著者

山本七平著

出版者

文藝春秋

巻号頁・発行日

1997

著者

飯嶋 曜子 梶田 真 山本 充

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究は、ヨーロッパのボトムアップ型農村開発のガバナンスと領域性に着目して分析し、その意義を考察しようとするものである。事例として、周辺部の農山村としてこれまで多様な政策の対象となってきたアルプス地域を取り上げる。その理由として、アルプスでは、EU、国、州、県、市町村、さらにはアルプス広域地域等の多層的な領域において政策が遂行されていることが挙げられる。さらに、アルプス地域ではEUのボトムアップ型農村開発であるLEADER事業も積極的に実施されているからである。2021年度は現地調査を予定していたものの、コロナ禍が収束せず安全かつ円滑に調査を実施することが不可能であったため、実施を断念せざるを得なかった。その対応策として、2022年度に改めて調査を実施することを想定して、主にインターネット上の新聞記事や公的機関の情報などから現地の最新情報の収集に努めた。さらに、それらを踏まえて翌年度の調査計画案を検討した。一方でボトムアップ型農村開発のガバナンスとその領域性についての制度等に関する整理や分析、および理論的検討については各自が進めてきた。EUの共通農業政策(CAP)や、国、州、市町村等による農村開発政策、LEADER事業などについて、報告書や文献等による情報収集や分析を進めるとともに、それらに関連する理論の整理を行った。さらに、これまで実施してきた現地調査で得られた情報やデータを整理し、その分析を進めた。

著者

山本 佳男

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.7, no.5, pp.524, 1989-10-15 (Released:2010-08-10)

参考文献数

2

著者

国友直人 山本拓編

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

2019

著者

溝部 朋文 萩原 章由 松葉 好子 前野 豊 山本 澄子

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.123-126, 2017-04-01 (Released:2018-04-15)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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運動麻痺が重度な片麻痺者の歩行練習の過程で,長下肢装具を使用することが多い.短下肢装具へ移行する際,その時期や歩容の悪化がしばしば問題となる.今回,長下肢装具から短下肢装具へ移行した際に歩容が変化した片麻痺者に対し,三次元動作解析を用いて歩行を計測した.長下肢装具使用時,視覚的には歩容は良好であったが,荷重応答期に股関節伸展モーメントが働いていなかった.短下肢装具へ移行後は,荷重応答期ではなく立脚中期に股関節伸展モーメントが働き,円滑な前方への重心移動が難しくなった.歩行機能再建の過程で長下肢装具を使用する際には,歩容だけでなく筋収縮の有無やタイミングを考慮すべきである.

著者

亀井 智子 山本 由子 梶井 文子 中山 優季 亀井 延明

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.2_24-2_33, 2011-06-20 (Released:2011-07-15)

参考文献数

28

被引用文献数

11 9

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目的:COPD HOT実施者を対象として,在宅モニタリングに基づくテレナーシング(TN)を3ヵ月間提供し,急性増悪(primary outcome),および再入院(secondary outcome)をエンドポイントとして,ランダム化比較試験により効果を検討した.方法:対象は,COPD HOT実施者37名を介入群20名(平均年齢76.0歳),対照群17名(77.7歳)に無作為に割り付けた.方法は,介入群には毎日TNを提供し,対照群は従来の診療のみとした.結果:対象特性として,介入群の介入直前の在院日数は対照群よりも有意に長かった.介入群はTNにより急性増悪発症者が32.9%減少した.また,発症までの日数は有意に長く,介入前・中一人当たり急性増悪発症回数は介入群のみ有意に減少した.再入院割合は3.5%減少したが有意差はなく,介入前・中一人当たりの再入院回数は介入群のみ有意に減少した.生存分析(Kaplan–Meier法)では,急性増悪について両群間に有意差が認められた.結論:在宅モニタリングに基づくTNはCOPD HOT実施者の急性増悪発症予防,および発症回数を低下させる可能性があると示唆された.

