著者

曽我 雅比児

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.21, pp.81-82, 1997-07-29

被引用文献数

1

著者

曽根 誠一

出版者

花園大学日本文学会

雑誌

花園大学日本文学論究 (ISSN:18838308)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-17, 2016-12

著者

曽根 秀昭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.240, pp.19-24, 2011-10-11

被引用文献数

1

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東日本大震災は,インターネット基盤に依存する社会に対して災害時ディジタルディバイドを出現させ,長時間,広域にわたって情報流通を困難にした。早期に復旧できた地域では,知人の安否や被災・復旧状況を把握し,生活物資の供給情報を得られた。放送や新聞は広域な被災地の詳細情報を扱いにくく,ネット上の多様な情報から個別に検索できる効果は大きかった。その反面で,ディジタルディバイドによる生活の質の格差が現れた。平時からのディジタルディバイド解消が,災害時に生命・安全を保つ減災対策,あるいは復旧・復興の重要な鍵になる。筆者の体験に基づく大学と地域の情報通信基盤の被災の報告に併せて,この問題について述べる。

著者

曽根 伸二

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌. 臨時増刊, 総会特集号

巻号頁・発行日

vol.74, 1992-08-01

著者

横山 弘子 大町 真一郎 阿曽 弘具

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション

巻号頁・発行日

vol.97, no.593, pp.1-8, 1998-03-12

被引用文献数

8

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本報告では, シソーラスを自動的に構築するための手がかりとして, コーパス内の単語の共起情報をもとにクラスタリングにより多義動詞の意味分類を行なう手法を提案している.この手法について, 1つの多義動詞に対して意味に応じたクラスタを形成する実験を行った.コーパスとして1年分の朝日新聞社説を用い, まず着目した多義動詞を含む社説を複数収集しそこから得た名詞間共起情報によるクラスタリングの結果, いくつかの動詞で意味に応じたクラスタが形成されることが確認された.また, 多義動詞の類義語を含む社説も追加して同様のクラスタリングを行った.これにより着目した動詞を含む社説のみ用いた場合意味に応じたクラスタが形成されなかった動詞についても良好な結果が得られた.

著者

岡本 秀輔 曽和 将容

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, 1997-08-13

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バリア型フェッチ機構は, アセンブリ命令を機能別に分け, それぞれスレッドとして並列に実行を行う命令レベル並列プロセッサ VFPE や PNSF において用いられている。この方式は, VLIW のように命令フイールドごとにスレッド別の命令を単一アドレス上に配置する。そして, その配置とは別に実行のための先行関係を指定する。このプログラムの指定方法により, VLIW で問題となる同期をとるためだけの不要な NOP 命令の指定を削減でき, かつ, キャッシュミスのような動的な変化においてもデータ依存の存在する部分のみのストールで実行をすすめることが出来る。 しかし, 本方式においてもスレッドごとの命令数が不均等である場合には, 依然として数合わせのための NOP を挿入する必要があり, これはプログラムサイズを増大させる他, 実行時間の無駄にもつながる。本報告ではこの問題の解決方法について述べる。

著者

深沢 剛司 下地 邦幸 河村 雅也 岡村 茂樹 木曽原 直之 江沼 康弘

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012

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近年に生じた地震と同規模の地震動がナトリウム冷却炉(JSFR)に作用した場合を想定し、主要機器を対象に耐震性を評価した。本報ではその結果について述べる。

著者

秦 史壮 木村 康利 川崎 浩之 古畑 智久 西森 英史 本間 敏男 野村 裕紀 曽ヶ端 克哉 桂巻 正 向谷 充宏 平田 公一 玉川 光春 晴山 雅人 八十島 孝博 佐々木 一晃

