1 0 0 0 文学開眼

著者
上林暁 著
出版者
赤塚書房
巻号頁・発行日
1939
著者
西山 暁
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.196-204, 2017-08-15 (Released:2018-08-15)
参考文献数
26
著者
楠山 大暁
出版者
日本公共政策学会
雑誌
公共政策研究 (ISSN:21865868)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.128-140, 2012-12-17 (Released:2019-06-08)
参考文献数
13
被引用文献数
1

日本には,日米安全保障条約に基づいて米軍が駐留している。米軍の駐留に資するため,在日米軍基地では,駐留軍等労働者と呼ばれる民間人従業員が,米軍の指揮・監督下で労務に服している。本稿の目的は,駐留軍等労働者とはいかなる存在なのかを,根拠条約に基づき明らかにする。その上で,産業連関分析の手法を用いて,駐留軍等労働者が沖縄県経済にもたらしている経済効果を計算することにある。沖縄県における2006年度の軍雇用者所得524億円の総効果は,1,100億円92百万円となった。これは,中間投入を含む2005年の県内生産額5兆7,668億円の約1.9%にあたる。このように,失業率が全国平均を上回る沖縄県経済にとって,米軍基地は貴里な雇用の場になっている。その反面,普天間基地返還を含む米軍再編により大規模に返還される駐留軍用地跡地を活用することにより,現米軍基地を上回る経済効果がもたらされることも期待されている。そこで,本稿の後半では,米軍再編を概観し,基地返還により逸失される駐留軍等労働者の経済効果を計算する。その上で,跡地利用の先行事例や今後沖縄が発展させるべき新たな産業を検証することにより,基地が返還された後でも,駐留軍等労働者に新たな雇用の場を提供できる条件を議論する。本稿の貢献は,沖縄県の基地問題に係る議論に対し,駐留軍等労働者という側面から定量的な視点を提供できたことにある。
著者
岡本 渉大 米倉 暁彦 岡崎 成弘 中添 悠介 千葉 恒 樋口 尚浩 尾﨑 誠
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.71, no.2, pp.242-246, 2022-03-25 (Released:2022-05-06)
参考文献数
18

【はじめに】当院で経験したDFOにOWHTOを併用した症例(DLO群)とTCVOを併用した症例(DFOTO群)とで比較検討を行なったので報告する.【対象と方法】2015年から2019年までにDLOまたはDFOTOを施行した17例20膝を対象とし,術前および最終経過観察時のX線計測値,膝関節可動域,JOA score,KOOSを評価した.【結果】膝関節可動域は,DLO群がDFOTO群と比較して術前伸展制限が大きい傾向にあったが有意差はなかった.術後の伸展可動域はDLO群が-5.5°,DFOTO群が-1.6°であり,伸展制限はDLO群が有意に大きかった.両術式間で術前後のX線計測値と臨床スコアに有意差はなかった.DFOTO群において術後%MAとKOOSのPainやSymptomsとの間に相関係数がそれぞれ0.66および0.72の正の相関を,ΔJLCAとKOOSのSymptomsとの間に相関係数-0.75の負の相関を認めた.【結語】DLO群とDFOTO群とで臨床スコアやX線計測値に有意差はなかった.DFOTO群において術後%MAやΔJLCAと臨床スコアの間に相関を認めた.

1 0 0 0 OA 能画圖式

著者
[河鍋]暁齋 筆
出版者
蓬樞閣
巻号頁・発行日
vol.乾, 1800

1 0 0 0 OA 能画圖式

著者
[河鍋]暁齋 筆
出版者
蓬樞閣
巻号頁・発行日
vol.坤, 1800
著者
佐藤 暁子 末永 一博 高田 寛之 川口 數美
出版者
CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN
雑誌
日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.97-104, 1988-03-05 (Released:2008-02-14)
参考文献数
15
被引用文献数
3 3