著者

中村 和彦 武長 理栄 川路 昌寛 川添 公仁 篠原 俊明 山本 敏之 山縣 然太朗 宮丸 凱史

出版者

日本発育発達学会

雑誌

発育発達研究 (ISSN:13408682)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.51, pp.51_1-51_18, 2011 (Released:2011-08-20)

参考文献数

34

被引用文献数

5 4

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Introduction : Many studies on motor development in young children have been done using quantitative data obtained from motor performance tests. To understand motor development in young children, the development of the actual motor pattern producing the performance should be investigated and evaluated. The purposes of this study were to examine the development of seven different fundamental motor patterns (patterns of running, jumping, throwing, catching, ball bouncing, forward rolling, and moving on a balance beam) using an observational evaluation method, and to compare the acquisition situations of the fundamental motor patterns of young children in the recent year and in 1985.Method : The subjects were 154children (81boys and 73girls) from three to five years of age in 2007, and 123children (59boys and 64girls) in 1985. Their fundamental movements were recorded by video camera and evaluated by an observational method using five typical developmental stages of the motor patterns in each movement. Based on the results of analysis of these seven fundamental motor patterns, an index to understand the development of fundamental movement in early childhood overall was established as a “motor pattern development score”.Results : It was shown that the motor patterns of the seven fundamental movements in recent young children remained at an immature movement development stage, such as pattern 1 and pattern 2. A significant increase was seen with age in both the individual motor pattern scores for the seven movements and the motor pattern development score. Moreover, it was shown that the motor pattern scores of resent young children were below the scores of young children in 1985 in the seven kinds of movements in both boys and girls.Conclusion : The results of this study, showed that the acquisition of the fundamental motor patterns in resent young children was at a lower developmental stage than that of young children in 1985. It was also shown that the acquisition of fundamental movements in resent five-years-olds was similar to that of three-years-olds in 1985.

著者

山本 富美子 二通 信子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.160, pp.94-109, 2015 (Released:2017-06-21)

参考文献数

9

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人文・社会科学系に多い「資料分析型」論文で,論文筆者が資料をどのように引用・解釈して結論へと導いているのか,論理展開のための解釈構造を分析した。その結果,引用・解釈に関わる文には「A中立的引用文」,「B解釈的引用文」,「C引用解釈的叙述文」,「D解釈文」の4種があり,それぞれ独自の機能を果たしていることが判明した。Aは資料の着目点を中立的立場から引用・提示し,Bは資料を論文筆者の立場から引用して解釈構造の軌道に乗せる。Cは資料との内容的関連性を持たせつつ論文の解釈構造の中で引用叙述し,Dは資料には一定の距離を置いて読み手を論文の解釈構造の中に巻き込み,主張・結論へと導く。論理展開パターンにはDの論点提示からA,B,Cの引用・解釈,Dの論文筆者独自の議論を経て,重要な論理展開要素の認定または内容の小括で締めくくられる。量的特徴からもB,C,Dの効果的指導が求められる。

著者

深水 啓朗 山本 佳久 中村 裕美子 鎌野 衛 梅田 由紀子 牧村 瑞恵 古石 誉之 鈴木 豊史 伴野 和夫

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.9, pp.964-969, 2006-09-10 (Released:2007-11-09)

参考文献数

17

被引用文献数

17 15

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We investigated the uniformity of content, rheological properties and chemical stability for prescription of Kindavate® ointment diluted with white petrolatum. When the ointment was levigated with white petrolatum (Propeto® for dilution) by a pharmacist or mixed by an autorotation/orbital mechanical mixer, a uniform ointment having the precise drug content could be prepared for all conditions. However, as the dilution ratio increased, the hardness of the ointment seemed to decrease based on the yield point measured with a spread meter and apparent absolute viscosity. Also, using a polarizing microscope, we observed a dispersion of oil droplets (consisting of liquid paraffin in clobetasone butyrate) in petrolatum for both Kindavate® ointment and the diluted ointment showing that the internal structure of ointment had not been affected by preparation of the diluted ointment either manually by pharmacists or using the mechanical mixer. When the diluted ointment was stored at 4 or 25°C in tight container in the absence of light, it was chemically stable for at least a month.Since our results showed that Kindavate® ointment diluted with petrolatum had a precise drug content and was stable over time, it should be feasible to prepare the ointment in advance of use.

