた日本人の各種甲状腺疾患の手術標本を用いて免疫組織染色手法によりret/PTC遺伝子の有無およびp53遺伝子の過剰発現を調べ、得られた結果を、病理組織像ならびに臨床的事項と比較検討した。結果:対象となった症例は濾胞腺腫19例、濾胞腺癌2例、分化型乳頭癌40例、低分化型乳頭癌6例・未分化癌4例、髄様癌2例であった。Ret/PTC遺伝子は、分化型乳頭癌40例中14例に認められたが、他の組織型には全く認められなかった。一方、p53遺伝子の過剰発現は、分化型乳頭癌の中では1例にしか認められなかったが、低分化型乳頭癌6例中2例、未分化癌4例中4例に認められた。臨床的事項との関係を検討したところ、ret/PTC遺伝子は40歳以上34例中12例に認められたが、40歳未満の6例には一例も認められなかった。病期分類との関係では、T分類、N分類、いずれとも相関は認められなかった。一方、慢性甲状腺炎を合併した症例では9例中4例(44%)、慢性甲状腺炎を合併しなかった症例では31例中8例(26%)にret/PTC遺伝子が認められた。考察:ret/PTC遺伝子は日本人の甲状腺乳頭癌においても35%に認められた。低分化型や未分化型には全く認められないことから、分化度の低い乳頭癌では発生機序が異なると考えられた。

著者

大津 尚志

出版者

東京大学大学院教育学研究教育行政学研究室

雑誌

東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要 (ISSN:13421980)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.45-52, 2001-03-27

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In England and Wales there was no framework of curriculum for primary and secondary education for a long time. However, after Education Reform Act was enacted in 1988,it was decided to establish "National Curriculum". And it has been revised twice since then. In the National Curriculum, "programmes of study", "attainment target", and so on, are established in every key stage of each subject. Publishers produce textbooks used in classrooms which refer to the National Curriculum. However I have drawn the conclusion that the link is not strong. In this paper, findings are organized and presented under following titles; I The Educational Administration on Curriculum in England and Wales II The Textbook System and History Textbooks in England and Wales III Conclusion (Annex) Japanese Translation of the National Curriculum (2000) : History Key Stage 3

著者

森田 三郎 大津 真作 西川 麦子 北原 恵 坂上 香

出版者

甲南大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本共同研究の目的は、映像利用の実践と教材・モデル作りにある。そのために、研究メンバー5名と研究協力者3名を含めて共同研究会を組織し、以下の4つの具体的な計画をたてた。(1)映像制作実習法の改善。映像教材の開発。(2)メディア・リテラシー教育の実践プログラムの開発。(3)コミュニケーションの手段としての映像作品の利用法とシステムの考案。(4)メディアの発信・交信、大学と社会との交流の実践。「計画1」に関しては、研究協力者の竹田京二氏、鈴木岳海氏、研究分担者の坂上香氏を中心として、映像編集マニュアルの更新などを行った。「計画2」に関しては、それぞれ研究メンバーが報告論文の中で取り上げているが、とりわけ北原恵氏は、この問題に焦点を当てて実験的な試みを行った。「計画3」に関しては、本研究の主目標であった。フィールドワークの現場におけるビデオカメラというメディアの存在が、調査者と被調査者との関係に影響を与えることに着目した西川麦子氏の報告がある。研究協力者、辻野理花の報告も、朝鮮学校におけるビデオ制作を通した在日朝鮮人と日本人(社会)の相互理解を促進するコミュニケーションの可能性を探った試みである。また、学生が制作した自分の日常的な食生活の短いビデオ作品が、日本と韓国の学生どうしの相互理解に有効であるかを実験し、インターネットを通した交流も含むショートビデオ映画祭の提案を行った森田三郎の試みも、本研究の最終報告書に紹介されている。「計画4」に関しては、坂上香氏が2004年に制作した『Lifersライファーズ 終身刑を超えて』の全国での上映会を通して、また2006年に米国で開催されたV-Dayへの参加体験を通して、大学の枠を超えた映像による実践を行った。森田、鈴木の各論文も実践例を紹介している。

著者

戸塚 米太郎 大津 金光 中里 学 秋葉 智弘 松本 尚 平木 敬

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.1652-1661, 1995-07-15

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多くの大規模実用アプリケーションは、並列度の抽出が容易に可能な部分と困難な部分を含む。粗粒度により並列実行可能な部分はプロセッサの台数効果によりスピードアップが可能であるが、粗粒度並列化が困難な部分がボトルネックとなる。並列化が困難な部分にも高速化を達成するために細粒度の並列性の活用が不可欠である。しかし、従来のバス結合型マルチプロセッサでは低オーバヘッドの通信・同期機構が備わっていなかったため、命令レベルの並列性を利用する細粒度並列処理を効率良く行うことは不可能であった。我々が開発したお茶の水1号は市販の高性能マイクロプロセッサを用いた共有メモリ共有バス型のマルチプロセッサである。お茶の水1号は効率的な細粒度並列処理を達成するために、低オーバヘッドで通信・同期を実現するための細粒度支援機構を備えている。細粒度支援機構には共有バスを使用せず極めて小さいオーバヘッドで同期を実現する大域同期機構・メモリベースの通信・同期を融合したデータ駆動同期機構、大規模な配列データを効率的にフェッチする大域構造体先行フェッチ機構、および、最適なスヌープ・プロトコルに動的に切替え可能なスヌープキャッシュ制御機構、等を備えている。本論文ではお茶の水1号におけるこれらの細粒度支援機構の構成について述べ、並列アプリケーションを用いたシミュレーションによる性能を示す。また、お茶の水1号上でプログラムを実行した結果を述べる。

