著者

小野克正 加藤満宏 中山薫著

出版者

日本文教出版

巻号頁・発行日

2016

著者

小野寺 郷

出版者

筑波大学哲学・思想学会

雑誌

哲学・思想論叢 (ISSN:02873702)

巻号頁・発行日

no.12, pp.13-20, 1994-01-31

著者

小野田 正利

出版者

時事通信社

雑誌

内外教育

巻号頁・発行日

no.6521, pp.4-5, 2016-08-19

著者

桃田 幸弘 高野 栄之 可児 耕一 松本 文博 青田 桂子 山ノ井 朋子 高瀬 奈緒 宮本 由貴 小野 信二 東 雅之

出版者

日本口腔顔面痛学会

雑誌

日本口腔顔面痛学会雑誌 (ISSN:1883308X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.53-59, 2016-12-25 (Released:2017-04-12)

参考文献数

37

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口腔顎顔面領域に発症する神経障害性疼痛は従来の薬物療法(非ステロイド性抗炎症薬,いわゆるNSAIDs)が奏効し難く,対応に苦慮する.1990年代,米国において新しい疾患概念として口腔顔面痛が提唱され,本邦においても,その対策は喫緊の課題とされる.近年,プレガバリン・トラマドール塩酸塩/アセトアミノフェン配合錠(T/A錠)・加工附子末などが用いられ,その経験が蓄積されつつある.今般,われわれはプレガバリン,T/A錠および加工附子末製剤の三剤併用が奏効した口腔顔面痛の3例を経験したので報告する.患者は男性1名,女性2名,年齢50~81歳(平均65歳)であった.全例に対してプレガバリン,T/A錠および加工附子末製剤を併用し,痛みは緩解もしくは消失した.特記すべき有害事象は認められなかった.口腔顔面痛に対するプレガバリン,T/A錠および加工附子末製剤の三剤併用の有用性が示唆された.

著者

小野田 亮介 利根川 明子 上淵 寿

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.293-303, 2011-02

著者

中上 豊吉 小野 孝 穴澤 忠平

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.45, no.444, pp.614-623, 1925 (Released:2008-11-20)

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This report of long distince communieation test on short wave incudes the following items.1. On the relation between wave length and range of communication.2. The sending set used for this experiment.3. The receiving set used for this experiment.4. Roult of the experiment, and the conclusion.(i) Almost no absorption in the air for short wave under one hundred meters during the night range of both stations.(ii) Extrimely little statics and easy to receive signals on such short wave.(The experiment is still going on, and the result will be published later.)

著者

小野坂 弘

出版者

有斐閣

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

no.60, pp.35-46, 2004

著者

小野十三郎 著

出版者

理論社

巻号頁・発行日

1967

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現代の現実の風景を歌う作者が子どもの雑誌に掲載した作品を集む。 (日本図書館協会)