著者

村宮 悠介 吉田 英一 山本 鋼志 南 雅代

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.123, no.11, pp.939-952, 2017-11-15 (Released:2018-02-23)

参考文献数

28

被引用文献数

4 4

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球状炭酸塩コンクリーションは,世界各地の様々な地質時代の海成層から普遍的に産するが,その形成過程はいまだ完全には理解されていない.本研究では,愛知県知多半島の先端部に分布する中新統師崎層群下部豊浜累層中にみられる長径約1.5mの巨大ドロマイト質コンクリーションについて,その形成過程を明らかにすることを目的に,堆積学的および地球化学的な種々の観察・分析を行った.その結果,埋没深度数百mに達するまでのごく初期続成過程においてメートルサイズの巨大なコンクリーションが形成することが示された.その形成時間は数十年と見積もられ,これまで考えられていた巨大炭酸塩コンクリーションの形成速度よりもはるかに速いものである.

著者

山本 良一

出版者

公益社団法人 日本不動産学会

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.8-12, 2015-06-25 (Released:2017-01-26)

著者

山本 歩

著者

山本 晴彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2019年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.160, 2019 (Released:2019-03-30)

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1.近世における気象観測1874年にフランス人司祭のクロード・シャルル・ダレが記した『Histoire de L'Eglise de Coree』の序論を翻訳した『朝鮮事情(朝鮮教会史序論)』には「Climat」(気候)に関する記述が見られる。「(前略)北緯35度以北では、宣教師たちは温度が零下15℃以下に下がることを経験しなかった。しかし、北緯37度30分あるいは北緯38度以北ではしばしば零下25℃以下に下るのを経験した。(後略)」と記されおり、温度計を用いた簡易な気温観測が宣教師により行われていたことがわかる。ロシア公使シー・ウエーバーは、1887年4月から京城(ソウル)で毎日9時、15時、21時の気温、雨量、積雪、風向、風力、雷電、霧、雹、露等の観測を行っていた。さらに1889年4月からは晴雨計を用いて気圧の観測も開始しており、本格的な気象観測であったことがわかる。この3年半の観測記録はサンクトペテルブルクにあるロシア中央気象台の台長であったウイルドが発刊した気象年報にも掲載されている。海関では、朝鮮政府に雇われたドイツ人外交官メレンドルフが、ヨーロッパ人を中心に職員を雇用し、仁川では1883年6月、元山では同年10月、釜山でも同年11月に海関を開設して気象観測を実施している。また、日本領事館(釜山、仁川、元山、鎮南浦、平壌)においても気象観測が行われ、1881年からの漢城(京城、現在のソウル)の気象観測記録「朝鮮国漢城日本公使館気候経験録」については、大阪大学名誉教授の小林茂氏が紹介している。なお、朝鮮王朝の時代に実施された「測雨器」による雨量観測については省略する。2.臨時観測所の創設と朝鮮統監府観測所・韓国政府への移管日露戦争における軍事ならびに航路保護の目的で、1904年3月に勅令第60号を発令して臨時気象観測所(第一~第五、技手15人)を開設し、中央気象台に臨時観測課を設けて和田雄治技師が課長に就き、朝鮮での臨時観測所の開設業務を任せられた。和田は朝鮮に派遣され、位置の選定、庁舎の借入等の検討に当たり、自ら初代所長に就任した。第三臨時観測所の仁川は、事務開始が1904年4月6日で、日本居留地第四十一号 民家を借入使用し、用地買収計画を待たずに気象観測が開始している。仁川の第三臨時観測所は翌年1月1日、鷹烽峴山頂に新庁舎が完成し、移転している。1907年4月には『朝鮮統監府観測所官制』により文部省の中央気象台(臨時観測課)の所管から朝鮮統監府に移管され、仁川の第三臨時観測所を朝鮮統監府観測所に改称し、釜山、木浦、龍巌浦、元山、城津の臨時観測所を支所とする本所・5支所の体制へと改編された。しかし、翌1908年3月には『朝鮮統監府観測所官制』が廃止され、4月より韓国政府が勅令第十八号『観測所官制』を発令し、農商工部告示第六号により観測所及同附属測候所の位置・名称を定めた。これにより、韓国政府は1907年に開設した農商工部所管の京城・平壌・大邱の測候観測所、そして朝鮮統監府観測所の本所・支所を韓国政府に移管させ、仁川の観測所を本所とし、釜山・元山・京城・平壌・大邱・木浦・城津・龍巌浦の8か所の測候所を管轄する体制が韓国政府により構築された。だが、実質的には中央気象台から派遣された和田所長以下の技手によって気象業務が実施されていた。3.朝鮮総督府観測所の創設2年後の1910年8月には韓国併合に関する条約(日韓併合条約)により韓国が日本に併合される。9月には勅令第三百六十号『朝鮮総督府通信官署官制』が発布され、観測所は通信局所管となり、再び中央気象台の気象観測ネットワークに組み込まれ、外地(台湾・朝鮮・満洲・関東州・樺太)での気象業務が展開していくこととなる。