著者

大津尚志著

出版者

晃洋書房

巻号頁・発行日

2023

著者

大津由紀雄 南風原朝和編

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2023

著者

大津 直子

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.93, pp.32-45, 2015-11-15 (Released:2016-11-15)

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本稿は、『猫と庄造と二人のをんな』の執筆と、当時取り組んでいた『源氏物語』の翻訳とが、相互に影響を及ぼしあう関係であることを明らかにした。この(猫と)作品は、「若菜上・下」巻、言い換えれば『源氏物語』第二部世界に影響を受けてきたと言われてきた。だが小説の執筆と源氏訳との進捗状況を確認すると、直接の影響は「帚木」巻から受けたと推察される。なぜなら雨夜の品定めにおける左馬頭と二人の女とのエピソードが小説の筋書きに反映されていると考えられたからである。さらに単行本収録段階で本文を削除した点についても言及した。一方、國學院大學蔵『谷崎源氏新訳草稿』から、小説の執筆が第二部世界の訳出に影響を及ぼした可能性についても言及した。

著者

大津留 智恵子

出版者

アメリカ学会

雑誌

アメリカ研究 (ISSN:03872815)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.25, pp.143-159, 1991-03-25 (Released:2010-11-26)

参考文献数

54

著者

楢崎 幸範 平川 博仙 大津 隆一 深町 和美

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.59-68_1, 1989-02-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

23

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メラミン樹脂製食器の安全性を確認する目的で, 種々の条件で溶出試験を行い, 樹脂の変化, 溶出物及びその変異原性について検討した. 一連の実験から, 通常の使用状態では, 樹脂が分解して多量のホルムアデヒドが基準を越えて溶出することはなく, 微量に存在する未反応のホルムアルデヒドがわずかに溶出する程度であった. また, カドミウム, 鉛の溶出は認められず, メラミンが微量検出された. 一方, ホルムアルデヒドはサルモネラTA104株に対し弱い変異原性 (28rev/μg) を示したが, 溶出物による変異原性は認められなかった.

著者

大津 尚志

出版者

日本社会科教育学会

雑誌

社会科教育研究 (ISSN:09158154)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.102, pp.85-87, 2007 (Released:2016-12-01)

著者

太田 彦人 大津留 修

出版者

科学警察研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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1.トリカブト毒国産トリカブトから、トリカブトの既知猛毒成分アルカロイドアコニチン類6種を全て得た。これらの代謝物(8-ヒドロキシ体)6種及び最終代謝物(8,14-ヒドロキシ体)4種を全て合成した。さらに定量用内部標準物質として、8-アルコキシアコニチン類数種、及び現在最も定量精度が高いとされる重水素化アコニチン類も併せて合成した。以上の化合物を用いて、市販のOasis HLBカートリッジを用いた、血液や尿等の生体試料からの迅速固相抽出法を開発した。さらに、安価に普及しているODSカラムを用いたLC-ESI-MS/MS高感度一斉微量分析法も開発し、生体試料より迅速かつ容易にトリカブト毒及びその代謝物を検出・同定・定量することが可能となった。各成分の検出下限はng/mLオーダー以下であった。2.バイケイソウ毒国産バイケイソウより、幼若アルカロイド、催奇形性有毒アルカロイド、エステル型猛毒アルカロイド計11種を得た。これらを用い、トリカブト毒同様の固相抽出-ODS-LC-ESI-MSIMS分析法を用いて、血液や尿等の生体試料から全成分を迅速に分離検出・定量できる分析法を開発した。内部標準物質はメチルリカコニチンが最も適切であった。各成分の検出下限はng/mLオーダーであった。3.アセビ毒古来より有毒植物として知られるアセビの毒もまた、分析の困難なテルペノイド系神経毒である。アセビ毒を経口服毒した事例において、服毒したアセビについて、植物粉砕粉末化装置を応用してアセビ毒を検出定量することができ、また世界で初めてヒト胃内容からアセビ毒を検出・定量し、さらにヒト胃液中におけるアセビ毒の変化及び強毒化の様子を明らかにした。

著者

大津 尚志 Takashi OTSU

出版者

武庫川女子大学学校教育センター

雑誌

学校教育センター紀要 = Bulletin of School Education Center (ISSN:24353396)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.29-42, 2023-02-28