著者

石山 歩 伊藤 泰 入間田 美咲 片岡 満里奈 佐藤 悠里 篠田 祐子 関根 孝幸 小野部 純

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Db1212, 2012

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【はじめに、目的】 ヒトの肢体容積は,重力やホルモンなど様々な要因が影響して経時的に変化している.ヒトの下肢容積の変化は、歩行などの活動量に依存するといわれているが,それらの明確な関係についての報告は少ない.また、容積の算出方法は水置換法やMRIから算出するものなど様々な方法が用いられているが,臨床的に用いる場合は衛生面や簡便性から考えると周径計測を用いられていることが多い.しかし,周径から計算式を用いて容積を算出した場合,誤差が大きくなると報告されており,注意が必要である.本研究では,健常人における下肢容積の日内変動量と活動量の関係について比較・検討を行った.そこで,今回は下肢容積を表す指標として対象部位の数箇所の周径を計測しその総和を用いた.さらに,病的な浮腫の早期発見のための足がかりとするために,下肢容積の生理的変化と病的変化との境を明確にすることを目的とした.【方法】 対象者は健常人39人(男性18人,女性21人)とし,対象肢は右下肢とした.また,下肢容積の指標として下肢周径,活動量の指標として歩数を計測した.周径計測は朝8時~9時,昼12時20分~13時20分,夜17時~19時の時間帯に計3回,背臥位にて同一検者がメジャーを用いて行った.測定部位は膝関節外側裂隙を基準とし5cm間隔で中枢側へ25cmまで,末梢側は30cmまで,さらに外果下縁と第5中足骨底の計14箇所計測した.これらの結果をもとに,大腿部(膝関節外側裂隙から中枢側へ25cm),下腿上部・下部(膝関節外側裂隙から末梢側へ15cm・さらに末梢側へ15cm),足部(外果下縁と第5中足骨底)に分け,それぞれの周径総和を容積を表す指標として作為的に定義した.歩数の計測は,カロリズムTMAM-120(TANITA社製)を用いた.対象者は第1回計測後から携帯し,周径計測時に歩数を確認した.統計処理にはSPSS 13.0を用い,統計学的有意差は大腿部,下腿上部・下部,足部について反復計測による分散分析を行い,有意水準は0.05未満とした.また,下肢容積の変化率と歩数の相関を検討した.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には研究の趣旨と予測されるリスク,さらにヘルシンキ宣言を遵守する旨と,計測中であっても対象者の意思により中止できる旨も併せて説明し同意を得られた者のみとした.【結果】 下肢容積の日内変動について,大腿部では,朝-昼間で有意な差がみられた(p<0.05).下腿上部・下部では朝-昼間と朝-夜間で有意な差がみられた(p<0.01).足部では有意な差は見られなかったが,第5中足骨底部のみでは朝-昼間と朝-夜間で有意な差がみられた(p<0.05).この変化率は各部位とも約1~2%となり,男女間の下肢容積の日内変動に有意な差は見られなかった.また,各部位において下肢容積の変化率と歩数の間に相関はみられなかった.【考察】 本研究の結果から,朝-昼間,朝-夜間の下肢容積に有意な差がみられ,その変化率は約1~2%であった.また,本結果からは下肢容積の変化率と歩数の間には相関がみられなかった.まず下肢容積の日内変動においては,対象者全員が約1~2%の変化率であったため,この変化範囲が健常人の生理的反応を示しているといえる.次に下肢容積と活動量の関係においては,一般的には筋ポンプ作用の影響が大きく,活動量が多いと筋ポンプ作用が促進されて容積が減少すると考えられている.この容積の増減には健常人の場合,血液や組織間隙などの水分量が大きく関与しており,これらの運搬には血流とリンパ流の影響が関わっている.血流量やリンパ流量は、筋ポンプ作用によって促進されると10~20倍に増加するとされ,これが容積の減少に繋がると考えられている.しかし本結果では,活動量の指標である歩数と容積変化に相関はみられなかった.その要因として活動時間と計測時間の関係性が挙げられる.筋ポンプ作用により血流量やリンパ流量が増大することは明らかだが,下肢容積に影響を与えるまでの時間(潜時)や負荷強度などは明確ではない.そのため,計測時に筋ポンプ作用と容積変化に相関がみられなかったと考えられる.【理学療法学研究としての意義】 近年、がん治療の後遺症として注目されているリンパ浮腫は,摘出手術後に自覚がないうちに重症化を引き起こすケースが多数みられる.これは,現在リンパ浮腫を早期発見するための明確な指標がないことが一因と考えられる.そのため,より詳細な指標をつくることが重要と考え,本研究を行った.本結果より,健常人における下肢容積の日内変動が明らかとなり,今後の病的浮腫の早期発見の足がかりとなると考える.また,活動量と下肢容積においては関係性がみられなかったため,今後は筋ポンプ作用が下肢容積に及ぼす効果のタイミングを明確にすることが重要であると考える.