著者

山本 晴彦

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100241, 2014 (Released:2014-03-31)

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1.日露戦争の開戦による臨時観測所の開設日露戦争に際して軍事並びに航路保護の目的から、1904年3月の勅令第60号により、中央気象台(現在の気象庁)の管轄のもとに5月までの間に臨時観測所が釜山(第1)、木浦(第2)、仁川(第3)、鎮南浦(第4)、元山(第5)に設置された。関東州においても、その直後の8月に青泥窪(第6、大連)・営口(第7)、翌年には戦火の拡大により4月には奉天(第8)、5月に旅順(第6・出張所)と順次設けられた。さらに、朝鮮には城津(第9)、樺太には九春古丹(第10、大泊)にも臨時観測所が開設され、計11ヶ所の観測所は日本の中央気象台臨時観測課)が統轄した。また、清国には臨時観測員を日本領事館に派遣し臨時出張所(芝罘、天津、杭州、南京、漢口、沙市)を開設した。2.東清鉄道(北満鉄道)による北満気象観測ロシアにより北満で連続的に気象観測が開始されたのは哈爾浜の1898年が最初で、少し遅れて1903年に鉄道沿線の数ヶ所で、その後測候所は漸次、数が増えていった。「北満農業気候概論」では、哈爾浜は1989年から、満洲里、海拉爾、免渡河、扎蘭屯、斉々哈爾、一面坡、牡丹江、太平嶺は1908年から、その他の観測所は全観測期間の観測資料が掲載されている。なお、一部の表では、博克図、安達、哈爾浜農事試験場、三姓、密門、愛河農事試験場、延吉も含め、計16ヶ所の観測所の気象概要が記載されている。多くの測候所は東清鉄道沿線に位置するが、三姓と延吉のみが例外的に沿線より外れている。1935年3月、北満鉄道は満洲国に譲渡されることとなり、これらの気象観測所と観測記録は満洲国中央観象台に引き継がれた。3.関東州における気象観測施設の変遷1906年7月、関東州に関東都督府を置く「関東都督府官制」が制定され、9月からは文部省が管轄していた中央気象台の臨時観測所は関東都督府へ移管され、大連、営口、奉天、旅順の臨時観測所は測候所に改称された。本台の大連観測所には技師1人、技手4人、営口・奉天・長春・旅順の各支所には技手1人のみの配置で、わずか9人で関東都督府観測所の本台と各支所の観測業務が行われていた。1926年6月には「関東都督府観測所」が「関東庁観測所」へ改称され、前年の1月からは南満洲鉄道株式会社の委託観測所での観測記録の整理、無線電信に関する気象業務が加わっていることから、徐々に増員が図られている。1929年9月には上層気流観測も加わっている。1934年12月には「関東庁観測所」が「関東観測所」に改称され、四平街でも観測所が開設され、1938年にはら関東気象台に改称され、技手が22名と当初の3倍弱の人員にまでに増員されている。なお、後述するが、満洲国中央観象台が1933年11月に創設され、奉天・四平街は移管、長春(新京)は新設されたが、周水子(大連飛行場出張所)、海洋島、貔山窩、普蘭店に測候所が開設されて、航空気象を中心に充実し、技師9人、属4人、技手45人の58人の体制となっている。4.南満洲鉄道株式会社における気象観測施設の開設1906年に設立された南満洲鉄道(株)は、1909年の熊岳城を初めとし、鉄道沿線の附属地に農事試験場・試作場・事務所を開設し、農業試験研究における業務内容の一部に気象観測を附設していった。1931年には、公主嶺、鳳凰城、鄭家屯、洮南、開原、斉々哈爾、敦化、林西、海龍、哈爾浜、海倫、遼陽の13ヶ所にまで拡充された。本観測記録は、「産業資料第35輯 第三次 満洲農業気象報告」など3冊に纏められ、中央観象台の気象資料にも掲載されている。5.満洲国中央観象台の創立と変遷 当初は関東観測所の長春(新京)支所を借りて気象業務を開始したが、関東軍参謀部の満洲国観象機関設置計画により、国防上きわめて重要な満洲北部の満ソ国境の黒河と満洲西部の海拉爾の地方観象台の整備を1934年に先行させ、翌年には新京の南嶺地区に本台が整備された。創設当初は、台長以下、技正3人、属官3人、技士6人のわずか13名の人員体制であり、日本の測候所クラスの規模であった。1935年には7ヶ所(富錦、綏芬河、満洲里、克山、赤嶺、興安、哈爾浜)、翌1936年は6ヶ所(牡丹江、索倫、延吉、承徳、密山、東寧)に観象台・観象所が開設され、定員も約60名まで増員されている。以降、毎年のように観測台・所の開設による測候職員等の増員が図られ、1940年には340名となり、北満の満ソ国境付近の鷗浦、呼瑪、佛山、羅子溝にも観象所が相次いで開設されている。これにより、1943年は458人、1944年には716人にまで職員が膨れ上がっている。