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.103, 2002-03-10

著者

秦 史壮 古畑 智久 八十島 孝博 曽ヶ端 克哉 野村 裕紀裕紀 本間 敏男 山口 浩司 桂巻 正 向谷 充宏 北川 真吾 中島 太 平田 公一 佐々木 一晃

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.34, no.7, 2001-07-01

著者

曽ヶ端 克哉 水島 康博 松村 将之 川本 雅樹 野村 裕紀 秦 史壮 染谷 哲史 八十島 孝博 佐藤 卓 平田 公一

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.469-473, 2005-04-01

被引用文献数

3

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症例は88歳の女性で, 発熱・食欲低下を主訴に受診し, 腹部CTにて虫垂周囲膿瘍と触診にて腹膜刺激症状を認めた.血液検査上, WBC 27,600/mm^3, CRP 34.8mg/dlと高度の炎症所見を伴っていたため虫垂穿孔による汎発性腹膜炎と診断し手術を行った.術中所見では子宮底部に穿孔を認め, 直腸癌が子宮に浸潤し左尿管・左卵巣を巻き込んでいた.膀胱への浸潤を認めなかったため直腸・子宮・左卵巣合併切除および人工肛門造設術を施行した.病理組織学的には, 直腸癌が子宮筋層に浸潤しているのを確認した.本症例は癌の浸潤により子宮内腔が汚染され, 癌の進行とともに子宮に機械的閉塞を生じ子宮留膿腫を引き起こし穿孔したまれな症例であった.高齢女性の汎発性腹膜炎に遭遇した場合, 子宮・付属器の疾患も十分に考慮しつつ骨盤腔を精査し手術に望むべきであると思われた.

著者

村澤 昌崇 羽田 貴史 阿曽沼 明裕 白川 優治 藤墳 智一 立石 慎治 安部 保海 堀田 泰司 大場 淳 渡邉 聡

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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今年度は以下の研究を進展させた。①大学組織に関する基礎研究の一環として、昨年度に引き続き、Bess&DeeのUnderstanding College and University Organizationの翻訳勉強会を進めた。②所属組織保有の過去の調査データをマージして二次分析に生かすための検討を行った。併せて東洋経済新報社刊『大学四季報』のデータを購入し、東洋経済新報社とのコラボレーションにより、大学の外形特性と生産性・競争的資金獲得との関係に関する計量分析を行い、2018年2月2日RIHE公開セミナーにおいてその成果を報告した。③方法論の見直し・新手法の適用可能性を検討し、その成果を分担研究者との連名で高等教育学会編『高等教育研究』の依頼論文(2017年6月刊行)、研究協力者との連名でディスカッションペーパーシリーズ(広島大学高等教育研究開発センター刊)として刊行した。④研究分担者により、大学の機能最適化に関する数学モデルで用いられる機能分化指数を用い,カリフォルニア及びニューヨークの大学群の機能の経年変化の分析を行い,UC Berkeley 公共政策大学院高等教育研究センターのリサーチペーパーとして発表した。⑤研究分担者により、大学組織の基本単位である学部に着目し,特に改組を行った人文社会系学部を取りあげ,当該学部の教員構成を分析した。その成果は、2017年度の日本高等教育学会にて報告された。⑥研究分担者により、シンガポールの高等教育の将来像を示す「SkillsFuture」政策およびシンガポール工科大学(SIM)の過去10年の発展の経緯と今後の戦略についての情報収集を行った。さらに、フランスにおける大学組織の在り方や統合・連携等についての調査研究を行い、大学の統合・連携の進展が進行しつつあり、全ての大学が統合又は地域毎に連携しなければならないことが明らかになった。

著者

小木曽 加奈子 安藤 邑惠 阿部 隆春 平澤 泰子 山下 科子

出版者

岐阜医療科学大学

雑誌

岐阜医療科学大学紀要 (ISSN:18819168)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.9-19, 2011

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Purpose:The purpose of the research was to obtain fundamental materials regarding changes in BPSD which used Moore functional dementia evaluation standards. Method : The research was carried out from September in 2009 to February in 2010. Institution residents of four floors of two Intermediate Facilities were used as subjects. We used "Texas Tech Functional Rating Scale for Symptoms of Dementia", and our subjects were elders with dementia with whom care practitioners felt a degree of difficulty. PASW ver.18 was used for the statistical analysis. Finding:The core focus of our study consisted of three males(42.86%) and four females(57.14%).The average and the standard deviation of their ages were 85.14±6.573. Findings showed that perception declines severely as time progresses. However, issues such as aimless wandering showed a decreasing tendency. Conclusion:When dementia was high-level, it was necessary to consider all facets of daily life in regards to self-care, and it became clear that subjects tend not to improve. However, memory and mental confusion issues such as checklist problematic behavior showed a tendency to improve with attention.