著者

増山 慎二 北野 晃祐 野下 純世 小野 順子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Db0574, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 糖尿病網膜症(以下,DR)の発症予防,進展抑制には長期間にわたる厳格な血糖コントロールが有効であり,運動療法が治療上きわめて重要な位置を占めている.しかし,DR患者は運動療法によって眼底出血が起こるリスクを有するため,現状として運動療法の処方に消極的な場合が多い.当院は,糖尿病チームに眼科医が在籍している.当院の理学療法士は,眼科医と連携し,糖尿病教育入院中のDR患者に運動療法を実施している.本研究の目的は,DR患者であっても眼科医と連携しリスク管理を十分に行うことで,眼底出血なく運動療法を実施できることを後方視的調査により明らかにことである.【方法】 対象は2009年1月から2011年9月の間に,医師より運動処方された糖尿病教育入院患者159名中,2型糖尿病でDRの診断を受けた患者44名(64.2±8.4歳)とした.なお,眼底出血以外で視力低下した3名(白内障術後,視神経炎,黄斑浮腫),教育入院終了後の経過が追えなかった5名を除外した.対象のDR病期は福田分類を用いて,単純型15名,増殖停止型17名,増殖前型7名,増殖型5名に分類した.視力と眼底所見,HbA1cは入院時と退院後初回の検査結果をカルテより抽出し比較した.統計学的分析は統計ソフトDr.SPSS II for Windowsにてwilcoxonの符号付き順位検定を用い,いずれも有意水準は5%未満とした.運動項目はカルテに記載された運動療法内容から,有酸素運動,筋力トレーニング,ストレッチのいずれかに分類し,DR病期別に実施した割合を算出した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は,後方視的な調査である.調査時に継続して当院を受診している対象者に対しては口頭で研究概要を説明し同意を得た.調査は当院倫理委員会の承認を受けて実施した.ヘルシンキ宣言を遵守し,個人が特定されることがないよう注意した.また,研究への同意を撤回する権利を有することを説明した.【結果】 眼底所見が増悪したDR患者はいなかった.視力とHbA1cは入院時に比べ,退院後初回に有意な改善がみられた(p<0.001).運動療法は,ウォーキング,エルゴメーター,トレッドミルを有酸素運動に,レジスタンストレーニング,自重トレーニングを筋力トレーニングに振り分けた.運動を実施した割合は有酸素運動,筋力トレーニング,ストレッチの順に,単純型で75%,75%,100%,増殖停止型で88.2%,52.9%,100%,増殖前型で100%,28.5%,100%,増殖型では100%,0%,100%実施されていた.いずれの病期においてもバルサルバ型運動は行っていなかった.【考察】 当院で眼科医と連携し実施した運動療法は,退院後初回に視力低下および眼底所見の増悪が確認されず,DRを進展させることなく実施できたと考えられる.視力に改善がみられたのは,眼科治療をしていたためであり,運動療法実施が眼科治療の阻害になっていないと推測される.HbA1cの改善は,運動療法単独の効果ではなく,教育入院による包括的な治療によるものと考えた.運動項目は全病期に亘り,有酸素運動とストレッチがほぼ全患者に実施されていた.増殖前型と増殖型において筋力トレーニングの実施割合が低い.この時期は,血圧上昇により眼底出血する可能性があるため,筋力トレーニングの実施割合が低かったことが視力低下を起こさなかった要因と考える.単純型や増殖停止型においても,筋力トレーニングはバルサルバ型運動で行っておらず,低~中等度の持続運動を実施していた.DR患者に対する運動療法は,眼科医と連携しDR病期を把握することで筋力トレー二ングの手段を設定することがリスク管理に重要と考える.【理学療法学研究としての意義】 DR患者に対する運動療法は,眼科医と連携し,病期に応じた適切なプログラムを実施することで,視力低下や眼底所見の増悪なく実施できることが示唆された.

