- 著者
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島田 淳
- 出版者
- 一般社団法人 日本顎関節学会
- 雑誌
- 日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)
- 巻号頁・発行日
- vol.33, no.2, pp.45-50, 2021-08-20 (Released:2022-02-20)
- 参考文献数
- 9
顎関節症は,顎関節,咀嚼筋など運動器の機能障害であり,機能回復には運動療法が有用であるとされている。しかし顎関節症の病態に即した運動療法の手技および指導法について明確にされておらず,手技および指導法を確立していくためには症例数を増やし,それぞれの病態を詳しく評価する必要がある。そこで今回,食事のときに口が閉じなくなることを主訴に来院し,左側非復位性顎関節円板障害と診断された症例と,食事のときに口が大きく開かなくなることを主訴に来院し,左側復位性顎関節円板障害(間欠ロック),右側復位性顎関節円板障害と診断された症例に対して,開閉口運動検査時に,閉口および開口が障害された状態を再現させ,円板障害が生じる位置を確認し,その状態から関節可動域を増やすことを目的とした運動療法として関節可動域訓練を指導した。さらに術者による顎関節腔および関節可動域の拡大を目的とした運動療法として顎関節徒手的授動術を行ったところ,両者とも,閉口障害,開口障害が消失した。これらのことから,顎関節円板障害において,開口運動の量だけでなく,開閉口運動の質の評価を行い,画一的な運動療法ではなく,問題点を明確にして運動療法に反映させることが重要ではないかと思われた。