著者

山本 匡 岩崎 清隆 新井 淳 北原 茂実 梅津 光生

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.350-356, 2013-12-10 (Released:2014-03-28)

参考文献数

11

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Percutaneous coronary intervention (PCI) for ischemic heart disease became a common therapy. The improvement of treatment results was caused by invention of drug-eluting stent (DES) but its implantation procedure for pressure and inflation time has not been discussed. 3-time-balloon-inflation method is proved to be an effective method for inflation in in vitro experiments and it was practiced in the clinical field. The purpose of this study is to determine the effectiveness of the 3-time-balloon-inflation method and investigate the factors that cause suppression of stent expansion. From January 2011 to March 2012, PCI with drug-eluting stent (XIENCE V) were performed to 169 patients by a single-operator with 3-time-ballon-inflation method. Minimal lumen area (MLA), vessel cross-sectional area, and plaque cross-section in the MLA were measured by intravascular ultrasound (IVUS) before stent implantation. Minimum stent area (MSA) was measured after stent implantation. Stent expansion ratio (SER) was calculated from assumed area and MSA. Area acquisition ratio (AAR) was calculated from MSA and MLA. Subsequently, the ratio of calcification in the lesion was measured using the color mapping function mounted on the IVUS. The stent diameter used in this study was 2.89±0.35[mm] (mean±SD), stent length was 20.5±6.2[mm] (mean±SD), and the stent expansion pressure was 10.3±2.4[atm] (mean±SD). There was no difference in SER by stent size, target vessels, and MLA. Significant difference was seen in the calcification ratio between the group without pre-dilatation (n=27) and the group with pre-dilatation (n=142), but no difference in SER between the two groups. It was suggested that calcification ratio is one of the factors that causes the suppression of stent expansion because significance of calcification ratio came out in AAR.