著者

小野 浩一

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.174-183, 2008-03-31 (Released:2017-06-28)

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(1)研究の目的 ヒトにおけるFRスケジュールとVRスケジュール間の選好が特定のスケジュール履歴によって変化するかを検討した。(2)研究計画 実験操作の前後に従属変数としての選好を観察する事前事後実験デザインを用いた。選好は並立連鎖スケジュールによって測定した。(3)場面 大学施設内の小実験室において個別に実施した。(4)実験参加者 募集に応じた大学生27名(男性13名、女性14名)。(5)独立変数の操作 前後のテストフェイズの間に履歴フェイズとして、14名の参加者には左右のターミナルリンクにFRスケジュールを配置したFR履歴を、13名の参加者には左右のターミナルリンクにVRスケジュールを配置したVR履歴を加えた。(6)行動の指標 両テストフェイズにおけるFRスケジュールとVRスケジュール間の選択において、FR側イニシャルリンクの相対反応率とFRターミナルリンクの選択数を選好の指標とした。(7)結果 FR履歴とVR履歴は異なる結果をもたらした。FR履歴の参加者は総じてVRスケジュールへの選好を増加させ、異種選好を示した。一方、VR履歴の参加者の選好の変化は多方向的でその変化値も大きかった。(8)結論 先行履歴はヒトの選択行動に対して、(1)異種選好のような一般的変化、そして、(2)履歴内容によって異なる特異的変化、をもたらす可能性がある。

著者

小野 功一郎

出版者

大和大学

雑誌

大和大学研究紀要. 教育学部編 = Journal of Yamato University. 大和大学研究紀要教育学部編集委員会 編 (ISSN:24325600)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.91-100, 2018-03

著者

増井 幸恵 権藤 恭之 中川 威 小川 まどか 石岡 良子 蔡 羽淳 安元 佐織 小野口 航 髙山 緑 稲垣 宏樹

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第82回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.2EV-085, 2018-09-25 (Released:2019-07-19)

著者

大工谷 新一 小野 淳子 鈴木 俊明

出版者

社団法人 日本理学療法士協会近畿ブロック

雑誌

近畿理学療法学術大会 第49回近畿理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.7, 2009 (Released:2009-09-11)

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【はじめに】 筆者らはスポーツ外傷後の神経筋機能を評価する目的で,理学療法評価に電気生理学的検査を取り入れている.今回,スポーツ動作中に足関節内反捻挫を受傷したバスケットボール選手に対する電気生理学的検査で特異的な所見を得たので報告する.【対象】 対象は本件に関する説明に同意を得た21歳の男子大学バスケットボール選手であった.診断は左足関節内反捻挫(II度損傷)であった.現症としては,応急処置が奏功した結果,腫脹と疼痛,可動域制限はそれぞれ軽度であった.筋力検査は疼痛のため不可能であった.ADLレベルは,歩行は疼痛自制内で可能であるものの,段差昇降には時間を要し,走行は不可であった.【方法】 電気生理学的検査として,ヒラメ筋からH反射を導出した.具体的には,筋電計Viking Questを用いて,安静腹臥位で足尖をベッド外へ出した状態の被験者の膝窩部脛骨神経に電気刺激を16回加えて,H反射を記録した.電気刺激強度は,振幅感度を500μV/divとした画面上でM波出現が同定できる最小強度とした.H反射の記録後,同部位に最大上刺激を加え,最大M波を記録した.H反射振幅とM波振幅の平均値を求めた後に各々の比(振幅H/M比)を算出して,受傷前,受傷後3日,受傷後1ヶ月の振幅H/M比を比較した.【結果】 受傷前,受傷直後,受傷後1ヶ月の振幅H/M比は,非受傷側で0.17,0.88,0.21,受傷側では0.62,1.23,0.58であり,受傷直後に顕著に増大していた.また,得られた波形の外観上の特徴として,受傷直後の受傷側には長潜時反射様の律動的波形がH反射出現後に記録された.【考察】 振幅H/M比は脊髄神経機能の興奮性を示す指標である.また,下肢における長潜時反射は脳幹または大脳皮質の興奮性を表す指標となる.本症例では,受傷直後に両側についてヒラメ筋に関連する脊髄神経機能の興奮性に著しい増大が認められた.また,通常は安静時には導出されない長潜時反射も受傷直後の受傷側において記録された.これより,本症例においては足関節内反捻挫の受傷によって,一過性の脊髄神経機能の興奮性の増大が両側性に認められ,受傷側においては脳幹より上位の神経機能の興奮性も増大していたことが明らかとなった.この機序としては,受傷そのものによる脊髄神経機能への影響と,受傷した状態でADLに適応する過程で脊髄神経機能に及ぼされる影響の2つの観点から考慮する必要がある.受傷そのものによる脊髄神経機能への影響としては,疼痛を回避するために脊髄反射が亢進していた可能性や腫脹による関節内圧の変化などが考えられ, ADLに適応していく過程で脊髄神経機能に及ぼされた影響としては,受傷直後の不安定感や疼痛を回避するために,ヒラメ筋などの足関節周囲筋群の緊張性収縮を常時亢進させた状態で姿勢保持や動作遂行を繰り返していた影響があった可能性が推察された.