著者

木曽 真吾

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.1050, pp.105-107, 2015-06-25

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コンクリートの圧縮強度不足を理由に、マンションの建て替え費相当の損害賠償を認める判決が下った。強度は基準値の約半分から100%以上と幅があったが、裁判所は重大な瑕疵と認定した。2005年11月に発覚した構造計算書偽造事件以降、耐震強度不…

著者

中曽 久雄

出版者

愛媛大学地域創成研究センター

雑誌

地域創成研究年報 (ISSN:18803385)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.99-109, 2015-03-31

著者

小野 泰介 曽根 龍太 井田 剛史 平野 廣和 佐藤 尚次

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_169-I_174, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

15

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東北地方太平洋沖地震において,上水道配水施設での矩形貯水槽の破損被害が多数報告され,多くの場合,壁面が破壊されている.このような貯水槽の被害は,やや長周期地震動により励起されたスロッシング現象(液面揺動の励起)が原因の一つとされている.そこで本論文では,実機貯水槽を大型振動台で加振実験を行い,壁面に作用する力を圧力計を用いて計測すると共に,加振方向の変化,加振時間の変化と加振振幅の変化によりスロッシング挙動が貯水槽壁面に与える影響を検討した.この結果から,加振方向角45°の場合に動液圧の作用力で貯水槽の隅角部ならびに天井付近が構造的に弱点となる可能性が高いことを把握した.

著者

中野 禎 村西 壽祥 新枦 剛也 片岡 紳一郎 阿曽 絵巳 森 耕平 中土 保 伊藤 陽一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100776-48100776, 2013