関東東海地域の4種類の畑土壌で, 2ヵ年, 同一施肥量でコムギ7品種を栽培し, 土壌の種類とコムギの生育・収量との関係を検討した. 生育は, 灰色低地土で最も旺盛であり, 赤色土では初期の茎数増は旺盛であったが, 1月下旬頃から茎数増が停滞し, 葉色が淡くなり始めた. 厚層多腐植黒ボク土と淡色黒ボク土では生育初期から茎数の増加が少なく, 葉数の増加も遅れた. 冬~春先の幼穂・稈の伸長は, 赤色土で早く, 厚層多腐植黒ボク土と淡色黒ボク土では遅かった. 平均収量は, 灰色低地土で649 g/m2と高く, 他の3土壌では500 g/m2以下だった. 赤色土では, 有効茎歩合の低下からくる穂数の不足と一穂粒重の低下, 厚層多腐植黒ボク土と淡色黒ボク土では最高茎数の不足からくる穂数の不足が低収の主な原因だった. 土壌の違いによるコムギの生育及び収量成立経過の差異は, 肥沃度との関係から赤色土では生育途中からの窒素の不足, 厚層多腐植黒ボク土と淡色黒ボク土では, 生育初期からのリン酸の不足からきていると考えられた. また冬~春先の幼穂・稈の伸長程度には, 冬期の地温の土壌間差も影響を与えていると考えられた. 土壌の種類によって多収の得られる品種が異なった. 肥沃な灰色低地土では, 有効茎歩合が50%前後で穂数を確保し, 穂数が多くても倒伏が少なく千粒重・一穂粒重を大きく低下させないアサカゼコムギが収量が高かった. 黒ボク土では, 茎数の増加が旺盛で穂数を確保した農林64号が収量が高かった. また, 赤色土では有意な品種間差が認められなかった.
著者
谷口 礼央 永井 康貴 千田 彰彦 鈴木 洸 髙橋 宏太 川村 允力 田村 哲哉 友成 悠邦 後藤 駿吾 岩崎 暁人 武内 悠里子 斯波 忠彦 厚川 和裕
出版者
一般社団法人 日本肝臓学会
雑誌
肝臓 (ISSN:04514203)
巻号頁・発行日
vol.61, no.9, pp.470-477, 2020-09-01 (Released:2020-09-09)
参考文献数
15

症例は58歳男性.黄疸,肝機能障害,腹痛にて近医より紹介受診.採血では,黄疸,肝機能障害,好酸球の増多を伴う白血球上昇を認めた.CTでは,肝臓両葉に多発する不整形の低吸収域,十二指腸球部の浮腫性の肥厚を認めた.上部消化管内視鏡では,球部にびらんや粘膜炎症所見を認めた.内視鏡による生検,肝低吸収域の生検を実施したところ,双方共に悪性所見はなく,著明な好酸球の浸潤を認めた.好酸球性胃腸炎診断基準(腹痛等の症状,内視鏡生検での好酸球浸潤,末梢血中の好酸球増多,等)を満たし,同症と診断した.肝低吸収域もこれに伴う好酸球性の炎症性腫瘤と診断した.ステロイドによる治療を開始したところ,開始数日で採血,画像所見の改善を認めた.その後,ステロイド漸減を進め,現在は,プレドニゾロン5 mg/日にて外来管理を続けている.発症2年を経て,再発は一度もなく,内視鏡・CTなどの画像所見も正常化している.
著者
小林 暁雄 増山 繁
出版者
自動制御連合講演会
雑誌
自動制御連合講演会講演論文集 第54回自動制御連合講演会
巻号頁・発行日
pp.125, 2011 (Released:2012-03-09)

ウィキペディアは,多くの固有名詞を記事として収録しており,自然言語処理の多くの応用タスクに利用されている.これらの固有名詞を,既存の人手で作成されたシソーラスの意味体系に正しく配置することができれば,自然言語処理の分野において,非常に有用であると考えられる.そこで,我々は既存のシソーラスにウィキペディアの知識を結合することで,より大規模なシソーラスへと拡張する手法を提案する.
著者
五郎丸 秀樹 鷲尾 知暁 小林 鉄太郎
雑誌
研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:21888744)
巻号頁・発行日
vol.2022-GN-116, no.9, pp.1-8, 2022-03-07