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大阪府内では2017 年に「黒染を強要された」ことを理由に生徒が校則をめぐって訴訟を提起するということがあった。提訴の後,大阪府教育委員会は高校の校則の点検や公開を指示するようになった。それでは,大阪府内の市立(区立)中学校について校則についていかなる実態があるのか。それは,30 年前の中学校の校則や現在の高校の校則と比するとどのような特徴があるのか。現在の高校の校則とはどう違うのか。「細かすぎる校則」や「理由の説明が難しい校則」がやはり存在するのではないか。校則が生徒の権利を意味なく侵害するものになっていないのか。本稿ではそういった観点から校則を分析することを試みる。そして,現在改訂が予定されている『生徒指導提要』の「改訂案」をもとに,現状の問題点を指摘することを考える。

著者

西山 哲 大西 有三 大津 宏康 西村 浩史 梁川 俊晃 亀村 勝美 関 文夫 池谷 清次

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集 第38回地盤工学研究発表会

巻号頁・発行日

pp.1631-1632, 2003-03-05 (Released:2005-06-15)

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石積み擁壁の安定性を不連続変形法(DDA)を用いて解析し,安定な構造となるためのメカニズムおよび盛土荷重に対する耐力や地震時での挙動を考察するためのデータを提供する.本研究は,特に空積み工法によって築かれた石積み擁壁を対象にし,従来の解析手法による安定性解析の困難さを示すと共に,当困難を克服するために開発された不連続変形法を紹介し,さらに当擁壁の各種地盤条件下ので安定性や地震時の挙動に関する解析結果を報告する.これにより,景観と環境に配慮し,人と地球の共生を図るための構造物としての石積み擁壁について考察する.

著者

浅井 葉子 金子 誠喜 大津 慶子

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.51-58, 2005-06-25 (Released:2017-10-27)

被引用文献数

2

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椅子からの立ち上がり動作における体幹前傾角度の下肢関節モーメントへの影響を検討した。健常成人男性10名を対象に, 1)通常の立ち上がり, 2)できるだけ体幹を前傾しない立ち上がりを課題運動として設定し三次元動作解析装置を用いて計測を行った。体幹前傾角度の影響はすべての関節モーメントで認められ, 殿部離床時の体幹前傾角度と股関節最大伸展モーメントにもっとも大きな相関があった。2)では股関節伸展モーメントの減少と膝関節伸展モーメントの増加, 最大股関節・膝関節伸展モーメントの発揮の位相ずれ, 身体重心の後方化が認められた。そのため膝関節伸展筋の負担が増加すると思われた。さらに体幹の分節的運動性も関節モーメントに与える影響があることが示された。よって立ち上がり動作における体幹の分節運動獲得の必要性も示唆され, 各症例の機能障害にあわせた動作指導方法について確立していくことが今後の課題と考えられた。

著者

重野 隼太 篠原 孝順 大津 武通

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.198-208, 1967-03-05 (Released:2010-10-07)

参考文献数

31

被引用文献数

1

著者

大津 宏康 見掛 信一郎 井尻 裕二 坂井 一雄

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

建設マネジメント研究論文集 (ISSN:18848311)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.101-114, 2006-12-05 (Released:2010-06-04)

参考文献数

14

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亀裂性岩盤中でのトンネル掘削においては, 断層破砕帯等の不良地山の出現や突発湧水の発生等により, 多大なコストオーバーランおよび, 長期にわたる工期延長を余儀なくされた事例が数多く報告されている. そのため本研究では, 筆者らがこれまでに示してきた地盤統計学を用いて推定する掘削コストに, 破砕帯の出現あるいは突発湧水等の発生に対する対策工の施工に要するコストを加えた建設コストを推定する手法を提案することを目的とする. 建設コスト評価手法においては, 金融工学分野で用いられるリスクという概念を導入し, リスクカーブや, バリューアットリスクといった評価手法を用いる. 具体的には, 健岩部については岩盤等級分類に基づいて, 支保工を選択し掘削コストを算出する手法をとる. 対策工の施工を要する破砕帯の出現あるいは突発湧水等が発生する可能性の評価については, 不連続性亀裂岩盤における地下水解析に用いられる亀裂ネットワークモデルを適用する. さらに建設コスト評価手法を, 実際の岩盤データを用いて検証し, 掘削コストおよび対策工の施工コストからなるトンネル建設コストの評価結果について示した.

著者

大津 尚志 Takashi OTSU

巻号頁・発行日

vol.15, pp.36-44, 2020-03-20

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文部省(現、文部科学省)が1988 年4 月から「校則の見直し」を指示している。その方向性は本稿執筆時(2019 年)まで変わりない。近年「校則」に関する議論が再び高まっている。「黒染め」という新たな問題も生じて、訴訟も提起されている。本稿では「校則」の歴史について判例史を含めてふりかえる。さらに1988 年におこなわれた「校則」の実態調査に比して、本稿執筆時(2019 年)の調査を行い、その調査結果報告を約30 年の間の比較視点を交えながら記述するものである。「校則の見直し」はある程度すすんでいること、「校則」の改訂にあたっては「生徒の意見を聴取する」方向には依然としてすすんでいないことなどが、新たな知見としてうかびがった。