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【目的】丸山らにより作成された患者立脚肩関節評価法Shoulder36 Ver.1.3(Sh36)は、計量心理学的検証を経た肩関節疾患に対する包括的患者立脚評価とされており、36項目の質問により構成されている。Sh36による評価は患者の主観に基づく評価シートであり、EBM確立に大いに役立つ評価法として期待されているがSh36に関する報告は少ない。本研究の目的は、Sh36における機能領域の主観的評価と肩関節に障害をもつ術前患者の機能実測値評価と関連性について調査し、評価シートの妥当性について検証することである。【方法】対象は肩関節疾患を有する術前患者117名(男性62名、女性55名、平均年齢63.2歳)117肩で、その内訳は腱板断裂55名55肩(腱板断裂群)、インピンジメント症候群41名41肩(インピンジ群)および拘縮肩21名21肩(拘縮群)であった。術前機能評価として、visual analogue scale(VAS)を用いた痛みの評価、肩関節可動域測定、筋力評価ならびにSh36評価シートによる自己回答を実施した。VASは運動時痛を評価し、可動域測定は自動屈曲および自動外転とした。筋力評価はベッド上背臥位、肩関節外転0°、肘関節屈曲90°、前腕中間位を測定肢位とし、ハンドヘルドダイナモメーターを用い、外旋および外転筋力をそれぞれ3秒間の等尺性運動を3回行わせ、その平均値を測定値とし、患側/健側比を算出した。次にSh36で機能領域にあたる3項目「可動域」、「筋力」および「疼痛」の重症度得点有効回答の平均値を算出し、Spearmanの順位相関係数にてそれぞれの客観的実測値可動域(自動屈曲、自動外転)、筋力(外旋および外転筋力)及びVASの関連性を検証した。また疾患別で同様の検討を行った。【説明と同意】対象者には本研究の目的を文書と口頭にて説明し、同意書に自署を得た後に術前機能評価、評価シートへの回答を実施した。【結果】全疾患117肩を対象にした場合、可動域ではSh36と実測値の相関係数は自動屈曲、自動外転でそれぞれ0.59、0.61、筋力は外旋筋力、外転筋力で0.47、0.45、疼痛は-0.42であり、有意な相関関係を認めた(p<0.01)。また疾患ごとの検討において、腱板断裂群は可動域が自動屈曲、自動外転ではそれぞれ0.63、0.60、筋力は外旋筋力、外転筋力で0.55、0.44、疼痛は-0.45と有意な相関関係を認めた(p<0.01)。インピンジ群は可動域が自動屈曲、自動外転で0.53、0.60、筋力は外旋筋力、外転筋力で0.49、0.54、疼痛は-0.53と有意な相関関係を認めた(p<0.01)。拘縮群は可動域が自動屈曲、自動外転で0.49、0.57有意な相関関係が認められ、筋力や疼痛に有意な相関関係は認められなかった。【考察】本研究により、Sh36と客観的実測値には中等度の関連性がみられたが、疾患別では腱板断裂群が可動域において、インピンジ群では可動域および疼痛において、相関が高かった。これらは疾患の特徴を反映するものであり、腱板断裂群では自動屈曲、外転制限が日常生活上の困難性を示し、インピンジ群ではインピンジメントによる疼痛誘発を示す評価としてSh36の有用性を認めた。しかし、拘縮群は筋力と疼痛において客観的実測値とSh36は相関が弱かった。その理由として、Sh36の筋力領域は「患側の手で頭より上の棚に皿を置く」、「患側の手でバスや電車のつり革につかまる」など他4項目、疼痛領域は「患側の手でズボンの後ろポケットに手をのばす」、「テーブル上の調味料を患側の手を伸ばしてとる」など他4項目が質問項目として設定されている。拘縮群は自他動とも可動域制限をきたしているため、可動域制限が原因で質問項目の動作が行えないことが考えられ、必ずしも筋力や疼痛が影響しているとはいえない。また、拘縮肩患者は痛みが生じない代償動作を獲得している可能性も考えられ、領域別平均値と客観的実測値に乖離が認められたと考える。このことから、Sh36は肩関節疾患の一般的評価としてその有用性は認められるものの、疾患によっては客観的実測値を反映しない可能性について留意すべきである。Sh36は日常生活の実態を捉えたものであるため、日常生活における代償機能獲得による機能改善指標としての評価ツールとしても有効であると考える。【理学療法学研究としての意義】主観的評価と客観的評価の関連性を検証することにより、治療者側のみの判断を回避でき、患者満足度を考慮した評価、治療技術発展のために有意義と考える。

著者

浜田善利 小曽戸丈夫共著

出版者

築地書館

巻号頁・発行日

1987

著者

香曽我部 琢 越後 百々奈 福田 花野 嶋貫 綾香 下地 ひかる

出版者

宮城教育大学情報処理センター

雑誌

宮城教育大学情報処理センター研究紀要 : COMMUE (ISSN:18847773)

巻号頁・発行日

no.23, pp.41-48, 2016

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本研究では、教育学部に所属する学生が、大学生活の中で不安や葛藤を乗り越え、教師としての自己を形成していく過程に着目した。とくに、現在感じとっている教育実習不安だけでなく、将来、自分が教師になったときの不安について取り上げ、どのような不安を抱いているのかその時間的展望を明らかにし、その不安を推し量る心理尺度を作成する。そして、その尺度をもとに、教師を目指す学生が抱く将来の不安が現在の教師効力感、実習経験、教師志望度にどのような影響を与えるのかを明らかにし、小学校教員養成における家庭科教育の在り方について総合的に検討を行う。

著者

曽我 幸代

出版者

聖心女子大学

巻号頁・発行日

2014

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2013年度

著者

曽田 俊弘

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.590-592, 2002-03-20 (Released:2010-03-09)