近年インターネットの普及により,マスメディアだけでなく個人が SNS で情報を発信しモバイル端末でいつでもどこでも情報を受信することが可能となった.その影響で情報拡散の速度も情報量も範囲も以前のメディアに比べ大きくなり,ちょっとした情報でも簡単に拡散され複雑化していった.そうした中でフェイクニュースを代表とする,内容が不正確な誤情報や偽情報だけでなく,悪意によって暴露された秘匿情報や機微情報など情報の内容は正確だが任意の対象者に有害な影響をもたらす情報による弊害もでてきている.さらに,デマを取り消す訂正情報に対しても,訂正情報を見た人がデマに騙されている人と同様の行動をとる場合がある.例えばマスコミの報道でトイレットペーパー不足は嘘だとわかっていてもトイレットペーパー買占めをおこなってしまうことなどである.本研究では,このように誤情報・偽情報・秘匿情報・機微情報・訂正情報など,結果的に人々を悪い方向に誘導する可能性のある情報を「誘導情報」と新たに定義し,関係者の感情や伝達文の変化を簡易に把握できる新たな時系列図を使用して,発生要因と対策について検討した.
著者
高 暁彦
出版者
一般財団法人 アジア政経学会
雑誌
アジア研究 (ISSN:00449237)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.1-14, 2022-01-31 (Released:2022-02-05)
参考文献数
53

In November 1949, with communists heading southward, Kuomintang’s control over southwest China quickly collapsed. What the communists were about to face was a highly militarized society with countless self-defense forces of villages and clans. Though showing their support towards communists initially, most self-defense forces openly revolted once the grain procurement program started.In the spring of 1950, Guizhou, one of the provinces of southwestern China, had become ungovernable, leaving communist work-team members brutally slaughtered and newly established people’s governments ravaged. Official accounts of pacification actions in this region involves peace-preserving action of militia, a locally active military forces of rural proletariat freed by land reform.Arguing Chinese Communist Party’s approach to handle popular unrests during the formative years of the People’s Republic of China was fragmented between central and local level. This article traces the continuity both of personnel composition and activities of local militia units. Utilizing newly available county-level archival resources from Guizhou, the following two questions are to be put under scrutinization. The author first compares central and local level cadres’ different approaches to popular unrest. Central level cadres, by repeatedly issuing urgent orders to their subordinate, demanded not only swift recovery of social order but also complete demilitarization of society. Under these orders, the People’s Liberation Army units and party activists were organized into work-teams and sent into villages where “bandits” were still active. Threatened with “rectification” if demands are not met within certain short period of time by their superior, local cadres decided to legitimize local self-defense forces’ existence, some of which were previously deemed as “bandits”, and utilize their presence to restore order. Self-defense forces thus rebranded first as “people’s armed forces (人民武装)” in 1951 and later the same year as “militia (民兵)”.The author further analyzes the activities of the new militia members. Rioting and looting were rampant during 1951, and in some cases, militia members were overtly hostile towards the local government. To extend its control over the militia, “People’s Armed Forces Departments (人民武装部)”, with its reach into every county under CCP’s control, were set up by the PLA. Active military cadres were sent into PAFDs as directors, and militia captains were gathered at PLA’s compound, politically screened and trained.In general, this article shows CCP’s experience of “internal pacification”, termed by Anthony Giddens. Screening and training secured PLA’s control over local militia units, and institutional expansion, as it is seen from the creation of PAFDs nation-wide, provides the infrastructure for state’s surveillance of the contentious society.
著者
福島 あゆみ 岡田 洋右 谷川 隆久 河原 智恵 三澤 晴雄 中井 美穂 廣瀬 暁子 神田 加壽子 森田 恵美子 田中 良哉
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.311-316, 2003-04-30 (Released:2011-03-02)
参考文献数
16

症例は52歳女性. 1996年 (平成8年) に低血糖昏睡 (血糖12mg/dl) で近医に緊急入院したが, 低血糖発作が頻発するため1997年 (平成9年) 当科入院.考えられる低血糖発作の原因を除外した後に, インスリン (IRI) 血糖 (PG) は0.44~1.07, 血管造影で膵尾部に径1.5cm大の濃染像が疑われることより, インスリノーマの診断で膵体尾部脾合併切除 (90%) を施行したが, 術中所見, 切除膵の組織学的検討で異常所見を認めなかった. しかし, その後も夜間空腹時低血糖発作を反復するも, 発作時のIRI PGが0.07と過剰インスリン分泌は消失していたことから, 術後低血糖の主因としては反応性低血糖を考え, ボグリボース内服と夜間補食 (2単位) を開始. 以後, 日常生活には支障ないものの, 依然として早朝空腹時血糖は50mg/dl前後であり, 2001年 (平成13年) 9月病状再評価のため施行した選択的動脈内カルシウム注入検査 (ASVS) にて, 30秒後にIRIが2.5倍以上に上昇し陽性. また, ボグリボースと夜間補食中止下でのdaily profiieでは食後高血糖がみられ, 著明なインスリン抵抗性と低血糖時のインスリン分泌抑制を認めた.本例の低血糖の病態としては, ASVSの結果および術後経過より, 術前の病態としては膵β細胞のび漫性機能亢進があったのではないかと考えられ, 広汎な膵切除によるインスリン総分泌量の減少に加え, ボグリボースにより反応性のインスリン過剰分泌を減少させることで重篤な低血糖発作を改善することができたと推測される.
著者
肥後 温子 富永 暁子 井部 奈生子
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)
巻号頁・発行日
vol.41, no.4, pp.248-256, 2008-08-20 (Released:2013-04-26)
参考文献数
24
被引用文献数
1