著者

山本 和人 Yamamoto Kazuto

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学商学論叢 = Fukuoka University Review of Commercial Sciences (ISSN:02852780)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.397-426, 2011-03

著者

山本 登朗

出版者

礫の会

雑誌

短歌誌『礫』

巻号頁・発行日

vol.230, pp.11-14, 2005-12-01

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特集 「短歌と国文学」 第14集

著者

山本 政儀

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.192-204, 2003 (Released:2013-02-19)

参考文献数

22

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Over the last four decades, the Irish Sea has received controlled discharges of radioactive effluents from the Sellafield (Windscale) nuclear fuel reprocessing plant in Cumbria, UK. Enhanced levels of a range of fission, activation and transuranic elements have been detected in a variety of environmental media. Most of Pu and 241Am and about 10% of 137Cs discharged have been retained in a deposit of the fine sediment near the discharge point. The quantities of radionuclides discharged annually from Sellafield decreased by two orders of magnitude from the mid-1970s to 1980, but estimated internal and external exposure for critical group decreased by only less than one order of magnitude over this period. Redistribution of the highly contaminated marine sediment is potentially of major significance.In this paper, a review is presented of published work and our studies relating to the artificial long-lived radionuclides, 99Tc, 137Cs, 237Np, Pu isotopes and 241Am, in sediments around the Irish Sea coast. The dominant mechanism (solution and/or particle transport) of supply of these radionuclides to coastal sediment is mainly discussed.

著者

山本 晃輔 曽我 千亜紀 ムナン ジュリアン

出版者

大阪産業大学学会

雑誌

大阪産業大学人間環境論集 = OSAKA SANGYO UNIVERSITY JOURNAL OF HUMAN ENVIRONMENTAL STUDIES (ISSN:13472135)

巻号頁・発行日

no.21, pp.1-9, 2022-03-31

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In recent years, there has been much psychological research on video gaming. This study compares game engagement and favorite game titles among college students and general adults. We conducted a survey sampling two hundred and eighty-nine college students and five hundred and fifty-nine general adults who completed the Game Engagement Questionnaire (GEQ). Results show college students rated significantly higher compared to general adults on immersion and spatial presence factors of the GEQ. No significant differences are found between the groups in absorption and flow factor, which are subfactors in the GEQ. In addition, no difference in game play time between the groups is evident. These results suggest the time of day, rather than number of hours of game playing, may influence the gaming disorder. Furthermore, results of the text mining with correspondence analysis suggests there may be differences in the content of favorite game titles between college students and general adults.

著者

有村 美英 山本 朋弘

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集 (ISSN:24363286)

巻号頁・発行日

vol.2023, no.1, pp.145-150, 2023-05-05 (Released:2023-05-05)

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本研究では,小学校算数科の図形領域の学習において,ドローンを活用したプログラミング体験を取り入れて,空間の中にあるものの位置をドローンで表す授業を実践し,空間にあるものの位置の表し方についての理解が深まるかを検証した.その結果,授業実践前と授業実践後に行った児童向けアンケートでは,活用への気付き等の項目で有意な差が見られた.自由記述を分析した結果,空間の位置をドローンで表すことができることに驚いた,ドローンが身近で活用されていることを知ることができた等の記述が見られた.児童は授業後,空間にあるものの位置の表し方についての理解が深まり,授業前よりも身近な生活でのドローンの活用に気付いたことが示された.