著者

小野 嘉隆

出版者

養賢堂

雑誌

畜産の研究 (ISSN:00093874)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.323-326, 2008-02

著者

三枝 英人 小野 卓哉 林 明聡 豊田 雅基 新美 成二 八木 聰明

出版者

The Japan Broncho-esophagological Society

雑誌

日本気管食道科学会会報 (ISSN:00290645)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.297-302, 1997-08-10 (Released:2010-02-22)

参考文献数

14

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The treatments for patients with severe dysphagia and misdeglutition are very difficult. Some cases must have total laryngectomy or tracheo-esophageal separation to control their severe misdeglutition and prevent serious respiratory distress. However, in such cases, the phonatory function has to be sacrificed, resulting in a poor quality of life.In order to overcome this conflict between deglutition and phonation, we have developed an “artificial pharynx.” The artificial pharynx consists of a soft balloon and a plastic tube. The soft balloon is attached to a tube with an inlet hole. The whole assembly can be inserted through the patient's nose. The tip of the tube remains in the stomach and the balloon is inflated at the level of the pharynx to seal the airway. Our patient could breathe through a tracheal stoma which was created prior to using the artificial pharynx. The bolus was introduced through the inlet hole into the tube and moved down to the stomach by gravity. When the balloon was deflated, the patient could breathe and phonate with a speech valve of the cannula.We treated a patient using an artificial pharynx. He was a 62 years old male diagnosed as having terminal myotonic dystrophy and suffering from severe dysphagia. Because of his poor general condition, any surgical intervention for dysphagia and misdeglutition could not be performed without a tracheotomy. But, since he yearned to take some drinks and to preserve his phonatory function, the artificial pharynx was utilized with some success.

著者

小野寺 淳 Onodera Atsushi

出版者

筑波大学地球科学系

雑誌

筑波大学人文地理学研究 = Tsukuba studies in human geography (ISSN:03860183)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.117-132, 1994-03-25

著者

小野則秋著

出版者

玄文社

巻号頁・発行日

1973

著者

研究代表者 小野正雄

出版者

[東京大学史料編纂所]

巻号頁・発行日

1984

著者

小野寺 孝一 宮下 充正

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.21, no.4, pp.191-203, 1976

被引用文献数

38 24

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本研究は, 全身持久性運動における主観的強度(Rating of perceived exertion:RPE)をratingするscale をBorgのscaleに対応させて作成し, 主観的強度と客観的強度との対応関係を検討した. 本報告は3つの内容からなる. (1)持久性運動における主観的強度のrating scaleの日本語表示法を検討し, scaleを作成した. このscaleを用いて得られた値は, %VO_2max及び%HRmaxと高い相関があり, Borgのscaleを用いた結果とも比較検討が可能であり, 日本語表示のrating scaleとして適切なものであるとの結論に至った. (2)作成した日本語のrating scaleを用い, トレッドミル走及び自転車エルゴメーター駆動における主観的強度と客観的強度との対応関係を検討した. その結果, RPEは作業の種類や被検者の体力水準が異なっていても, ある作業における各個人の最大作業能力に対する相対値と高い相関があることが明らかになった. (3)主観的強度を用いて全身持久性向上のための運動処方を行った. トレーニングの結果, 最大酸素摂取量は増加した. 各個人について, トレーニング前後のRPEと測定値との関係を比較してみると, RPEと走速度, RPEとVO_2との関係は最大作業能力の増加にともなって変化したが, RPEとHR及び%VO_2maxとの関係は変わらなかった.