高火力化した熱源を使う乾式調理が増える中で,熱伝達効率の高い鉄製フライパンが減りフッ素樹脂加工製フライパン(アルミ製)が増えている。省エネの観点からも鍋を使い分ける必要があると考え,実調理試験を中心に比較試験を行った。その結果,(1)Fe製鍋は調理時間がAl-F製鍋の約7割と短い割に焦げ色が濃く,(2)表面温度や焦げ色などの外部要因をそろえて対比すると, Fe製試料は加熱時間が短いためにAl-F 製試料より軟らかい食感が残り易いことが確認できた。(3)Fe製試料の方が焦げ色,食感などの官能評価が高い場合もみられ,(4)食材による鍋材質の使い分けが必要であると思われた。

1 0 0 0 OA 暁斎楽画

著者
河鍋暁斎 画
出版者
武田伝右衛門
巻号頁・発行日
vol.乾, 1881

1 0 0 0 OA 暁斎楽画

著者
河鍋暁斎 画
出版者
武田伝右衛門
巻号頁・発行日
vol.坤, 1881
著者
周 愛光 片岡 暁夫
出版者
Japan Society for the Philosophy of Sport and Physical Education
雑誌
体育・スポーツ哲学研究 (ISSN:09155104)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.17-37, 1995 (Released:2010-04-30)
参考文献数
69

The purpose of the present study was to try to make the cause and conquest of man's alienation in sports cleared by analyse the phenomenon of man's alienation in sports from viwes of commercialization of sports culture, division of labor, and commodity economy.The results obtained from this study are as follows:1. Although there are value and use value in sports culture, it can not become goods because of no exchange value in it, But the sports culture in realistic society can be commercialized by attached exchange value from outside. While, for completely losing the nature of culture, the commercialized sports culture is just a sport goods.2. As long as the sports culture be commercialized, The phenomenon of man's alienation will be produced. Because at this time the player is not the end but only the means of sport activity. So the commercialization of sports culture is the direct and principal cause of man's alienation in sports.3. Because sports is a realistic existence, It must be restricted by society. So the causes of man's alienation of society, such as, division of labor and commodity economy are the indirect and basic cause of man's alienation in sports.4. It is important for overcoming the phenomenon of man's alienation in sports to overcome the commercialization of sports culture. But the phenomenon of man's alienation in sports can only be relatively but not absolutely overcome untill the division of labor and commodity economy be completely overcome.
著者
沈 燕 宗 暁蓮
出版者
日常と文化研究会
雑誌
日常と文化 (ISSN:21893489)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.1-16, 2022 (Released:2022-03-22)

老人の死亡観念の研究は一般に老人を他者と見なし、またその死の観念の異質性、生成性に着 目するものが少ない状況にある。本論考では民俗学の日常生活の視点により、老人ホームの老人 の主体性、能動性に立脚し、彼らが日常生活の中で如何に死を処理し、まなざし、受け入れるの かを具体的に注目する。その結果、本研究は老人ホームという空間において、老人は放置された 死に向き合っていることを明らかにする。具体的に言えば、第一に、ホーム従業者が老人保護の ために死を隠蔽し放置するが、彼らの死への慎重な態度と老人たちによる死への日常的な態度が 図らずも死の放置を生み出している。第二に、老人たちが死を日常的なものとみなす観念は、身 近な親族友人たちの逝去と、関連する国家政策の影響に由来する。これらの結果、老人たちは積 極的・消極的態度を生み出すこととなるが、最も注目すべきは、この観念の背後には死後の世界 への虚無的な認識があり、これは実際には、現代社会全体の死の放置を反映していることである。